ブリヂストンはこのほど、持続可能な製品の国際的な認証の1つ「ISCC PLUS認証」を国内の4つのタイヤ工場(久留米工場、鳥栖工場、栃木工場、彦根工場)で取得した。国内タイヤ工場での同認証の取得は同社が初めて。これにより、同グループ全体では国内外12拠点(日本6拠点、米国5拠点、イタリア1拠点)が認証された。

同認証は、バイオマスなど
2023年9月14日
2023年6月26日
2023年3月3日
2023年2月14日
2022年11月7日
2022年3月11日
ブリヂストンはこのほど、産業技術総合研究所(産総研)、東北大学および委託パートナーのENEOS、日揮ホールディングス(HD)とともに、使用済タイヤから合成ゴムの素原料であるイソプレンを高収率で製造するケミカルリサイクル(CR)技術の共創を開始した。2030年までに、社会実装に向けた実証実験を行う。
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「グリーンイノベーション基金事業/CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発」の実証事業「使用済タイヤからの化学品製造技術の開発」における研究開発項目の1つ「使用済タイヤの低温分解解重合による高収率リサイクル法開発」で、
2022年2月24日
2021年5月21日
ブリヂストンはこのほど、ノビテック(東京都渋谷区)と共同で航空機用タイヤや建設・鉱山車両用タイヤの「モノづくり領域」で、匠の技を伝えるシステムを開発したと発表した。タイヤの成型作業に必要な暗黙知をデジタルで形式知化・定量化し、熟練技能員の匠の技を確実かつ効率的に伝承する。既に久留米工場(航空機用タイヤ生産)と北九州工場(建設・鉱山車両用タイヤ生産)に本格導入し、タイ工場(航空機用タイヤ生産)にも今年上期中に展開する予定だ。
現場の匠達による膨大なデータや経験が支える「ゴムを極める(見る・解く・操る)」技術とデジタルを融合し、より大きなデータで、より早く、より容易に、より正確に「断トツ商品」「断トツソリューション」に繋げるために、市場・顧客情報をエンジニアリングチェーンに繋ぐ市場・顧客接点と、技術イノベーションを進める「素材開発~製品開発~モノづくり」全体で、DXに取り組んでいる。
航空機用と建設・鉱山車両用のタイヤには過酷な使用環境に耐える高品質・高性能が求められ、メーカーの総合的で高度な技術力が反映される。構成部材が多く、成型工程の作業ステップ数は乗用車用タイヤの15倍以上で、高度な熟練スキルが必要。成型作業の不具合は製品不良に直結するため、技術の伝承がグローバル供給体制の構築の課題となる。
今回開発した技能伝承システムは、作業の動きをモーションカメラや慣性・圧力センサーで計測し、新人と熟練技能員の差を作業ステップ毎に可視化・評価する。弱点を繰り返し訓練することで、効率的に技能を習得できる。熟練スキルを標準化することで、高品質な商品を安定供給できる。
同社は独自のソリューション事業を進め、航空機ソリューションではタイヤ摩耗予測技術による航空機整備作業の効率化や生産・使用段階のCO2排出量削減に、鉱山ソリューションではタイヤの温度・空気圧データと車両の位置・速度データの統合・分析による車両の運搬効率や資源生産性の向上、鉱山オペレーションの最適化などに貢献している。
今後もタイヤ・ゴムの知見と様々なパートナーの知見を融合し、技術を伝承しながらイノベーションを加速させ、社会価値・顧客価値を共創していく考えだ。
2021年4月23日
ブリヂストンはこのほど、グループ会社ブリヂストンリテールジャパンが乗用車用タイヤのサブスクリプションサービス「モボックス」の提供をコクピット・タイヤ館で開始したと発表した。
自動車業界はMaaSやCASE化の波が加速し、消費者の生活スタイルや消費スタイルも変化している。これに対応し、「タイヤに安心感と気軽さを」というコンセプトで同サービスを開始した。
タイヤとメンテナンスを月額定額で利用できるサービスで、専門知識をもったスタッフによる使用用途に合わせたタイヤの提案、組み替え・脱着に加え、パンク補償、定期的な安全点検や各種メンテナンスなど、安心感のあるサービスを提供する。これを通じて、顧客の安心・安全な移動を支え、タイヤを適切に管理し長く利用してもらうことで資源生産性を向上させ、適正空気圧を保つことで燃費悪化を抑制してCO2排出量削減にもつなげていく考えだ。
2021年3月9日
ブリヂストンはこのほど、キリンホールディングスとの共同研究で「グアユール」由来の天然ゴム生産性向上の技術開発に成功したと発表した。天然ゴム資源の多様化によるタイヤ原材料のサステナブル化において、グアユール農園での天然ゴム資源の生産性向上に大きく貢献する。
2050年には世界人口は96億人に達し、自動車保有台数も24億台を超えタイヤの材料量も増える。タイヤ用の天然ゴムは「パラゴムノキ」から生産するが、産地が東南アジアに集中するため病害リスクや栽培面積の拡大に伴う熱帯雨林の減少が課題だ。
グアユールは米国南西部からメキシコ北部原産の乾燥地帯で栽培可能なキク科の低木(灌木)で、パラゴムノキ由来のゴムに匹敵する成分を含む。砂漠のような乾燥地帯でも栽培でき熱帯地域の森林伐採を低減できるため、環境負荷低減と持続可能な事業を両立できる。
同社はグアユールゴムの実用化に向けてオープンイノベーションを推進する中、同社のグアユールの知見とキリンの植物大量増殖技術を融合し、短期間で重要な成果が得られた。これは同一のグアユールを安定的に増殖する技術で、遺伝子情報で品種改良した優良グアユールの大量増殖が可能だ。天然ゴム収量が安定した高生産性のグアユール栽培が期待できる。
同社グループは、米国アリゾナ州の自社農園で優良品種苗木のフィールド評価を始めた。今後その結果を生かし、ゴムの生産性向上やプロセス最適化による物性改良、用途開発の成果と組み合わせ、2020年代にグアユールゴムのタイヤ材料への実用化を目指す。
今後もオープンイノベーションを推進し、同社のコア技術と様々な企業・団体の知見を融合させ、天然ゴム資源の多様化に向けた取組みを促進していく。また、独自のゴムの知見とデジタルを融合させて技術イノベーションを進化させ、様々なパートナーと連携しながら価値を共創していく考えだ。