帝人 マルチマテリアルによるバッテリーボックスを開発

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2020年12月15日

 帝人はこのほど、電動車に求められるバッテリーの環境効率や安全性の向上に貢献することを目指し、マルチマテリアルによるコンポジット製バッテリーボックスを開発したと発表した。

マルチマテリアルによるバッテリーボックス
マルチマテリアルによるバッテリーボックス

 従来、バッテリーを格納するバッテリーボックスは、主に鉄やアルミニウムなどの金属材料を用いることで強度や剛性を担保しているが、軽量性や、バッテリーおよび乗員の保護に必要な耐火性や耐熱性、複雑な車両レイアウトに適応する形状自由度などでは課題があった。

 こうした中、帝人グループは、独自の高機能素材やエンジニアリング技術、成形技術を駆使して、複合材料(FRP)と金属材料を最適条件で組み合わせてマルチマテリアルのバッテリーボックスを開発。特徴として、①FRPには炭素繊維またはガラス繊維を使用することが可能、②FRPをプレス成形することで複雑な形状を一体成形できるため、容易にシール性を確保して安全性を担保でき、製造コストの最適化も実現、③車種ごとに異なるサイズに適切に対応しながら従来と同等の剛性や耐衝撃性を確保するためフレームには金属を使用、④アルミニウム製の従来品と同等の軽量化に加え、耐火性や寸法安定性、耐腐食性にも優れ、FRP製のトレイやカバーには電磁波シールド性を付与することも可能、といったことが挙げられる。

 同社は今後、開発したバッテリーボックスについて、国内の複合材料技術開発センターや、米CSP社、独テクニカルセンター(TACE)などの設備や人財を活用し、顧客ニーズに沿った最適な設計や改良を行い、2025年からの量産開始を目指していく。同社は、マルチマテリアルでの部品供給メーカーとして、ソリューション提案力の強化を進め、2030年近傍には、自動車向け複合材料製品事業で売上20億ドル規模を目指す考えだ。

帝人 自動車向け複合成形材料、米に先端技術の開発拠点

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2020年12月15日

 帝人は14日、軽量複合材料製品の生産・販売・技術開発を手がける米CSP社が、ミシガン州に「アドバンスド・テクノロジー・センター」(ATC)を開設したと発表した。

CSPの米アドバンスド・テクノロジー・センター(ATC)
CSPの米アドバンスド・テクノロジー・センター(ATC)

 2017年に帝人グループに加わったCSP社は、主力材料である「GF-SMC」と、帝人がもつ複合成形材料や炭素繊維に関する知見を融合し、EVやハイブリッド車など次世代の環境配慮型の自動車に求められる、軽量で高強度な部品開発を強力に推進している。こうした中、自動車向け複合成形材料事業の日本・欧州にある各研究開発拠点との共同開発強化に向けATCを開設し、マルチマテリアルでのグローバル・ソリューション・プロバイダーとしての地位をより強固なものにする。

CSPが開発したハニカム構造パネル
CSPが開発したハニカム構造パネル

 今回、ATC初のプロジェクトとして、CSP社がこれまで進めてきた画期的な軽量ハニカムパネルの開発に成功。同パネルは、軽量なハニカムコア材料を、繊維にポリウレタン樹脂を含浸させた外板で覆ったサンドイッチ構造をしており、超軽量で強度に優れ、深絞り、鋭角といった複雑な形状の成形が可能となっている。また、自動車業界で「クラスA」と称される美麗な外観をもつ外板パネルにも適用することができ、幅広い用途展開が期待される。

 帝人グループは、マルチマテリアルでのティア1サプライヤーとして、使用材料の拡充から部品設計にまで踏み込んだソリューション提案力の強化や、グローバルでの安定供給体制の確立を進めていく。そして、2030年近傍には、自動車向け複合材料製品事業の売上を20億ドル規模へと拡大していく考えだ。

帝人 高機能繊維と木材とのハイブリッド素材を展開開始

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2020年12月7日

 帝人はこのほど、2015年からAFRWとして展開してきた高機能繊維を用いた複合材料集成材を、新たに「LIVELY WOOD」ブランドとして展開していくと発表した。ブランド名には、「空間に美しさを、人に活力を」という意味を込め、ロゴには日本伝統の建築技術である組み木と、活力の象徴である太陽を織り交ぜて表現している。

 「LIVELY WOOD」は剛性が木材の2倍以上で、建築材の梁に使用すると設計の自由度が向上する。幅広い用途への活用が期待されることから、これまで木材を採用できなかった建築物への使用を推進。梁や柱のない広いオープンスペースの実現により、人々の生活により快適性の高い空間を提供していく。

 そして今回、第1弾の展開として、JR名古屋駅南側で、新幹線の高架下を利用して建設される地上2階建ての「笹島高架下オフィス」へ、社外の建築施設として初採用が決定。同オフィスの建築には、炭素繊維と木材のハイブリッドである「LIVELY WOOD」の特徴を生かし、6m超の柱間隔、3mを超えるオーバーハング設計によるダイナミックな空間と、従来の木造建築物と同等の軽量性による簡易的な基礎の両立を実現した。

 また、建築に使用する「LIVELY WOOD」の木材には、愛知県産のスギを使用する予定。スギを建築物の構造材に使用する場合、断面を大きくする必要や、長いスパンが取れないなどの制約がある。さらに今回は、鉄道高架下での建築であるため高さや施工条件にも制限がある。しかし、スギを補強して剛性を高めた「LIVELY WOOD」は、それらを解消することができ、地産地消にもつながる。

 帝人は、グランピング施設や、世間で注目を集めているワーケーション施設、中低層のオフィスビルなど、多岐にわたる建築物に向けて

「LIVELY WOOD」の採用を推進。今回の採用を契機にさらなる普及を図り、長期ビジョンである「未来の社会を支える会社」を目指していく考えだ。

LIVELY WOOD ロゴ
LIVELY WOOD ロゴ

帝人 バイオ由来パラ系アラミド繊維、生産技術を開発

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2020年12月4日

 帝人は3日、帝人グループでアラミド事業を展開するテイジン・アラミド(オランダ)が、パートナー企業との共同により、バイオ由来の原料を使用したパラ系アラミド繊維「トワロン」の生産技術を開発したと発表した。

 軽量で優れた強度や耐久性をもつパラ系アラミド繊維「トワロン」は、自動車、航空用コンテナ、防護服など幅広い用途で使用されている。グローバル市場での確固たる地位を築いているが、生産には石油由来原料が使用され、バイオ由来原料による生産技術はこれまでなかった。

 こうした中、テイジン・アラミドは、持続可能な社会の実現に貢献するため、環境に配慮した原料による生産を目指すこととし、オランダでBTX(ベンゼン、トルエン、キシレン)製品を製造するBioBTX社およびSyncom社とともに、2018年よりバイオ由来原料を使用した「トワロン」の生産技術について検討を進めていた。その結果、使用済みの植物油脂由来の成分を使用し、原料の92%をバイオ由来とする「トワロン」のパイロット生産に成功。従来品がもつ軽量、高強度などの特性に加え、製造プロセスから排出されるCO2量を、大幅に削減できることも確認された。 

 テイジン・アラミドは、バイオ由来原料を使用した「トワロン」の本格生産に向け、今後さらに研究開発を推進していく。帝人グループは、注力すべき重点領域の1つに「環境価値ソリューション」を掲げる。今後も持続可能な循環型社会の実現に貢献するソリューションを提供することで、長期ビジョンである「未来の社会を支える会社」となることを目指していく。

帝人 ポルトガル拠点にCF-RTM成形設備を新設

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2020年12月3日

 帝人は2日、グループで軽量複合材料部品の生産・販売を手がけるイナパル・プラスティコ社(ポルトガル)が、生産性、外観性、寸法・品質安定性に優れるCF‐RTMの成形設備を同国パルメラに新設したと発表した。設備投資額は約6.8億円。

CF-RTM成形設備を新設したイナパル・プラスティコ社パルメラ工場

 CF-RTM(カーボン・ファイバー・レジン・トランスファー・モールディング)は、金型の中に炭素繊維シートを配置した後に樹脂を注入し、加熱により硬化させる成形方法。帝人グループでは、環境負荷低減に向けた自動車メーカーからの要求特性に対応するため、軽量・高強度で生産性に優れるCF-RTMによる成形技術の開発に取り組んできたが、これまで蓄積してきた炭素繊維に関する知見や、2017年に買収した北米最大の自動車向け複合材料部品メーカーCSP社の技術などを融合することでCF-RTM成形設備の新設に至った。

 今回のCF-RTM成形設備は、帝人グループがもつ炭素繊維、CAE解析、流体解析、プリフォーム、金型設計などに関する技術を駆使することにより、製造工程の完全自動化を実現。この設備により、部品の要求性能に応じて厚みを調整することができ、かつ炭素繊維を50%以上含有する高強度な成形品の製造が可能となる。また、射出時間が20秒と短いため生産効率も向上し、さらに、このプロセスによる成形品は、従来のアルミ製部品を約30%軽量化できることから環境負荷低減にも貢献する。

 そして、こうした特長により、自動車業界で「クラスA」と称される美麗な外観をもつ外板部品や、優れた剛性が求められるホワイトボディなど、主要構造部材の成形が可能であることが評価され、すでに欧米の自動車メーカーでの採用が確定している。今後はリサイクルされた炭素繊維材料を使用し、3分間で量産に向けた成形を実現するために開発を強化していく。

 帝人グループは、マルチマテリアルでのティア1サプライヤーとして、使用材料の拡充から部品設計にまで踏み込んでのソリューション提案力の強化や、グローバルでの安定供給体制の確立を進めていく。そして、2030年近傍には、自動車向け複合材料製品事業の売上を20億ドル規模へと拡大していく考えだ。

帝人 LGBTの「PRIDE指標」、最高評価を獲得

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2020年12月2日

 帝人はこのほど、セクシャル・マイノリティ(性的少数者)のLGBTに関する企業などの取り組みを評価する「PRIDE指標2020」について、最高評価である「ゴールド」を獲得したと発表した。同社が同指標に応募・受賞するのは初めてになる。

 「PRIDE指標」は、企業などの団体でのLGBTに関するダイバーシティ・マネジメントの促進・定着を支援する任意団体「work with Pride」により策定された指標で、LGBTが誇りをもって働ける職場の実現を目指している。

 帝人グループは、今後もLGBTを含むダイバーシティ&インクルージョンを一層推進し、価値観や経験の異なる多様な人財が能力を発揮して活躍することができる組織を目指していく。

帝人 仏サフラン社と高機能複合材料の供給契約を締結

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2020年11月18日

 帝人はこのほど、フランスのサフラン社との間で、航空機の部品に使用される高機能複合材料の供給に関する契約を締結したと発表した。

 サフラン社は、航空・宇宙、防衛に関する事業を展開する複合企業体で、中でも航空機向けの部品製造については、エンジンや降着装置、内装品など、品質の高い装備品を製造・販売しており、航空機業界での高いプレゼンスを誇っている。帝人は、これまで25年にわたりサフラン社に高機能素材の供給を行ってきた。

 今回の契約締結により、次世代航空機用の高機能素材の供給をさらに強化するとともに、高機能複合材料の供給を開始する。航空機市場の諸課題に対してソリューションを提供するため、サフラン社と協力・連携し、生産コスト改善や環境負荷低減に貢献する技術を開発していく予定だ。なお、今後は帝人がサフラン社に供給する最初の材料の一部を、帝人グループの中で高耐熱熱硬化プリプレグを製造・販売する米国・レネゲード社が製造する。

 帝人は、2019年のレネゲード社の買収や、米国サウスカロライナ州での新しい炭素繊維製造拠点の建設など事業拡大策に取り組んでおり、今年度からの中期経営計画では、航空機向け炭素繊維中間材料の展開を「将来の収益源育成(ストラテジック・フォーカス)」と位置づけている。

 帝人は、これからも欧州・米国のグループ会社と連携し、グローバル市場で川上から川下に至るまで幅広く用途開発を推進していく。そして、航空機向け炭素繊維製品のマーケットリーダーとして、ソリューション提案力を一層強化し、2030年近傍までに航空機用途で年間9億ドル超の売上を目指す方針だ。

帝人の4-9月期 コロナ影響でマテリアルが赤字に

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2020年11月4日

 帝人は2日、2021年3月期第2四半期(4-9月期)の連結業績を発表した。売上高は前年同期比10%減の3941億円、営業利益8%減の311億円、経常利益9%減の302億円、純利益22%減の160億円となった。

 電話会見で園部芳久代表取締役専務執行役員CFOは「売上高は、マテリアル事業での自動車・航空機用途の需要減や、薬価改定影響があり減収となった。営業利益はマテリアル事業の赤字が響き減益となったが、 “帝人の4-9月期 コロナ影響でマテリアルが赤字に” の続きを読む

帝人 「国連グローバル・コンパクト」の声明に賛同

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2020年10月28日

 帝人はこのほど、国連グローバル・コンパクト(UNGC)による「新たな国際協力のためのビジネスリーダーからの声明」に賛同し、鈴木純CEOが署名したと発表した。この声明は、9月の国連総会で、賛同した世界各国のCEOの署名とともに発表され、国連事務総長へ提出されている。

 UNGCは、各企業・団体が責任ある創造的なリーダーシップを発揮することによって、社会の良き一員として行動し、持続可能な成長を実現するための世界的な枠組み作りに参加する自発的な取り組み。

 今回の声明は、国連創立75周年およびUNGC発足20周年に際して、世界のビジネスリーダーが公平かつ包括的で持続可能な世界の実現のために、新たな国際協力の必要性を国境・セクター・世代を超えて表明することを目的としている。新たな国際協調の精神の下、社会に対するコミットメントと、各国政府への要請が盛り込まれており、同社は目指す方向性が合致していることから賛同した。

 2011年よりUNGCに参加。グローバル企業として質の高いCSR経営を実践するため、UNGCの十原則を自社の「行動規範」や「帝人グループ人権方針」に取り入れている。また、中期経営計画の中でも、「環境価値」「安心・安全・防災」「少子高齢化・健康志向」という3つのソリューションで持続可能な社会の実現に貢献することを掲げ、長期ビジョンである「未来の社会を支える会社」になることを目指している。

帝人 オンライン展示会を開催、モビリティ関連を紹介

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2020年10月22日

 帝人は、10月1日より特設オンラインサイト(https://teijin-mobility.com/)を通じ、同社グループのモビリティに関するソリューションや新技術を幅広く紹介する展示会「TEIJIN MOBILITY ONLINE」を開催している。 

 この展示会は、人々のクリエイティビティを刺激してイノベーションを加速させる、「ニューノーマル」下の提案の場として開催。仮想ブースを設置し、180度ビューや360度ビューで閲覧することができる。

 主な出展内容として、①CASEを見据えたコンセプトカー「PU_PA(ピューパ)Ⅲ」、②欧州のスタートアップ企業AEV社のゼロエミッション「LSEV」(低速EV)コンセプトカー、③帝人グループの新技術を紹介する「NEW TECH ZONE」など。なお、アクセスは無料で、開催期限は設けていない。

TEIJIN MOBILITY ONLINE 2
TEIJIN MOBILITY ONLINE