［日本ゼオン・人事］（2月1日）▽ゴム事業部長付、執行役員豊嶋哲也▽高機能樹脂事業部長、高機能樹脂販売部長高橋治彦▽エナジー材料事業部長中村昌洋。
日本ゼオン 人事（2月1日）
2020年2月5日
日本ゼオン
ナノテク展開催 化学メーカーも最新技術・製品を紹介
2020年2月5日
世界最大規模のナノテクノロジー展示会「nano tech 2020 第19回国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」が先月29～31日に開催され、化学メーカーも多数出展した。その中から4社の展示を紹介する。
旭化成の見どころの1つとなったのが、透明な樹脂フィルムに、幅が最小100nmの目に見えない複雑形状の金属配線を作成できる技術。この微細な銅配線フィルムを独自の印刷技術により、ロールツーロールで製造することで高い生産性も実現した。化粧品パッケージなど、意匠性が求められたり、カスタマイズにより個別製品の識別が必要だったりする製品の透明RFIDアンテナなどとして、事業化を目指している。
昭和電工は三菱商事と折半出資のフロンティアカーボンによる炭素素材「フラーレン」を紹介した。フラーレンは
日本ゼオンの4-12月期、原料価格下落響き営業減益
2020年1月31日
日本ゼオンの2019年度第3四半期（4-12月期）連結決算は、売上高が前年同期比5％減の2426億円、営業利益は同20％減の215億円、経常利益は同20％減の235億円、純利益は同33％増の167億円。30日に開催した決算説明会で、純利益について松浦一慶執行役員は「前年同期にあった、シンガポール工場の固定資産の減損損失による、特別損失が減少したことで増益になった」と述べた。
セグメント別では、エラストマー素材セグメントの売上高は、同9％減の1355億円、営業利益は同41％減の85億円。減益要因としては、合成ゴムを中心とした原料価格下落に伴う原料価格連動フォーミュラによる、価格差のマイナス63億円が最も大きかった。ただ、原料価格の下落は、原価差として43億円のプラスをもたらしている。
この価格差と原価差のギャップについて、松浦執行役員は
日本ゼオン 大型TV用光学フィルム新規ラインの竣工式実施
2020年1月27日
日本ゼオンは24日、福井県敦賀市の光学フィルム工場での大型TV向け位相差フィルムの製造ライン完工に伴い、同日に竣工式を実施したと発表した。
竣工式は同社グループ企業で製造子会社であるオプテスの敦賀製造所（福井県敦賀市莇生野）で行われ、福井県の中村保博副知事、敦賀市の渕上隆信市長をはじめとする行政関係者、地域関係者、日本ゼオンの古河直純会長、オプテスの赤谷晋一社長など多数の関係者が出席した。
同社の光学フィルム「ゼオノアフィルム」は、独自のポリマー設計技術で開発したシクロオレフィンポリマー（COP）を原料としており、世界初となる溶融押出法により生産されている。高い光学特性と優れた寸法安定性を持つことから、ディスプレイの大型化に伴いさらなる需要拡大が期待される。
今回の新規ラインは、特徴として世界最大幅（2500㎜幅クラス）の位相差フィルムの生産を可能としたもの。生産能力は年間5千万㎡であり、既設の能力と併せて、TV向け位相差フィルムの生産能力は1万6900万㎡となった。なお、新プラントの本格稼働は、今年4月の開始を予定している。
《新春インタビュー》日本ゼオン代表取締役社長 田中公章氏
2020年1月16日
━2019年を振り返って。
田中 今年度上期（4-9月期）の収益は比較的堅調だった。エラストマー事業は減収減益だったが、高機能材料事業は増収増益となり売上と利益は過去最高を達成した。
エラストマー事業は、原料高と国内外の市況が厳しいことから苦労しているが、高機能材料事業は、大型テレビ、スマートフォン向けCOPフィルムは好調であり、LIB用バインダーも比較的堅調となった。下期（10-3月期）に入っても、原料価格や製品市況、為替などの動向を含め、引き続き事業環境は大きく変わっていない。
━対面市場ではどの分野に注目していますか。
田中 高機能材料の新しい用途展開として、医療業界、ディスプレイ業界の動向に注目しているが、今後期待しているのは半導体業界だ。当社にとってビジネスの可能性が出てきており期待が大きい。8月に発表した電子線レジストの採用が進んでいることに加え、サーバーに使われる新しい放熱材「TIM」が来年度から本格的に採用される見通しとなっている。
また、一時低迷していた絶縁材料も持ち直しの兆しも出てきた。一方、自動車業界は
エコプロ2019 化学各社が環境問題への取り組みを紹介
2019年12月9日
アジアを代表する環境の総合展示会「エコプロ2019」が5~7日、東京ビッグサイトで開催された。21回目となる今回のテーマは「持続可能な社会の実現に向けて」。515社・団体が、環境問題への対応やSDGsへの取り組みなどを紹介した。
化学メーカーのうち、JXTGエネルギーは全国7カ所で展開している、森林保全活動「ENEOSの森」をイメージした「ENEOSブース」を出展。環境保全活動・社会貢献活動、水素社会に向けた取り組みを紹介し、水素ステーションのジオラマや、水素充填機の実物大模型の展示などを行った。
積水化学工業グループは「持続可能な未来のために積水化学グループが取り組むこと」をテーマに、気候変動の「緩和」と「適応」のソリューションとして、製品・技術・コンセプトを幅広く展示した。その1つ、雨水貯留システム「クロスウェーブ」では、1m角のプラスチック製貯留材の実物を積み上げ、パネルやビデオも使って効果などを説明していた。
帝人グループはゼロエミッションビークルの実現に向けた環境技術や、プラスチック海洋ごみ問題への取り組みなどを紹介した。ゼロエミッションビークルでは、オーストラリアの世界最大級のソーラーカーレースに参戦した工学院大学の実機を展示。そこに搭載されたポリカーボネート（ウインドウ）、パラ系アラミド繊維（タイヤカバー）、炭素繊維（タイヤ、ボディ）などの実物とサンプルを展示して解説した。
デンカは環境への取り組みの一環として、建設中のものを含めると17ヵ所になる、自社運営の水力発電によるクリーンエネルギーの利用や、自動車の電動化・軽量化を支える製品・技術などを紹介した。水力発電ではジオラマとビデオで発電の仕組みなどを説明した。
東洋紡グループは様々な社会課題に対するソリューションを、「素材＋サイエンス」で提供するとして、水処理膜や集塵フィルター用繊維などをPR。海水を脱塩して飲料水に変える高性能水処理膜「ホロセップ」については、実際に汚泥の濁りを除去するデモンストレーションを行った。
日本ゼオンはオープンイノベーションプロジェクト「PROJECT LNES（ルネス）」による、10年後の未来を提案。軽くてデザイン性の高いソーラーカードの活用法を、ジオラマ風の展示により紹介していた。
三菱ケミカルホールディングスは循環型社会に貢献できる製品として、生分解性プラスチック「BioPBS」やリサイクル炭素繊維、ペットボトル100％で作られたリサイクルポリエステル繊維などを展示。「BioPBS」では、土の中に3日間、15日間、45日間入れたものをそのまま展示して、どのように分解するかを示していた。
日本ゼオン 東京タワーのイベントにソーラーカード式ランプなど出展
2019年11月13日
日本ゼオンは「東京タワー ウィンターファンタジー～オレンジ・イルミネーション2019～」（1~14日）に、ソーラーカード式ランプをはじめとする各種デバイスの特別展示「LNES JOURNEY in TOKYO TOWER」を行っている＝写真。
東京タワー正面玄関前のオレンジ・イルミネーション横で開催しており、1日に点灯式を行った。同社は、オープンイノベーションプロジェクトとして、湘南T‐SITEなどを舞台に「project LNES」を展開。今回は、「薄さ」と「デザイン」を追求したソーラーカード式ランプをキャンピングトレーラー内に展示している。
環境にやさしい発電デバイスとして、心安らぐ生命のような揺らぐ明かりが特徴となっている。近代アートとわびさびを融合した「なつかしく新しい未来」の世界観を「オレンジ・イルミネーション」とともに味わえる。
日本ゼオン 「シナジーポリマー」の開発進む
2019年11月13日
日本ゼオンの4-9月期 高機能事業の売上高・営業収益が過去最高に
2019年11月1日
日本ゼオンの2020年3月期第2四半期（4-9月期）連結決算は、売上高が前年同期比3％減の1634億円、営業利益は同17％減の150億円、経常利益は同21％減の160億円、四半期純利益は同21％減の116億円となった。
31日に開催した決算説明会で、松浦一慶取締役執行役員は減収減益となったことについて「米中貿易摩擦に端を発する世界経済減速の影響を受けた」と説明した。
セグメント別では、エラストマー素材セグメントの売上高は同8％減の919億円、営業利益は同37％減の60億円。合成ゴムでは、国内販売・輸出・海外子会社ともに世界経済減速の影響を受け、自動車産業向けを含む一般工業用品向けの需要が弱く減収減益となった。松浦取締役は合成ゴムについて、前年同期を100とした場合、汎用ゴムは
日本ゼオン 医薬用COPの低吸着性について学会で発表
2019年10月25日
日本ゼオンは22~23日に、スウェーデンのイェーテボリで開催されたプレフィルドシリンジに関する学術大会で、バイオ医薬品でのプレフィルドシリンジ製剤の安定性について発表した。
プレフィルドシリンジとは、感染の危険除去や投与量調整の過誤軽減を主な目的として、薬剤があらかじめ充填された注射器のこと＝写真。同社のシクロオレフィンポリマー（COP、製品名「ZEONEX」「ZEONOR」）製シリンジを使うことで、バイオ医薬品製剤の吸着・凝集が抑制されるとの結果が得られており、その研究成果を紹介した。
同社はユーメディコ、大阪大学の内山進教授との共同研究により、COPをプレフィルドシリンジに使用した場合の、タンパク製剤の吸着と凝集体の発生について研究を進めてきた。
これまでにタンパク製剤であるAdalimumab「Humira」、Etanercept「Enbrel」、Infliximab「Remicade」を使い、既存材質製とCOP製のプレフィルドシリンジ中のシリンジバレル表面への吸着性・凝集性を比較し、COPが低吸着性・低凝集性であることを報告している。
さらに今回、同様にタンパク製剤であるAbatacept「Orencia（オレンシア）」のシリンジバレル表面への吸着量と凝集体の発生状況を比較したところ、COP製のプレフィルドシリンジにオレンシアを充填した場合、吸着量と凝集体発生量が、既存材質製に比べ抑制されるという結果が得られた。
今回の発表では凝集体の発生状況についても報告した。なお、この研究に関連して、今年5月にはFDA（米国食品医薬品局）の下部組織であるバイオテクノロジー製品部でも、プレゼンテーションを行っている。
抗体医薬品をはじめとしたバイオ医薬品は、医薬品市場で急成長している。ガラス製シリンジを使ったバイオ医薬品の保管では、その主成分であるタンパク質に影響を及ぼし、凝集体の発生が懸念されている。
一方、COPはガラス製に比べ、タンパクの吸着・凝集が抑制されることが知られており、プレフィルドシリンジをはじめとする、バイオ医薬品に適用される材料として期待されている。同社は今後も独創的技術に根差したソリューションを積極的に提供し、医薬業界の発展に貢献していく。