東ソー

　東ソーはこのほど、最新の研究開発成果を紹介する「東ソー研究・技術報告」第62巻を発刊した。

　有機合成化学協会の企業冠賞「東ソー・環境エネルギー賞」を受賞した京都大学の藤田健一教授、ゼオライト研究の権威である広島大学の佐野庸治教授が寄稿した総合報文（2編）のほか、研究開発部門による報文（11編）、技術資料（6編）を収録している。

　また、同社は研究開発を行うにあたり、持続可能な開発目標（SDGs）の考え方を取り入れ、サステナブルな社会を目指し開発を進めている。報文・技術資料の製品・開発品がSDGsのどのゴールを目指しているかを分かりやすく整理すると同時に、ロゴを付与した。

　主な収録タイトルは巻頭言「世界一革新的な研究・技術開発力の創出に向けて」（田代克志専務執行役員）、総合報文「有機分子の触媒的脱水素化を基軸とする効率的有機合成ならびに水素貯蔵・水素製造」（藤田教授）、「ゼオライト水熱転換法による高耐久性ゼオライトの合成およびNH3‐SCR触媒への応用」（佐野教授）、報文「新規卵巣明細胞癌マーカーTFPI2の臨床的有用性」「非天然型立体構造抗体検出技術の開発」「エチレンのオキシ塩素化触媒における劣化要因の解析と寿命予測への利用」など。

　同誌は1957年の創刊以来、同社グループの研究所や技術センターなどの研究開発部門によるテクニカルレポートとして、報文や技術資料、投稿論文要旨、講演リスト、特許情報、製品紹介など多岐にわたる内容を掲載してきた。

　最新巻とバックナンバーは、同社のホームページで閲覧することができる。

　東ソーは21日、グループ会社の大洋塩ビがコスト競争力強化のため、2020年6月末で大阪工場（生産能力：15万8000t/年）を停止することを決定したと発表した。

　大洋塩ビは1996年に、東ソー・三井東圧化学（現在は三井化学）・電気化学工業（現在はデンカ）の3社で設立。2000年に現在の出資比率である東ソー68％、三井化学16％、デンカ16％に変更し、国内3工場体制で事業を運営してきた。

　しかし、国内塩化ビニル樹脂の事業環境は、供給過剰の状態に改善がみられず、今後の国内需要についても、人口の減少や住宅着工戸数の減少予測などを背景に、低調に推移することが推定される。

　このような状況下、大洋塩ビは四日市工場（生産能力：31万t/年）と千葉工場（同10万2000t/年）に生産を集約し、生産の効率化とコスト削減を図ることが最適であるとの判断に至った。

　大阪工場停止後は、四日市・千葉の2工場で最適生産体制を確立し、競争力を強化する方針だ。