NEDO 連続生産方式の医薬品製造、実証試験に成功

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2023年12月27日

 NEDOはこのほど、高砂ケミカル、田辺三菱製薬、コニカミノルタケミカル、横河ソリューションサービス、テックプロジェクトサービス、大成建設、島津製作所、三菱化工機、産業技術総合研究所(産総研)が、連続生産方式を採用した再構成可能なモジュール型医薬品製造設備「iFactory」を開発し、高砂ケミカル掛川工場に実証プラントを構築、実証試験に成功したと発表した。

高砂ケミカル掛川工場に構築された実証プラント

 実証試験では、

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NEDO ポスト5G向け基地局用GaN増幅器を開発

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2023年11月30日

 NEDOはこのほど、「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業」において、三菱電機と湘南工科大学が、高周波入力信号をAIでデジタル制御する機能を搭載した窒化ガリウム(GaN)増幅器を開発し、動作実証に成功したと発表した。

AIデジタル制御機能を備えたポスト5G向け基地局用GaN増幅器のイメージ

 今回の成果が、

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NEDO 高粘性糸状菌に対応、バイオリアクター開発

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2023年10月10日

 NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)はこのほど、佐竹マルチミクス、東北大学、合同酒精の3者が、高粘性糸状菌にも利用可能な200ℓのハイブリッド型シングルユースバイオリアクターの開発に世界で初めて成功したと発表した。

開発したリアクター(200L実証機)

 近年、循環型社会の実現に向けて、バイオものづくりが期待されている。しかし、微生物生産には、

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NEDO 高精度な熱電デバイスの変換効率評価装置開発

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2023年9月19日

 NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)はこのほど、「クリーンエネルギー分野における革新的技術の国際共同研究開発事業」において、産業技術総合研究所(産総研)と共同で、高精度な熱電デバイスの変換効率評価装置を開発したと発表した。

熱電デバイス変換効率評価装置中心部の模式図

 太陽光や風力、地熱などの

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NEDO 電動商用車の運行データ受入、DXで全体最適

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2023年9月13日

 NEDOはこのほど、産総研が、バス・タクシー・トラックの運輸事業者から、DXの構築に必要な電動商用車の運行情報・電池などの車両データや充電・水素充填利用情報などのデータの受け入れを開始したと発表した。

 これは、GI基金事業「スマートモビリティ社会の構築」プロジェクトの一環。産総研は今後、

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双日など 水素細菌を活用しものづくり、GI事業に採択

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2023年8月28日

 双日、電力中央研究所、GEI(Green Earth Institute)、DIC、東レ、ダイセルの6社はこのほど、共同提案した「水素細菌によるCO2とH2を原料とする革新的なものづくり技術の開発」が、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)のグリーンイノベーション基金事業に採択されたと発表した。

「水素細菌によるCO2とH2を原料とする革新的なものづくり技術の開発」概要

 同事業では、CO2とH2から

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デンカ 低炭素アセチレン製造の技術開発へ助成金

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2023年8月24日

 デンカはこのほど、xEVのリチウムイオン電池などに使用される高機能導電助剤「アセチレンブラック」の国内供給体制の強化拡充について、6月に経済産業省の「蓄電池に係る供給確保計画」の認定を受け、8日にNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)の助成金交付が正式に決定したと発表した。事業総額は約67億円、最大助成額は約33億円。

 同社は、原料の

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NEDO 自動生成データでAIの画像認識モデルを構築

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2022年6月16日

 NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)はこのほど、産業技術総合研究所(産総研)が、数式から自動生成した大規模画像データセットを用いてAIの画像認識モデル(学習済みモデル)を構築する手法を世界で初めて開発したと発表した。

 同手法は、

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NEDOなど MEMS技術で薄型・小型電子部品を開発

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2022年3月9日

 NEDOの「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」において、旭電化研究所とアルファー精工、シナプスの3社はMEMS技術による格段に薄型・小型・高伝送特性の電子部品の開発に成功した。

 シリコン素材だけでなく金属と樹脂に適用でき、

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NEDOなど 地熱発電所の環境影響評価を円滑化

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2022年1月20日

 NEDOはこのほど、東北緑化環境保全、電力中央研究所、東京情報大学、ガステックと共同で、地熱発電所の冷却塔排気を対象とした環境影響評価(環境アセスメント)のための技術ガイドラインを策定し、ウェブサイトに公開した。

 地熱発電は時間や天候に左右されず出力が安定しており、ベースロード電源として注目される。日本は世界第3位の地熱資源をもつ一方、環境アセスメントの手続きに3~4年かかることが課題。環境アセスメントの円滑化や開発期間の短縮などを目指し、NEDOは2013年度から「地熱発電技術研究開発」に着手。今回、その中の「冷却塔排気に係る環境影響の調査・予測・評価の手法」に関する3件のガイドラインを策定した。

 「地熱発電所の冷却塔から排出される硫化水素の予測手法の基本的な考え方」では、大型のスーパーコンピュータを使う詳細予測数値モデルと簡易予測数値モデルの精度を確認し、2つの予測モデルの使い分けや予測・評価条件を明確化。最適な数値計算の考え方をまとめた。地域特性に応じた環境配慮が可能になる。

 「地熱発電所におけるUAVを用いた樹木モニタリング調査手法」では、現行の目視モニタリング調査で行う評価の客観性と調査時間・労力の問題に対し、UAV(ドローン)によるマルチスペクトルカメラ画像から植生指数を算出し、植物の状態を客観的かつ迅速に確認する作業手順・分析方法をまとめた。広範囲を短時間で、また樹木のわずかな活力差も検出でき、影響の有無をより詳細に把握できる。

 「地熱発電所の新設・更新に係る冷却塔から排出される蒸気による樹木への着氷影響に関する環境配慮」では、樹木への着氷の詳細は不明で予測評価手法もないため、着氷成長率の定量的予測手法を開発し、着氷発生の気象条件の目安とその範囲の予測手法を提示。着氷の発生リスクや影響範囲を把握し、適切な環境配慮が検討できる。

 今後NEDOは、同ガイドラインが環境アセスメントの円滑化や開発期間や費用の低減など、地熱事業の推進に活用されることを目指す。電力中央研究所は、硫化水素や着氷影響の予測精度の向上・高度化の研究開発を引き続き行う予定だ。