帝人フロンティア 環境配慮型タイヤコード開発、来年から試験生産

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2022年9月26日

 帝人フロンティアはこのほど、レゾルシン・ホルムアルデヒド(RF)を含まない接着剤とゴム補強繊維にケミカルリサイクル(CR)ポリエステル繊維を使用した、環境配慮型のタイヤコードを世界で初めて開発したと発表した。同社は、環境活動指針を掲げ、衣料から産業資材まで幅広い用途で地球環境に優しい活動を実践している。

環境配慮型のタイヤコード

 今回開発したタイヤコードは、この指針に沿って開発されており、今後も、さまざまな環境負荷低減に貢献するソリューションを提供していく。近年の環境や安全に対する意識の高まりから、自動車タイヤについても環境に配慮した素材使用のニーズが高まっている。

 こうした中、同社は、2008年に

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DIC 藍藻類の屋内大量培養技術、世界で初めて確立

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2022年8月24日

 DICとグリーンサイエンス・マテリアル(GSM:熊本県熊本市)はこのほど、世界で初めて藍藻類「スイゼンジノリ」の屋内での大量培養技術の確立に成功したと発表した。今後、量産化の検討を進め、2030年までに人工培養したスイゼンジノリから抽出した多糖類「サクラン」の上市を目指す。

藍藻類スイゼンジノリ

両社は昨年3月より資本業務提携を開始し、スイゼンジノリの屋内での大量培養技術の確立に取り組んできた。GSM社が継続してきた研究成果と、DICがスピルリナの生産で培った大量生産技術を掛け合わせることで、今まで困難とされていた屋内の管理環境下での培養条件を見出し、世界で初となる量産化技術につながった。天候など

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産総研など 低遅延・低消費電力な光AI基本技術を確立

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2022年7月26日

 産業技術総合研究所と日本電信電話は共同で、シリコン光集積回路を使った超低遅延かつ低消費電力のニューラルネットワーク演算技術を世界で初めて実証した。

 高度なデジタル化社会では全ての情報機器へのAI処理が必要とされ、その規模は

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NEDO 自動生成データでAIの画像認識モデルを構築

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2022年6月16日

 NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)はこのほど、産業技術総合研究所(産総研)が、数式から自動生成した大規模画像データセットを用いてAIの画像認識モデル(学習済みモデル)を構築する手法を世界で初めて開発したと発表した。

 同手法は、

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産総研と大阪大、140㎓帯メタサーフェス反射板を開発

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2022年1月27日

 産業技術総合研究所(産総研)と大阪大学はこのほど、ポスト5G/6Gで利用が想定される140㎓帯の電磁波を特定方向に高効率で反射するメタサーフェス反射板を世界で初めて開発した。

 移動通信の高速・大容量化のために

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NEDOなど 超電導送電で損失削減95%以上にめど

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2022年1月21日

 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と昭和電線ケーブルシステム(CS)、BASFジャパンはこのほど、世界初の民間プラント実系統での三相同軸型超電導ケーブルシステムの実証試験で送電損失を95%以上削減するめどが立ったと発表した。

 送電損失のない電力供給技術として超電導技術が

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ダウ 世界初、炭素排出量ゼロのエチレン工場を計画

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2021年11月8日

 ダウはこのほど、スコープ1、2のCO2排出に関して、世界初となる炭素排出量正味ゼロの統合型エチレンクラッカーおよび誘導体工場を建設すると発表した。

 カナダのアルバータ州フォート・サスカチュワンに所在する既存設備を改修するとともに、エチレンおよびポリエチレン(PE)の生産能力を3倍に増強する。年間約10億ドル(またはD&A水準の3分の1)の設備投資を工場ごとに段階的に実施し、2030年までにエチレンクラッカーは約180万tの生産能力を追加。誘導品の生産能力や設備改修を通じて、低炭素またはゼロ炭素排出の認証を受けた約320万tのPEおよびエチレン誘導体を生産・供給できる見込みだ。

 これにより、2030年までに、ダウの世界のエチレン生産能力約20%が脱炭素化される一方、PEの供給は約15%増加し、バリューチェーン全体で約10億ドルのEBITDA増大が見込まれる。

 今回のプロジェクトは、同社のTX-9(米国テキサス州)投資に関する成功に基づいている。TX-9のクラッカーおよび誘導体装置と比較して、約15%低い資本集約度の実現が期待される。フォート・サスカチュワンの拠点を選択した理由として、炭素回収インフラの存在、競争力のある原料、政府との魅力的なパートナシップなどが挙げられる。

 同社は、2050年までにカーボンニュートラルを達成することを目指し、2030年までに炭素排出量を約30%削減(2005年比)することを掲げている。今回のプロジェクトは、その取り組みを大きく推進すると見られる。

三菱ケミカル 植物由来の防湿シート、製薬会社に採用

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2021年11月2日

 三菱ケミカルは1日、同社が開発した植物由来原料を用いた防湿シートがアステラス製薬の包装材料として採用されたと発表した。植物由来原料を用いたシートが医薬品包装用のPTP(プレススルーパック)に採用されるのは、世界初となる。

 三菱ケミカルのPTP用シート「スーパーホイル」は、高防湿性、透明性、成形加工性といった特長をもつ、錠剤・カプセル包装用防湿シート。同製品は顧客の要望に応じた機能設計などが評価され、採用が進んでいる。

 今回の開発品は、従来の特長はそのままに、原料の50%以上を植物由来へ切り替えた製品で、日本バイオプラスチック協会が定める「バイオマスプラ」マークも取得している。

 こうした取り組みが、経営計画で「サステナビリティ向上の取り組み強化」を戦略目標の1つに掲げるアステラス製薬に評価され、10月から一部製品での商用生産への導入が開始された。

 三菱ケミカルは、三菱ケミカルホールディングスグループが掲げる中長期経営基本戦略の下、循環型社会の実現に向け、バイオマスプラスチック製品の拡充を進めている。今後も、高い機能と環境性能を併せもつ製品の開発・提供を通じて、持続可能な社会の実現やSDGsの達成に貢献していく。

住友化学 大分工場に核酸医薬原薬の製造プラントを新設

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2021年10月26日

 住友化学はこのほど、世界で初めてゲノム編集治療向けに約90%もの極めて高い純度をもつガイドRNA(gRNA)の量産技術を確立したため、大分工場(大分県大分市)に核酸医薬原薬の製造プラントを新設すると発表した。操業開始は2023年半ばを予定しており、生産能力は現在の約6倍となる。

 核酸医薬品は、化学合成での生産が可能な低分子医薬品と、標的へ作用する選択性に優れる高分子の抗体医薬品の特長を併せもつ中分子医薬品。DNAやRNAの働きを利用して、病気を引き起こす遺伝子やタンパク質に作用する次世代の医薬品として注目されている。

 同社は、低分子医薬品の原薬および中間体の製造で培った高度な有機合成技術や工業化技術を基に、2013年に核酸医薬原薬の受託製造事業を開始。近年はゲノム編集治療に必要なgRNAと呼ばれる長鎖の核酸医薬原薬の量産化に取り組んできた。

 ゲノム編集技術は、ヌクレアーゼ(核酸を切断する酵素)を利用して、染色体上の特定の場所にある遺伝子配列を意図的に改変する技術。2020年にノーベル化学賞の対象となった「クリスパー・キャス9」と呼ばれるゲノム編集技術は、それまでのゲノム編集技術と比較して、編集にかかるコストやスピード、効率に優れており、現在の医薬品では根治が難しい疾患に対する治療への活用が期待されている。

 クリスパー・キャス9を使った治療には、DNA切断酵素としてはさみのような働きをするキャス9に加え、キャス9を標的である遺伝子に導く役割を果たす、高純度で従来の核酸医薬原薬の数倍(約100mer)の鎖長をもつgRNAが必要となる。

 同社は、これまでの化学合成による製造方法では困難とされてきた、gRNAを約90%の高純度かつ高収率で量産する技術を世界で初めて確立したことにより、今回の製造プラントの新設を決定した。

ブラスケム バイオPEワックス開発、グリーン製品拡充

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2021年7月12日

 ブラスケムはこのほど、接着剤や化粧品、コーティング、コンパウンドなどの製造時に粘度調整剤として使用されるバイマス由来のポリエチレン(PE)ワックスを開発したと発表した。サトウキビを原料に製造したエタノールから作られており、バイオマス由来のPEワックスは世界初。

 バイオPEワックスは、化石原料由来の製品と同様の特性・性能を備え、従来の製造工程と比較して80%のエネルギー削減が見込まれるとしている。再生可能化学品・スペシャリティ部門の担当者は「イノベーションと持続可能な開発を組み合わせることで、地球と社会によりよい影響を与えていくために日々活動している。今回の製品は、当社のビジネスバリューチェーンの脱炭素化に向けた取り組みの成果だ」と評価した。

 同社は、2011年にバイオポリエチレンの商業生産を開始して以来、CO2排出量を削減する新たな製品を模索する顧客ニーズに応えるため、製品ラインアップにバイオ系エチレン酢酸ビニル共重合体(EVA)を加えるなど、「I’m green(アイムグリーン)」と呼ぶバイオベース製品群を拡充してきた。

 今回開発したPEワックスにより製品ポートフォリオの革新と拡大を図り、「2050年までにカーボンニュートラルな企業になる」という同社の取り組みを強化していく考えだ。ブラスケムは今年2月、サトウキビエタノール由来のグリーンエチレンの生産能力増強を発表。6100万米ドル(約67億1000万円)を投じ、2022年の第4四半期(10-12月期)を目標に、現在の年産20万tから年産26万tへの拡張を計画する。世界的に高まるバイオ樹脂需要に対応していく。