出光興産 人事③(7月1日)

2021年6月15日

[出光興産・人事③](7月1日)【技術・CNX戦略部】▽主幹部員大木竜一▽次長兼CNX戦略室長槇啓▽水素・アンモニア事業推進担当部長遠藤博之▽企画グループリーダー草場敏彰▽オープンイノベーション推進グループリーダー丸山淳平▽CNX戦略室資源循環事業推進グループリーダー大沼安志▽同室水素・アンモニア事業推進グループリーダー片桐絢也【次世代技術研究所】▽副所長齋藤一仁▽主幹部員松本寛人▽環境・エネルギー研究室長伊藤真治▽先端無機材料研究室長刈間雄祐▽先端有機材料研究室長垣上康治▽解析技術センター長兼知財グループリーダー太田剛【知的財産部】▽次長兼企画・管理グループリーダー兼DTKプロジェクト松岡真二郎▽知財・情報グループリーダー小松泰幸【電子材料部】▽需給グループ御前崎製造所長芳賀亮▽電子材料開発センター先進技術グループリーダー荻原俊成▽同センターセンター総括グループリーダー石川晶浩【リチウム電池材料部】▽次長井澤義昭▽同兼戦略グループリーダー川口浩司▽生産技術開発センター所長加藤進二▽材料開発センター副所長田村裕之▽同センター材料・プロセス開発グループリーダー中谷展人▽生産技術開発センターエンジニアリンググループリーダー早川岳志【機能化学品部】▽次世代モビリティ素材開発担当部長柴田康雅▽エンプラ構造改革担当部長千葉治郎▽エンプラ・コンパウンド事業室需給課長行政慎一▽機能材料研究所PC用途開発グループリーダー河合直之【潤滑油一部】▽主幹部員日下竜司▽情報システム担当部長坂巻弘織▽潤滑油安全品質保証室長高橋あゆみ▽潤滑油供給・調達課長石倉敬介【潤滑油二部】▽次長兼潤滑油販売政策課長半田豊和▽営業研究所長高木史明▽特約販売店担当部長上田康平▽潤滑油販売政策課ルブカスタマーサポートセンター所長吉野千晴▽潤滑技術一課長加納秀三▽潤滑技術二課長白神善隆▽グリース技術販売課長浦部崇▽営業研究所研究企画グループリーダー藤浪行敏【機能舗装材事業部】▽次長兼DTKプロジェクト山本真▽管理課長宮川司【地域創生事業室】▽主幹部員八田幹人▽同久保知裕【サステナビリティ戦略室】▽企画課長兼東京大学未来ビジョン研究センター樫山昭彦▽サステナビリティ推進課長兼DTKプロジェクト安田正英【総務部】▽次長兼内部統制推進課長加藤純子▽内部統制推進担当部長吉積英夫▽総務課長伊藤健太郎▽財務リスク管理課長久保尊志▽経営サポートグループリーダー村田精一【法務部】▽次長兼法務第3グループリーダー兼DTKプロジェクト安岡薫▽法務第1グループリーダー柳井晃【デジタル・DTK推進部】▽次長兼事業変革課長大澤一成▽次長兼テクノロジー課長佐藤勉▽企画課長鶴岡智之▽インキュベーション課長栗谷恵介▽DTK推進室長福本良寛【情報システム部】▽ITロードマップ担当部長兼リスク・品質管理課長永井裕行▽システム統合担当部長兼基幹システム統合グループリーダー松木敬吾▽システム技術戦略課長本村哲▽デジタルプラットフォーム課長加藤治彦▽デジタルワークプレイス推進課長小林秀男【人事部】▽次長兼DTKプロジェクト鈴木崇広▽次長山田英一郎▽人事課長佐山博一【経営企画部】▽次長兼DTKプロジェクト菊池一美▽企画一課長勝山新吾▽企画二課長阿部夕希▽秘書室長山口泰央。

 

出光興産 人事②(7月1日)

2021年6月14日

[出光興産・人事②](7月1日)【内部監査室】▽内部監査担当室長横山公▽同横手伸匡【調達部】▽全社調達課長辻忠直【経理財務部】▽次長島洋史▽同田中秀憲▽経理財務企画担当部長兼DTKプロジェクト今村歩▽事業戦略推進担当部長藤沼直也▽企業年金基金担当部長兼企業年金基金運用執行理事岩倉善宏▽主幹部員両角英幸▽企画管理課長串畑康量▽会計課長伊藤潤乃介▽連結会計課長貝田諭志▽税務課長藤田耕平▽経営情報課長小笠原崇文▽財務課長若松貢▽資金課長長谷川健二▽IR室長関根宗宏【需給部】▽次長井上知彦▽同前野泰之▽企画・LPG担当部長足立和宏▽生産管理担当部長兼DTKプロジェクト田村康太郎▽企画課長植田靖彦▽戦略課長伊藤宏和▽業務管理課長土屋英明▽計画課長油原元▽需給課長矢沢弘毅▽生産管理課長西郷憲治▽製品課長佐藤敦夫【原油・海外事業部】▽次長兼DTKプロジェクト宮田泰▽次長鶴田和彦▽ガス事業担当部長舟木洋介▽原油課長筒井真也▽化学原料課長小林健介▽外航課長加藤忠光▽海外事業課長記野貴之【販売部】▽次長兼デジタル・DTK推進部俵圭吾▽次長渡辺一彦▽同原口克己▽営業一課長福井義則▽営業二課長伊藤協彦▽同課碧南LPG基地所長梅澤満▽同課同基地管理課長渡邉和人▽同課同基地製造課長半崎秀喜▽特約販売店課長王子裕樹▽販売促進課長渡部務▽SS開発課長安永洋▽販売システム課長仲谷友良▽リテール事業開発課長柿木憲治【製造技術部】▽次長田中洋志▽新規事業開発担当部長今井博文▽基盤事業改革担当部長高野政秀▽操業基盤担当部長兼DTKプロジェクト原英之▽主幹部員住吉友之▽技術研修センター国内研修グループリーダー玉手友康▽同センター海外研修グループリーダー石澤敦【生産技術センター】▽プロセス技術室基盤プロセス1グループリーダー占部善久▽同室基盤プロセス2グループリーダー杉江直大▽基盤技術室工業化研究グループリーダー吉冨直人▽エンジニアリング室動機械技術グループリーダー兼出光エンジニアリングエンジニアリング本部エンジニアリング部牧下知行▽同室計装制御グループリーダー兼同社同本部同部高橋豪之【基礎化学品部】▽次長宮岸信宏▽技術戦略担当部長具嶋文彦▽構造改革担当部長兼DTKプロジェクト栗本裕一【電力・再生可能エネルギー事業部】▽電源統括担当部長兼RSリニューアブルズ社長黒田雄一▽需給統括担当部長北見雅一▽販売統括担当部長兼BPR推進課長兼出光グリーンパワー社長吉田淳一▽企画管理統括担当部長兼次世代製品開発課長中田雅之▽技術・安全環境担当部長兼京浜バイオマスパワー社長久西律行▽ソリューション事業推進担当部長兼ソーラーフロンティア販売統括部ソリューション事業担当部長冨田浩史▽火力電源課長宮崎城治▽国内再エネ課長笹木幸司▽海外再エネ課長山田陽子▽需給課長吉田康一▽トレーディング課長山本竜也▽販売一課長板坂太一▽販売二課長兼出光グリーンパワー小田裕▽販売業務課長兼出光グリーンパワー尾崎健▽マーケティングサポート課長大山百合子▽企画課長白川鉄平▽管理課長兼DTKプロジェクト前田典秀。

 

出光興産 人事①(22日)

2021年6月11日

[出光興産・人事①](22日)▽出光ユニテック常務取締役前田修▽同社取締役事業企画部長関澤寿樹▽日本地下石油備蓄取締役業務部長宗藤紀夫▽プラロックアジア社長兼営業部長紙村和忠(23日)▽販売部ビジネスデザインセンター長吉野聡▽関西支店販売三課長新田登志夫▽沖縄ターミナル社長岸主税▽大分液化ガス共同備蓄社長安藤徹▽豊通石油販売社長羽田森彦▽同社常務取締役藤田剛史(25日)▽昭和四日市石油取締役本村賢一▽同社監査役増田克己(30日)▽ペトロスター関西社長石丸芳雅▽QLCプロデュース社長東敏郎。

出光など3社 再エネアグリゲーション実証事業に参画

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2021年6月10日

 出光興産、関西電力、関電エネルギーソリューション(Kenes)は9日、経済産業省資源エネルギー庁の補助事業である「再生可能エネルギー(再エネ)アグリゲーション(集約)実証事業」に共同で申請し、補助金の執行団体から採択決定の通知を受けたと発表した。

 2022年度から再エネ発電事業者が市場価格で電力を販売する場合、市場価格との差額(上乗せ分)をプレミアムとして補助する「FIP(フィード‐イン・プレミアム)制度」が導入されることなどを踏まえ、同実証事業では、変動性の高い太陽光発電といった再エネ発電設備や蓄電池などの分散型エネルギーリソース(DER)を組み合わせた需給バランス制御技術の構築を目指す。なお実証期間は、2021年6月8日~2022年2月17日を予定している。

 関西電力は、これまで負荷変動に対応する調整力に活用するため、ユーザー所有のDERを統合制御することで、バーチャルパワープラント(VPP)の構築を目指した制御実証を実施。また、VPP事業を推進する際のプラットフォーム「K-VIPs」(Kanden Vpp インテグレーテッド・プラットフォーム・システム)の開発や運用などを実施してきた。一方、出光興産とKenesは、これまで多数の再エネ発電所の開発をはじめ、同実証事業に関連するビジネスを推進している。

 同実証事業では、3社がもつ再エネ発電所を「K-VIPs」で監視・制御することで、需給バランスを制御するための発電量予測やリソース制御に必要な技術の実証に取り組むとともに、需給バランス制御に関するビジネススキームの検討を進めていく。

 3社は今回の実証事業を通じて、DERを活用した安定かつ効率的な電力システムの構築と、再エネの普及拡大への寄与を目指し、2050年のゼロカーボン社会の実現に貢献していく。

実証事業のシステム構成と体制のイメージ
実証事業のシステム構成と体制のイメージ

出光興産 人事(30日)

2021年6月10日

[出光興産・人事](30日)▽退任(上席執行役員需給統括〈製品需給部、供給企画部、原油外航部、海外事業部、出光アジア、出光タンカー〉)、西部石油社長飯田聡。

出光興産 人事(25日)

2021年6月9日

[出光興産・人事](25日)▽愛知製油所長太田義彦(7月1日)▽内部監査室長山口裕▽経理財務部長尾沼温隆▽需給部長嶋田誠▽原油・海外事業部長稲垣富生▽流通業務部長前田一樹▽技術・CNX戦略部長小林城太郎▽モビリティ戦略室長大石朗▽法務部長石橋伸晃▽情報システム部長竹田正俊▽ベトナム事業室長江頭英明▽中国潤滑油事業統括兼出光潤滑油(中国)有限公司董事長兼上海出光潤滑油貿易有限公司董事長兼恵州出光潤滑油有限公司董事長岡本禎治▽アジア大洋州潤滑油事業統括兼出光ルブアジアパシフィック社長榎本政法▽出光リテール販売社長池田和馬。

出光興産 役員人事(25日)

2021年6月9日

[出光興産・役員人事](25日)▽上席執行役員製造技術管掌(製造技術部、生産技術センター、出光エンジニアリング、昭和四日市石油、東亜石油、西部石油)澤正彦▽執行役員徳山事業所長三品鉄路▽同役員製造技術部長山本順三▽同役員北海道製油所長山岸孝司▽退任(常務執行役員製造技術統括〈製造技術部、生産技術センター、出光エンジニアリング、昭和四日市石油、東亜石油、西部石油〉)、昭和四日市石油社長前澤浩士(28日)▽退任(執行役員海外事業部長)、北海道石油共同備蓄社長飯島大(30日)▽上席執行役員需給管掌(需給部、原油・海外事業部、出光アジア、出光タンカー)前田健也▽同(常務執行役員資源部門統括〈資源部、石炭・環境事業部〉、ベトナムプロジェクト担当)鷺島敏明▽同(同役員石油化学統括〈基礎化学品部、機能化学品部、出光ユニテック、プライムポリマー〉)、顧問本間潔※7月1日付▽同(上席執行役員需給統括〈製品需給部、供給企画部、原油外航部、海外事業部、出光アジア、出光タンカー〉)、関係会社社長飯田聡▽同(同役員調達担当〈調達部〉兼経理部長)、参与出光アジア社長坂田貴志※7月1日付▽同(執行役員販売部長)、アポロリンク社長内川尚和※7月1日付(7月1日)▽常務執行役員技術・CNX戦略、電子材料、リチウム電池材料、機能化学品、知財・研究管掌(技術・CNX戦略部、次世代技術研究所、知的財産部、電子材料部、リチウム電池材料部、機能化学品部、出光ユニテック)中本肇▽同役員モビリティ&コミュニティシステム担当、モビリティ戦略、地域創生事業管掌(モビリティ戦略室、地域創生事業室)小林総一▽上席執行役員潤滑油、機能舗装材事業管掌(潤滑油一部、潤滑油二部、機能舗装材事業部、出光潤滑油(中国)有限公司、出光ルブアジアパシフィック、出光ルブリカンツアメリカ、日本グリース)横村雅▽同役員販売管掌(販売部、流通業務部、アポロリンク、出光リテール販売、エスアイエナジー、出光クレジット、リーフエナジー)森下健一▽同役員電力・再生可能エネルギー管掌(電力・再生可能エネルギー事業部)兼ソーラーフロンティア社長渡辺宏▽同役員総務、法務管掌(総務部、法務部)大嶋誠司▽執行役員地域創生事業管掌(地域創生事業室)兼サスティナビリティ戦略室長寺上美智代▽同役員基礎化学品担当(プライムポリマー)兼基礎化学品部長八山光秀▽同役員アグリバイオ事業担当(アグリバイオ事業部、エス・ディー・エスバイオテック)阿部徹▽フェローCNX-PJ、洋上風力担当柳生田稔▽同役員電力・再生可能エネルギー事業部長渡邊信彦▽同役員CDO・CIO情報システム管掌(情報システム部)兼デジタル・DTK推進部長三枝幸夫▽同役員機能舗装材事業部長村田浩幸▽同役員ベトナムプロジェクト阿曽順之▽同役員潤滑油一部長寺崎与志樹▽同役員人事部長星野完▽同役員販売部長小久保欣正▽同役員広報部長北村奈美▽同役員経営企画部長吉田有三▽同役員リチウム電池材料部長石田真太郎。

【石油化学事業の展望特集】出光興産常務執行役員 本間 潔氏

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2021年6月4日

環境変化に対応、収益安定化に向けバリューチェーンを強化 

足元の石化の事業環境と、今年の見通しについて。

 2020年は、新型コロナにより需要が落ち込む中、2019年末より中国・韓国では製油所・クラッカーの新増設があり、順調に稼働したことから供給過剰となった。その結果、需給バランスが大きく崩れ、上期には市況が大きく下落し当社の業績も悪化した。しかし昨年度後半から、中国経済が立ち直り、各国の経済活動も活発化し始めた。自動車生産が本格化してきたことに加え、生活必需品の需要も底堅く推移したことから、石化製品の需要も回復傾向となっている。

 しかし、製品によっては

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出光興産 組織改正(7月1日)

2021年6月2日

[出光興産/組織改正](7月1日)1部室レベルの新設・改廃内容▽経理部と財務部を統合し、経理財務部とする▽製品需給部と供給企画部を統合し、需給部とする▽原油外航部と海外事業部を統合し、原油・海外事業部とする▽販売部、リテールマーケティング部、産業エネルギー部を統合し、販売部とする▽電力・再エネ販売部、電力・再エネ電源事業部、電力・再エネ企画開発部を統合し、電力・再生可能エネルギー事業部とする▽技術戦略室を技術・CNX戦略部に名称変更する▽DTK推進室とデジタル変革室を統合し、デジタル・DTK推進部とする▽総務部、財務リスク管理室、内部統制推進室を統合し、総務部とする。

出光興産 シェル美術賞2021実施、若手作家の登竜門

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2021年5月28日

 出光興産はこのほど、次世代を担う若手作家の発掘・育成を目的とする「シェル美術賞2021」の作品募集を7月10日から開始すると発表した。

 「シェル美術賞」は、40歳までの若手作家を対象とする公募展で、1956年にスタートし今年で創設65年を迎える。コンテンポラリー・アートの分野で活躍する学芸員、作家など、新任2人を含む計4人の審査員による多彩な視点で審査を行う。詳細はウェブサイト(https://www.idemitsu.com/jp/enjoy/culture_art/art/index.html)に掲載。なお、締め切りは8月27日まで。