出光興産、東京大学未来ビジョン研究センター、および鹿児島県の西之表市、中種子町、南種子町の5者はこのほど、、種子島における地域社会の発展に寄与することを目的に包括連携協定書を締結したと発表した。
同協定では、
出光興産など5者 種子島における包括連携協定を締結
2022年2月18日
出光興産
出光興産の4-12月期 在庫影響の改善などにより増益
2022年2月9日
出光興産 ふるさとプロジェクト、宮崎県の小学校で開催
2022年2月7日
出光興産はこのほど、和楽器の演奏・体験学習と桜の植樹式を行う第18回「ふるさとプロジェクト」を、宮崎県の国富町立本庄小学校で開催した。
同プロジェクトは、次世代を担う若者の挑戦・成長・能力発揮の支援を目的として、和楽器奏者による演奏・体験学習と植樹式を行うもので、2018年から全国各地の小学校で開催。今回はグループ会社であるソーラーフロンティアの工場がある同町で開催し、本庄小学校6年生64人が参加した。
和太鼓の演奏体験では、初めは戸惑っていた児童も次第に体全体を使って和太鼓を叩き、大きな音を出して楽しんだ。また、演奏鑑賞・演奏体験終了後にはお礼として「ふるさと」の合唱を披露した。同社は、今後もこの活動を通じて小学生に日本の伝統文化を体験する機会を提供し、次世代育成と文化振興、地域貢献に取り組んでいく。
出光興産 人事（2022年3月1日）
2022年2月7日
出光興産 役員人事（2022年2月1日）
2022年2月4日
出光興産など ボイラ制御最適化システム、エネ庁長官賞に
2022年2月3日
出光興産はこのほど、郵船出光グリーンソリューションズ（出光興産、日本郵船、郵船商事が出資）が販売するボイラ制御最適化システム「ULTY‐V Plus」（アルティ・ヴイ・プラス）が、日本機械工業連合会主催の令和3年度「優秀省エネ脱炭素機器・システム表彰」の資源エネルギー庁長官賞を受賞したと発表した。
「ULTY‐V plus」は、発電所や工場で使用されるボイラに装備することで、燃料投入量調整や蒸気圧力調整などの一連の動作を「自己計測」「自己分析」「自己判断」で行える完全自己完結型の制御システム。
AIを組み込んだ学習機能により最適な運転へ導くことでボイラ効率を向上させ、燃料使用量の削減による経済性向上とCO2排出量の低減、ボイラ装置の延命化に貢献する。対象ボイラは亜臨界、超（超々）臨界、循環流動層と幅広く、燃料種別も石炭からバイオマス、副生ガス・重油混焼燃料など多種に対応する。
同表彰は、優秀な産業用の省エネ機器・システム、またはCO2排出抑制に効果的な機器・システムを開発、実用化し、脱炭素社会の推進に貢献していると認められる者および企業、団体を表彰する制度。「ULTY‐V plus」は、ボイラの環境性と経済性を改善する点が評価され受賞に至った。
出光興産 住宅のエネルギーマネジメント、実証試験を開始
2022年1月28日
出光興産 ふるさとプロジェクト、木藤社長の母校で実施
2022年1月19日
出光興産はこのほど、和楽器の演奏・体験学習と桜の植樹式を行う「第17回ふるさとプロジェクト」を、木藤俊一社長の母校である横浜市立南小学校（神奈川県）で開催した。
同プロジェクトは、次世代を担う若者の挑戦・成長・能力発揮の支援を目的として、和楽器奏者による演奏・体験学習と植樹式を行うもので、2018年から全国各地の小学校で開催している。
当日は木藤社長の挨拶ののち、4～6年生の計243人の児童が和楽器演奏を鑑賞。児童たちは和楽器の演奏に合わせて手拍子をしたり、演奏体験では和太鼓の音の大きさに驚いたりしながら、和楽器の音色を楽しんだ。
また、6年生と木藤社長が参加した桜の植樹式では、土かけに続き「大きくなあれ」の掛け声とともに水やりを行った。同社は、今後もこの活動を通じて小学生に日本の伝統文化を体験する機会を提供し、次世代育成と文化振興、地域貢献に取り組んでいく。
出光興産 アンモニア製造技術、NEDOのGI基金に採択
2022年1月17日
出光興産 第18回アポロエナジーミーティング開催
2022年1月13日
石炭の動向やCN対応を説明、625人参加
出光興産は昨年12月、「第18回アポロエナジーミーティング」を開催した。2020年に引き続きオンラインでの開催となったが、前年を上回る189社625人の関係者が参加した。同ミーティングは、電力、鉄鋼、化学といった取引先に、石油・石炭をはじめとした主要エネルギーの需給・価格動向などの説明を行うもの。カーボンニュートラル（CN）への対応が求められる中、エネルギー源として石炭の果たす役割や各国の石炭動向などについて発表が行われた。
開会の挨拶に立った出光興産石炭・環境事業部の児玉秀文部長は「2021年もコロナに翻弄された1年となった。地球温暖化対策では様々な動きがあったが、温暖化対策を経済成長のコストと考える時代は終わり、国際的にもCNを成長の機会と捉える時代に突入している」と語った。
そして