株式会社科学企画出版社
2021年3月11日
旭化成はこのほど、子会社の米ゾール社が、ゾール基金に対し、心肺蘇生および救命救急医療の研究・教育活動の支援として、昨年12月に1000万ドルを寄付したと発表した。ゾール基金は、2013年に設立した非営利の公共慈善財団で、ゾール社とは独立して運営されている。
同基金は、心肺蘇生措置の質の向上や、心筋梗塞による容体悪化の防止と救急患者の死亡率・罹患率を下げるケアの向上による生命予後の改善を目的としており、革新的な新しい研究や若手研究者の研究・教育・啓発活動に助成金を提供することで、これら活動を支援している。これまで、世界14カ国（北米、欧州、日本・中国を含むアジア諸国）の計69件の研究プロジェクトに、総額で250万ドルの助成金を提供している。
2021年3月9日
2021年3月5日
旭化成はこのほど、グループ会社である米クリスタルISの高出力殺菌用深紫外線LED（UVC LED）「Klaran」がダイキン工業の空気清浄機「UVストリーマ空気清浄機」（4月26日発売）に搭載されると発表した。
「Klaran」は、旭化成がもつ窒化アルミニウム単結晶基板製造技術と膜結晶成長技術により、ウイルスや菌の不活化に効果が高いとされる発光波長265㎚の帯域で世界最高出力を実現。また、昨年10月にはボストン大学NEIDLとの共同研究によって「Klaran」が発光する260~270㎚の波長が、新型コロナウイルスを不活化させることが実証されており、国内外でコロナ感染症向けのソリューションとして幅広い分野・アプリケーションでの採用が進んでいる。
今回、ダイキンより発売される空気清浄機では、従来の静電HEPAフィルターに抗菌剤を添着した集塵フィルター「抗菌HEPAフィルター」で捕捉したウイルスや菌に、ダイキン独自の強力な分解力のある「ストリーマ」と「Klaran」を組み合わせることで、ウイルスを30分で99％以上抑制し、菌を従来と比べ約10倍の速さで抑制する性能が実証されている。
旭化成は、今後もUV殺菌市場に向けた技術開発を通じてコロナ感染症をはじめとする様々な社会課題へのソリューションを提供し、〝いのち〟と〝くらし〟に貢献していく考えだ。
2021年2月22日
2021年2月17日
2021年2月17日
2021年2月16日
［旭化成・人事①］（4月1日）▽デジタル共創本部付経営企画、経理財務、IR、常務執行役員工藤幸四郎▽社長付、取締役柴田豊▽常務執行役員、旭化成ヨーロッパ取締役社長堤秀樹▽常務執行役員、中国総代表椋野貴司▽常務執行役員兼デジタル共創本部長デジタルトランスフォーメーション（DX）統括、エグゼクティブフェロー（デジタルイノベーション領域）久世和資▽デジタル共創本部スマートファクトリー推進センター長原田典明▽同共創本部インフォマティクス推進センター長河野禎市郎▽グリーンソリューションプロジェクト長、常務執行役員兼マーケティング＆イノベーション本部長兼旭化成エレクトロニクス取締役田村敏▽上席理事兼グリーンソリューションプロジェクト副プロジェクト長植竹伸子▽上席理事兼マーケティング&イノベーション本部事業・企画統括部長黒澤治行▽同役員兼パフォーマンスプロダクツ事業本部長パフォーマンスプロダクツ事業担当、旭化成アドバンス桑葉幸文▽研究・開発本部基盤技術研究所長橋本康博▽同本部技術政策室長藤井修▽上席執行役員兼研究・開発本部長研究・開発担当竹中克▽退任（上席執行役員兼研究・開発本部長研究・開発担当）白井博史▽上席執行役員、スペシャルティソリューション事業担当補佐セパレータ事業松山博圭▽延岡支社長、上席執行役員末次稔▽同役員兼製造統括本部長製造、環境安全、支社担当川瀬正嗣▽製造統括本部製造企画部長鈴木浩二▽退任（専務執行役員兼延岡支社長）濱井研史▽同（執行役員スペシャルティソリューション事業担当補佐〈セパレータ技術〉）西村佳史▽上席理事、経理部長プリンシパルエキスパート（会計・税務領域）佐藤要造▽同、生産技術本部設備技術センター長友浦誠一郎▽同、延岡支社次長友清正博▽同兼デジタル共創本部IT統括部長寺田秋夫▽同、サステナビリティ推進部長徳永達彦▽同、研究・開発本部高機能ポリマー技術開発センター長兼パフォーマンスプロダクツ事業本部ポリマー技術開発総部長野田和弥▽退任（上席理事スペシャルティソリューション事業担当補佐〈セパレータ事業企画〉）福田明▽品質保証部長仲二見裕美▽退任（品質保証部長）中尾卓。
2021年2月15日
［旭化成／組織改正］（4月1日）【旭化成】▽.デジタル共創本部を新設し、以下の組織を位置付ける①IT統括部を移管する②研究・開発本部のインフォマティクス推進センターを移管する③生産技術本部のデジタルイノベーションセンターを移管し、スマートファクトリー推進センターに改称する▽グリーンソリューションプロジェクトを新設する【旭化成・マーケティング＆イノベーション本部】▽事業・企画統括部を新設する【旭化成エレクトロニクス】▽基盤技術開発センターを廃止する【旭化成ホームズ】▽静岡営業本部を廃止し、中部営業本部に統合する【旭化成ファーマ】▽医薬マーケティング本部を医薬事業統括本部に改称する▽医薬マーケティング本部の骨領域事業戦略部を廃止する【旭化成エンジニアリング】▽プラントライフ事業部を廃止し、プラント事業部に統合する▽プラント事業部をプラントC＆M事業部に改称する。
2021年2月10日
半導体工場火災で特損計上、純利益は下方修正に
旭化成は9日、2020年度第3四半期（4-12月期）の連結業績を発表した。売上高は前年同期比3％減の1兆5367億円、営業利益8％減の1295億円、経常利益9％減の1323億円、純利益23％減の800億円となった。同日開催されたオンライン会見の中で、柴田豊取締役兼副社長執行役員は、「10-12月は前年同期比で増収増益となった。マテリアルセグメントで自動車関連の市場や石化製品市況が回復し、住宅セグメント、ヘルスケアセグメントも上期から好調さを維持した」としたが、
2021年2月9日
旭化成はこのほど、「第4回インフラメンテナンス大賞」において、経済産業省「優秀賞」を受賞したと発表した。なお同大賞は、2016年より、国土交通省をはじめ6つの省が、日本国内のインフラメンテナンスに関わる優れた取り組みや技術開発を表彰しており、今回から経済産業省も実施している。
同社が受賞したテーマは「化学会社各社の設備データ共有化とそれを基にした保湿材下腐食の発生予測モデル開発」。長期使用している化学プラントでは、保湿材で覆われた鋼製の化学装置の外面から腐食（CUI）が発生する。それによる事故抑制が各社の共通の重要な課題だが、腐食発生を精度良く予測できれば、検査の合理化や設備の信頼性が向上できる。
同社は、この課題を解決するために、多くの化学会社から過去に実施したCUI検査などのデータを多量に収集・解析して、使用条件からこのCUI発生可能性を予測する方法を開発。また、その方法をWeb上で公開し、設備の管理に活用できることを実証した。これらの取り組みが評価され、今回の受賞に至った。
同社は、今回の受賞を糧に引き続き業界他社と協力して、デジタル技術の活用により設備信頼性の維持・向上に尽力していく考えだ。
