東レ

　東レが6日に発表した、2021年3月期上期（4-9月期）連結決算（IFRS）は、売上収益が前年同期比19％減の8561億円、事業利益は52％減の341億円、営業利益は92％減の55億円、純利益は91％減の45億円となった。国内外ともに新型コロナウイルスの感染拡大による生産活動や消費行動の停滞を受け、繊維事業や機能化成品事業など主力事業の不振が響き、数量差を主因に減収減益となった。

　セグメント別では、繊維事業は売上収益が22％減の3302億円、事業利益は50％減の158億円。衣料用途は各国でのロックダウンや販売店舗の閉鎖から需要が減退、産業用途も自動車向けの販売数量が減少した。医療用白衣地やマスク用途での不織布需要の増加はあったものの、総量の減少をカバーできなかった。

　機能化成品事業は売上収益が17％減の3273億円、事業利益は28％減の241億円。樹脂事業は、国内外で自動車用途と一般産業用途の需要が減少し、ケミカル事業は、基礎原料の市況下落の影響を受けた。フィルム事業は、LIB向けバッテリーセパレータフィルムが振るわず、電子情報材料事業は、有機EL関連顧客の生産稼働低下が響いた。

　炭素繊維複合材料事業は売上収益が26％減の893億円、事業損失は3億円（121億円の悪化）。一般産業用途の風力発電翼用途が堅調に推移した一方で、航空宇宙用途では、民間旅客機の生産レートが減少した影響を受けた。

　環境・エンジニアリング事業は売上収益が10％減の782億円、事業利益は4％増の40億円。水処理事業は、一部地域ではコロナの影響があったものの、逆浸透膜などの需要はおおむね堅調に推移した。

　ライフサイエンス事業は売上収益が7％減の247億円、事業利益は23％減の8億円。後発医薬品や薬価改定の影響を受けた。

　通期の業績予想については、国内外の経済は、コロナ感染の減速と再拡大を繰り返しながらも収束に向かい、緩やかな回復基調をたどることを前提条件に、売上収益と事業利益を上方修正した。売上収益は前期比11％減の1兆8600億円（前回予想比200億円増）、事業利益は36％減の800億円（同100億円増）、純利益は下方修正し60％減の340億円（同60億円減）を見込んでいる。

　東レが7日に発表した2021年3月期第1四半期（4―6月期）連結業績（IFRS）によると、売上収益は前年同期比23％減の3976億円、事業利益64％減の125億円、営業利益72％減の95億円、親会社所有者帰属の四半期利益63％減の95億円だった。国内外ともに新型コロナウイルス感染症の拡大による生産活動・消費行動停滞などの影響を受け、主力の繊維事業や機能化成品事業をはじめ、全事業セグメントで減収減益となった。

　繊維事業については、衣料用途は各国でのロックダウンや販売店舗の閉鎖から需要が減退、産業用途も主力となる自動車関連用途で、自動車メーカーの稼働停止や生産台数低下を受け販売数量が減少した。医療用白衣地やマスク用途での不織布需要の増加はあったものの、総量の減少をカバーするには至らなかった。

　機能化成品事業は、樹脂では国内外で自動車・一般産業用途ともに需要が減少し、ケミカルは、基礎原料の市況下落が響いた。フィルムは、内食需要の高まりから包装材料用途が堅調に推移したものの、LIB向けセパレータやポリエステルフィルムの各用途が振るわなかった。

　電子情報材料事業は、有機EL関連の生産稼働低下が響いた。炭素繊維複合材料事業は、一般産業用途では、風力発電翼・筐体用途が堅調に推移したが、航空宇宙用途で大型旅客機のビルドレートが減少した影響を受けた。

　環境・エンジニアリング事業は、水処理は、逆浸透膜などの需要はおおむね堅調だった一方で、国内での工事中断や、エレクトロニクス関連装置の出荷減少の影響を受けた。

　ライフサイエンス事業は、医薬事業は、経口そう痒症改善薬「レミッチ」が後発医薬品発売や薬価改定の影響で伸び悩んだ。

　なお、通期業績予想については、1Qの業績と今後の事業環境を踏まえ売上収益のみ下方修正を行った。売上収益は期初見通しを800億円引き下げ、前年度比12％減の1兆8400億円とした。他の利益項目には変更はなく、事業利益44％減の700億円、親会社所有者帰属の当期利益53％減の400億円を見込んでいる。