積水化学

積水化学　日常生活の乱れが睡眠に影響と実態調査で判明

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2019年3月14日

　住環境研究所がこのほど実施した「睡眠状況に関する実態調査」で、日常生活の乱れが睡眠に悪影響を及ぼすことが分かった。同研究所は積水化学工業住宅カンパニーの調査研究機関。

　調査は、東京・神奈川・埼玉・千葉・山梨のセキスイハイムに住む、30～70歳代の1万4000人を対象に、今年1月、ウェブアンケート方式で行った。有効回答数は829件。

　それによると、睡眠の満足については、3割以上の人が睡眠に不満を感じていた。年齢別では中年層で睡眠不満が高く、30代、40代、50代は4割を超えていた。これら中年（30―50代）の不満層では、95％が「日中に眠気がある」、86％が「起きた時、すっきり目が覚めない」と回答した。

　睡眠不満の内容別に生活状況を見ると、「睡眠が足りない」「起きた時のすっきり感がない」人では、「平日の寝る時間の変動」「休日の寝る時間・起きる時間の変動」「平日の夜更かし」に当てはまる人が多く、日常の規則性が乱れていることが伺えた。また、日常生活の規則性が乱れると、眠りに影響を与えるだけでなく、体の不具合にも影響を与えることが分かった。

　寝室の音環境については、不満層全体で音をうるさく感じる人が多く、「外部の音がうるさい」では、中年の不満層が53％になっていた。

　家全体・寝室の温熱環境についても、不満層全体で不満が多く、「寝室の温度」は中年の不満層で31％となっている。さらに、不満層の中でも築20年以上の住宅に住んでいる人は、温熱の不満割合が30％と高い傾向にあった。

　今回の調査では、睡眠や生活習慣の悩みを持っている人は、睡眠を改善するサービスに興味を持っていることが分かったことから、調査手法の指導などを行っている江戸川大学の福田一彦教授は、これからの住宅メーカーは「健康的な生活を送るためのノウハウや、それに基づくシステムを提供する総合的なサービス企業として期待されている側面もある」と述べている。

積水化学　「地球環境大賞」の国土交通大臣賞を受賞

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2019年3月8日

　積水化学工業は、『「エネルギー自給自足型住宅」の開発・普及』の取り組みが評価され、第28回「地球環境大賞」で「国土交通大臣賞」を受賞した。同社は「スマートハイム」シリーズなどの展開を通じ、大容量の太陽光発電システム（PV）で発電した電気を蓄電池や電気自動車などの蓄電システムに蓄えて効率よく使う、再生可能エネルギーだけで暮らす住まいづくりを目指している。

　昨年9月末現在の、同社PV搭載住宅は約19万9000棟、電気の蓄電と使用を賢く管理するシステム「HEMS」出荷台数は約5万3000台、蓄電池は約1万7300台を出荷している。

　「地球環境大賞」は1992年、「産業の発展と地球環境との共生」を目指し、産業界を対象とする顕彰制度として、世界自然保護基金（WWF）ジャパンの特別協力を得て創設。地球温暖化防止や循環型社会の実現に寄与する新技術・新製品の開発、環境保全活動・事業の促進や、21世紀の社会システムの探求、地球環境に対する保全意識の一段の向上を目的としている。

　同社はパリ協定での日本のCO2削減目標を踏まえて、日本企業としてその責任を果たすため、国家目標と同等以上の削減目標を掲げて意欲的に取り組んでいる。中でも特に家庭部門の削減目標は高いため、同社でも住宅事業については積極的にCO2削減に寄与する商品の開発・普及に注力している。

　なお、授賞式は4月22日に東京・明治記念館で行われる予定。

積水化学　グループ20社を含め健康経営優良法人に認定

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2019年3月4日

　積水化学工業は1日、経済産業省と健康経営優良法人制度を運営する日本健康会議から、3年連続で2019年度の健康経営優良法人に認定されたと発表した。今回は健康経営に積極的に取り組んでいる、グループ会社20社含めての認定となった。

　同社は「従業員は社会からお預かりした貴重な財産」という考え方をベースに、多様な人材が活躍できる、健康で働きがいのある職場づくりを推進する「ダイバーシティ経営」に注力している。また、同社グループのCSRでは、「社会への約束」の1つとして「働く環境」を明記し、サステナブル経営にとって最も大切な「人」を健康の面から支援する体制整備を進めている。

　こうした中、健康保険組合とのコラボヘルス充実による全グループ会社で統一した健康管理の実施や、データ分析による根拠に基づいた施策の策定、ストレスチェック制度での努力義務であるストレスチェックの有効活用を行っている。さらに、契約社員や家族も利用できるがん健診などの制度の充実も図っている。このようなグループ会社を含めた健康増進施策を推進していることが同社の取り組みの特徴であり、今回の認定につながったと同社では考えている。

　今後もすべての従業員が心身ともに、そして社会的にも良好な状態であるWel-Beingを目指して健康経営を推進し、事業を通じて地域・社会へ貢献していく考えだ。

 

積水化学工業　体感型ショールームを全国展開し今年１７拠点に

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2019年2月19日

　積水化学工業住宅カンパニーは、家づくりを学べる体感型ショールーム「セキスイハイムミュージアム」の全国展開を加速、今年9月末までに全国17拠点の開設を計画している。

導入設備例　VR体感
導入設備例　VR体感

　同社は、既存の住宅展示場や工場見学会などの情報発信拠点に加え、「セキスイハイム」の際立ちをより多くの方に発信する目的から、体感型ショールーム「セキスイハイムミュージアム」の展開を推進。シアタールーム、VR（仮想現実）などを用いた体感型プレゼンテーション設備や構造模型などで、家づくりをより「楽しく、わかりやすく」理解してもらい、家族の納得を得られる家づくりを学んでもらう。

導入設備例　シアタールーム
導入設備例　シアタールーム

　大阪、栃木、名古屋での開設を経て、昨年6月より本格的に全国展開を開始。当初は8拠点を計画していたが、顧客からの評価が高いことから展開範囲をさらに拡大。既に開設している9拠点に加え、今年3月末までに新たに2拠点を開設し全国11拠点を計画している。さらに9月末までには6拠点の開設と一拠点のリニューアルを予定し、全国で17拠点となる見込みだ。

　設置スタイルについては展示場型、工場併設型、中心市街地設置型の三タイプを、地域のニーズに合わせ展開していく。今年1月末現在で、展示場型に拠点、工場併設型3拠点、中心市街地型4拠点が開設。導入するコンテンツは各地域の特性を考慮し、住まいの地域に合わせた家づくりをサポートする。

 

《化学企業トップ年頭所感》　積水化学工業　髙下貞二社長

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2019年1月10日

　昨年は自然の猛威と対峙する年となった。また米中貿易摩擦や中国景気の減速など、世界の経済環境の不透明感が強まった年でもあった。

　そのような環境下、積水化学グループは中期経営計画「SHIFT 2019‐Fusion‐」の核の年として、3つの重点施策「働き方改革」「現場力の磨き上げ」「ガバナンス強化」を掲げ、従業員と経営層が一体となって取り組んできた。ステークホルダーの皆様のご支援をいただき、ここまでは堅調に進んでいると考えている。引き続き「未来への成長投資」と「たゆまぬ構造改革」を推進し、今年度「10期連続増益・6期連続最高益更新」を計画通り達成したい。

　積水化学グループにとって、今年は極めて重要な年だ。現在の積水化学グループは、2020年代に業容倍増を目指す“新次元の成長”の途上にある。2019年度は中計経営計画の最終年度であり、これをしっかりと仕上げなくてはならない。同時に、次期中期経営計画を策定する年でもある。

　このことから、積水化学グループでは2019年という年を「次代の担い手にバトンを渡す好機」と位置づけ、この1月1日、3カンパニーのプレジデントが一斉に交代する新たな経営体制に移行した。これは積水化学グループを大きな時間軸で見据えた、大変重要な意思決定である。

　今年もグローバルな経営環境は不透明さを増し、予想を超えた出来事が数多く起こることと思う。日本も、平成から新しい時代へ、消費税10％の経営と世相、迫る東京五輪がもたらす多面的影響など、さまざまな変化に対応する年になるだろう。

　私たち積水化学グループが真正面から取り組むのは、「普遍的な社会課題」。気候変動、社会インフラ老朽化、エネルギー問題、超高齢社会、健康で安心・安全な暮らしの実現といった地球規模の社会課題に目を向けることが何より大事で、そこに普遍のニーズがある。ESGを経営戦略の根幹に据え、実業を通して社会課題の解決・SDGsに貢献し、持続的成長を目指す。

　これからの地球が解決すべき課題に、積水化学グループの多様な事業と際立つ製品、そして革新的な技術で貢献する。そのことが積水化学グループの社会的使命であり責任だ。

　今年は環境の変化に先手を打って対処しながら、普遍の社会課題解決への取り組みを進めていく。SHIFT to 〝Next Stage〟、ESGを経営のど真ん中に、新たな飛躍を目指す。

積水化学　東京工場跡地で進めるまちづくりの名称を決定

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2018年12月25日

　積水化学工業は21日、同社の東京工場跡地（埼玉県朝霞市）で進めるまちづくりについて、まち全体の名称を「あさかリードタウン」、戸建て街区を「スマートハイムシティ朝霞」に決定したと発表した。

　同社は今年5月に、「SEKISUI Safe & Sound Project」を公表し、住宅ブランド「セキスイハイム」による約130戸の戸建て住宅分譲、集合住宅、商業施設などからなるまちづくりに取り組んでいる。

　来年春に戸建て住宅の分譲を開始し、2020年度を目途に同まちづくり全体の完工・まちびらきを予定している。

　名称の「リードタウン（Leadtown」とは、「～へ導く」を意味する「Lead to」と「town」を掛け合わせた造語。地域や居住者の暮らしを今よりも一歩リードできる街を目指したいとの思いから、「あさかリードタウン」と命名した。

　また、「Lead」は、同まちづくりの4つの特長を表すキーワード「Leaf：緑と暮らせるまち」「enjoy：愉しく過ごせるまち」「always：いつまでも安心を目指すまち」「days：毎日守られたまち」の頭文字でもある。

　朝霞市は第5次朝霞市総合計画で、「自然・環境に恵まれたまち」「子育てがしやすいまち」「安心・安全なまち」「つながりのある元気なまち」という4つの基本概念を掲げている。

　積水化学は、4つのキーワードにそって、緑被率25％以上の確保、3つの公園を設置、大型商業施設を誘致、保育所の設置、災害に強い地下インフラの整備、タウン&ホームセキュリティへのIoT先端技術導入などを行い、朝霞市の基本概念の実現を目指す。

　なお、今回の発表に合わせ、「あさかリードタウン」専用ウェブサイト（http://www.bunjou816.jp/file/asaka/）の公開をはじめた。

 

積水化学　食品工場・調理向けの業務用マスクを発売

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2018年12月21日

　積水化学工業は20日、100％子会社の積水マテリアルソリューションズが食品工場・調理向け業務用マスクを21日に発売すると発表した。

　製品名は「HaccPlan（ハサップラン）オールカラーマスク1.5PLY」。マスクの構成部材を全て着色することで、万一、マスク全体かその部品が脱落して食品に混入しても、容易に発見できる。

　特に食品工場では、複数のマスクを使い分けることにより、マスクの構成部材が食品に混入した場合、どの工程やシフトで混入したかの特定がしやすくなる。マスクの定期交換忘れも抑制できる。マスクの上部と下部を1層、中部を2層とすることで、呼吸のしやすさと唾液の飛沫防止を両立した。

　カラーはブルー・ピンク・ホワイトの3種類（ピンクとホワイトは来春発売予定）。耳かけタイプとオーバーヘッドタイプの二種類があり、サイズはゴム紐部分を除き幅17.5cm、高さ9.5cm。本体の材質はポリプロピレン不織布、ノーズピースはポリエチレン、丸ゴム紐はポリエステルとポリウレタン。

　第三者機関により安全性が確認されている。食品衛生法準拠の溶出試験結果に「合格」、皮膚刺激指数による分類で「安全品」の評価、皮膚一次刺激性試験で「無刺激物」の評価を得た。

　世帯構造の変化による外食・中食需要の増加、2年後の東京オリンピック・パラリンピックの実施、日本からの食品輸出促進を見据えた国際標準と整合的な食品衛生管理への対応などを背景に、今年6月、15年ぶりに食品衛生法が大幅に改正された。

　そのポイントの1つがハサップに沿った衛生管理の制度化。原則として、全ての食品事業者に、一般衛生管理に加え、ハサップに沿った衛生管理が求められるようになった。

　同社ではこの改正食品衛生法の施行に向け、新製品を開発した。今後、同社はハサップラン・ブランドで異物混入抑制など食の安全に資する衛生資材製品の開発を進め、2022年度に同シリーズ製品で売上高五億円を目指す。

 

積水化学　新会社設立しタウンマネジメント事業へ本格参入

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2018年12月18日

　積水化学工業の住宅カンパニーは17日、まちづくり事業推進の一環として、タウンマネジメントを専業とする新会社を来年1月4日に設立すると発表した。

　セキスイハイムグループが事業理念として掲げる「地球環境にやさしく60年以上安心して快適に住み続けることのできる住まいの提供」を、これからのまちづくりにも展開するもので、「まちの魅力を維持・向上させるタウンマネジメント」を目指す。

　新会社の名称は、セキスイタウンマネジメント。セキスイハイムグループが展開する分譲地において、「TOWNTO」（タウント）というブランド名でタウンマネジメント事業を展開する。なお、タウントとは「タウンと」を意味し、街にいつも、いつまでも寄り添いながらサポートするという企業姿勢を表現している。

　第1弾として来年2月に分譲開始予定の朝霞市根岸台の分譲地でタウンマネジメントを実施。各住戸、分譲地内に設置されたスマートセンサーやスマート街灯などのIoTデバイス／センシングデバイスを用いてまちの防犯・防災情報の一括管理や回覧板の電子化に加え、設置されたデバイスで収集した情報を活用し、①分譲管理（セキュリティ機能を含む）②コミュニティ支援③ライフサポートの3つの項目についてスマートタウンマネジメントを行う。その後は順次全国に展開し、2021年度までに1000戸の管理を目指す。

 

積水化学　新配合の塩化ビニル管用着色接着剤を発売

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2018年11月30日

　積水化学工業の環境・ライフラインカンパニーは29日、新たに開発した硬質ポリ塩化ビニル管用着色接着剤「エスロン接着剤No．73Sバイオレット」を12月3日から発売すると発表した。

　同製品は紫色に着色した接着剤。従来の硬質ポリ塩化ビニル管用着色接着剤の特性（粘度、接着強度、透明継手使用時の接合部視認性など）はそのままに、軟質塩ビフロアシートへの染み出しを防止できる。

　同社では、従来から硬質ポリ塩化ビニル管の配管施工に使用する接着剤を販売している。近年では施工品質と施工管理性の向上を狙いとした開発を進め、接合部の接着剤塗布状況が目視で判別できることを目的とした色付き接着剤として、数多くの着色接着剤を品揃えしてきた。

　排水用途では、青色の「No．73Sブルー／No．75SブルーN」や、ブラックライトで照らすと発光し、暗いピット内配管などでの確認が容易な「No．73SUV」を、上水用途では、養生時間を大幅に短縮した超速乾接着剤「No．20Sホワイト」などがある。

　しかし、一般的に着色接着剤は、施工の際に誤って床に付着してしまうと、その上から軟質塩ビフロアシートを敷設した場合、数カ月から数年後に、表面に着色剤成分が染み出す事象が起きることが確認されている。

　実際に入居済みの建物で、フロアシートの貼り替えに大規模な改修工事が発生した事例も報告されており、工事店からも染み出しが発生しない製品への要望が寄せられていた。

　そこで、同社では軟質塩ビフロアシートへの着色剤成分の染み出しメカニズムを解明。原材料から設計を見直し、業界で初めて床材への染み出しを防止する新配合の硬質ポリ塩化ビニル管用着色接着剤を開発した。今後は配管用接着剤全体で、2020年度に売上高10億円を目指す。

 

積水化学　ZEH対応の環境貢献型賃貸集合住宅を発売

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2018年11月16日

　積水化学工業の住宅カンパニーは、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）仕様を標準化した賃貸集合住宅「レトアAZ（エーゼット）」を、22日から全国（北海道・沖縄と一部離島地域、積雪地域を除く）で販売を開始する。

　今回新たに発売するレトアAZは、同社の賃貸集合住宅商品で初めてZEH対応仕様を標準化。環境への貢献度を高め、戸建て住宅並みの住み心地、高度な安心・安全を追求することで、入居者満足度の向上とオーナーの長期安定経営を目指した商品となる。

　特長として①ZEH対応仕様の標準化で、戸建て住宅並みの断熱性能を実現②大容量太陽光発電システム（PV）で入居者とオーナーの経済メリットをサポート③強靭な建物と大容量PVで災害時の入居者の安心・安全な暮らしを確保-が挙げられる。

　同社は昨年7月から順次、戸建て住宅のZEH対応仕様を標準化し、環境貢献商品を積極的に推進してきた。今回新発売するレトアAZでは、集合住宅でZEH対応仕様を標準化し、大容量PVも搭載可能にすることで「2020年までに標準的な新築住宅でZEHを実現する」という国の方針を先取りし、一層の環境への貢献を目指す。

　なお、同社が実施した賃貸集合住宅の入居者を対象にした調査によると、PV付き賃貸集合住宅の入居後の満足度は86.7％と高い評価を得ている。こうした入居者からの支持の高さも、ＺＥＨ対応仕様を標準化したレトアAZなどの環境貢献商品を積極展開する理由の1つだ。

　販売目標は、年間600棟を計画（初年度200棟）。販売価格は3.3㎡あたり75万円からとなる。