ADEKAはこのほど、千葉工場で建設を進めていたEUV(極端紫外線)フォトレジスト向け光酸発生剤の生産設備が完成し、竣工式を行ったと発表した。今年8月からの稼働を予定している。
5G通信の拡大やAI、
2023年5月29日
2023年1月16日
東洋紡は13日、研究開発機能の強化策の一環として進める総合研究所(滋賀県大津市)の大規模リニューアルについて、第1期工事の「パイロットプラント棟」が完成し竣工式を行ったと発表した。延床面積約3100㎡、鉄骨・平屋建て(一部2階建て)、4月からの運用開始を予定する。
約20億円を投じたパイロットプラント棟は、 “東洋紡 パイロットプラント棟完成、R&D拠点を強化” の続きを読む
2022年12月15日
2022年10月21日
2021年8月2日
トクヤマは30日、先進技術事業化センター(山口県柳井市)内の窒化ケイ素製造設備の建設工事完了に伴い、竣工式を開催したと発表した。竣工式には、山口県知事、柳井市長をはじめ、山口県議会、柳井市議会、工事関係者が臨席した。なお量産実証試験の開始は8月を予定している。
同社は、電子材料事業を成長事業の1つに位置づけており、放熱材分野ではこれまで窒化アルミニウムを中心に展開。こうした中、製品ラインナップの拡充を図るため昨年7月より窒化ケイ素の量産技術実証のための製造設備の建設を進めてきた。
窒化ケイ素は、環境対応型自動車などに搭載されるパワー半導体モジュールの絶縁・放熱材料として使用される。同社が開発した窒化ケイ素の製造プロセスは、低エネルギーかつ有機溶剤を使用しないソルベントフリーの、先進的で環境に配慮した独自のプロセスを採用。完成した窒化ケイ素製造設備では、原料の高純度窒化ケイ素粉末から窒化ケイ素セラミックス板までを一貫生産することで、安定的に付加価値の高い製品の提供が可能になると見られる。
同社は今後も、電動化が進む自動車分野や情報通信分野等で高い成長が見込まれる放熱材市場において、未来に照準を合わせたさらなる製品開発を継続し、事業展開を加速していく考えだ。
2021年1月19日
クレハは18日、いわき事業所(福島県)でポリフェニレンサルファイド(PPS)増強設備の竣工式を開催したと発表した。来月から商業生産を開始する予定で、今回の増設分(年産5000t)と併せ合計1万5700tの能力をもつことになる。
同社は、同事業所にPPS樹脂製造設備をもつが、フル稼働の状況が継続。顧客からのさらなる供給拡大の要請に対応するため、101億円を投資して能力増強を行い、昨年10月に完工していた。
PPS樹脂は、軽量化や電装化のニーズが高まっている自動車部品用途を中心に、その優れた耐熱性や加工性が必要とされる産業分野で、今後も需要の拡大が見込まれている。
同社は、今回の設備増強により、差別化された高品質のPPS樹脂を安定的かつ効率的に供給する体制を整え、PPS樹脂市場での地位を確固たるものとしていく考えだ。
2020年1月27日
日本ゼオンは24日、福井県敦賀市の光学フィルム工場での大型TV向け位相差フィルムの製造ライン完工に伴い、同日に竣工式を実施したと発表した。
竣工式は同社グループ企業で製造子会社であるオプテスの敦賀製造所(福井県敦賀市莇生野)で行われ、福井県の中村保博副知事、敦賀市の渕上隆信市長をはじめとする行政関係者、地域関係者、日本ゼオンの古河直純会長、オプテスの赤谷晋一社長など多数の関係者が出席した。
同社の光学フィルム「ゼオノアフィルム」は、独自のポリマー設計技術で開発したシクロオレフィンポリマー(COP)を原料としており、世界初となる溶融押出法により生産されている。高い光学特性と優れた寸法安定性を持つことから、ディスプレイの大型化に伴いさらなる需要拡大が期待される。
今回の新規ラインは、特徴として世界最大幅(2500㎜幅クラス)の位相差フィルムの生産を可能としたもの。生産能力は年間5千万㎡であり、既設の能力と併せて、TV向け位相差フィルムの生産能力は1万6900万㎡となった。なお、新プラントの本格稼働は、今年4月の開始を予定している。