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クラレノリタケ　歯科充填用CR、流動性の2種類を追加

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2021年11月17日

　クラレノリタケデンタルは16日、保険適用の歯科充填用コンポジットレジン（CR）「クリアフィル マジェスティ ESフロー」のユニバーサルシェードに、新たに2種類の流動性バリエーション「High（高流動型）」と「Super Low（超低流動型）」を追加し、11月22日に発売すると発表した。

「クリアフィル マジェスティ ＥＳフロー」universal

　歯科充填用CRは、歯科治療時の充填修復処置などに使用され、日常臨床に欠かせない修復手段の1つとなっている。近年では、１ステップ型の歯科用接着材やフロアブルレジンを使った治療により、機能的・審美的な患者満足度に加えて、効率的な修復治療が行える歯科材料の普及が進んでいる。

　同社では、扱いやすい操作性、簡便な研磨性と優れた滑沢耐久性に加え、臼歯部にも耐え得る機械的な強度をもったフロアブルレジン「クリアフィル マジェスティ ESフロー」を2014年から発売。今年4月には、同製品Universalの「Low（低流動型）」を先行上市した。歯科治療現場の要望に応え、今回新たに「High（高流動型）」と「Super Low（超低流動型）」を開発。３種類の流動性を揃えたことにより、術者の好みや症例などに応じたより幅広い選択が可能となった。

総合化学大手　４-９月期業績、各社利益が伸長

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2021年11月17日

販売数量増と市況上昇が要因、ROSも大幅改善

　総合化学大手5社（三菱ケミカルホールディングス、住友化学、三井化学、旭化成、東ソー）の上期（4-9月期）業績は、コロナ禍で厳しい状況となった昨年同期に比べ、大幅に利益が伸長した。　

　昨年度後半からの自動車生産の回復や巣ごもり需要が拡大したことで、各製品の出荷が好調となったことが背景にある。特に、ボラティリティが高いとされる素材セグメントの利益が大きく伸長したことで、各社のROS（売上高利益率）の改善につながった。

　各社の利益を見ると、コア営業利益（IFRS）では、三菱ケミHDは前年同期比186％増の1561億円、住友化学は同178・4％増の1489億円、三井化学は同408％増の943億円となり、営業利益では旭化成が同47％増の1131億円、東ソーが同270％増の653億円と、揃って大幅な増益となっている。

　中でも石化事業は、

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出光興産　水添石油樹脂を値上げ、各種コストが増加

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2021年11月17日

　出光興産は16日、ホットメルト接着剤の粘着付与材やポリオレフィン用樹脂改質剤などに使用される水添石油樹脂「アイマーブ」の全グレードについて、12月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「40円/kg以上」。

　主要産油国による協調減産継続とコロナ禍からの世界経済の回復基調を背景とした原油価格の上昇や、需要が増える冬場を控えた需給ひっ迫懸念に伴うエネルギー価格全般の上昇に伴い、当該製品の原料コストや用役費、また設備維持を目的とした修繕費や物流費といった各種コストが増加している。

　同社は、厳しい経済環境下、コスト低減に継続して取り組んでいるものの、このようなコストの高騰は自助努力により吸収できる水準を超えるものとなっているため、値上げせざるを得ないと判断した。なお、想定した原料など各種コスト状況が大きく変動する場合は、価格改定幅を修正することもあるとしている。

JNC　シリコーン製品を値上げ、原料高騰に対応

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2021年11月17日

　JNCは16日、シリコーン「サイラプレーン」全製品について、12月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格から20~40％以上」。

　昨年来、シリコーン製品の主原料である金属ケイ素の価格は上昇が続き、特に、この半年間の上昇は、過去に類を見ない高騰となっている。加えて、シリコーン製品の製造に必要なエネルギーや、輸送、副資材などのコスト上昇にも歯止めが掛からず、事業収益の急激な悪化を招いている。

　こうした中、同社はこれまで、あらゆる面からのコスト削減に努め、コスト上昇を自助努力で吸収してきたが、その努力はすでに限界に達していることから、需要家への安定供給責任を果たすことを最優先と考え、価格改定の実施を決定した。

日本ポリプロ　ポリプロピレンを再値上げ、ナフサ高に対応

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2021年11月17日

　日本ポリプロは16日、ポリプロピレン全製品について12月1日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「15円/kg以上」。同社は、10月21日納入分から価格改定を行っており、短期間での再値上げとなっている。

　新型コロナウイルス感染拡大による世界経済の停滞から回復しつつある中、原油の需要は拡大観測が高まる一方、OPECプラスの追加増産見送りや米国のハリケーン被害の長期化もあり原油価格は高騰を継続している。国産ナフサ価格も原油価格の上昇に加え、タイトな需給を背景に6万5000円/klを伺う水準まで上昇することが見込まれ、また諸費用や副資材コストも増加している。

 こうした厳しい経済環境の下、同社は、徹底したコスト削減に努めているものの、今回の原料コストの上昇を自助努力のみで吸収することは困難であることから、値上げせざるを得ないと判断した。なお、前提とした国産ナフサ価格が想定を超えて上昇する場合には、改定幅を変更する可能性もあるとしている。

出光興産　カーボンニュートラル海上輸送を実施、グループ初

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2021年11月16日

出光興産はこのほど、原油の海上輸送中の燃料消費に伴うCO2排出量削減を目的に、グループ初の試みとしてカーボンクレジットを活用した日本中東間の原油海上輸送を行ったと発表した。

カーボンニュートラル海上輸送を実施したVLCC「日章丸」

　低炭素化・脱炭素化に取り組む顧客ニーズに応えるための先行事例として行った今回の取り組みでは、100％出資子会社である出光タンカー所有の大型原油タンカー（VLCC）「日章丸」（載貨重量：約30万t）の日本と中東との往復の海上輸送に、カーボンクレジットの環境価値を活用することで、理論上同区間航海一回分に相当する約1万トンのCO2排出量の相殺（オフセット）を実現した。

　今回活用したカーボンクレジットはVCM（Voluntary Carbon Markets）にて、信頼性の高い第三者検証機関が世界各地のプロジェクトのCO2排出削減効果を認証したもの。出光興産のシンガポールのトレーディング拠点である出光アジアが、クレジットを市場で独自に購入した。

　出光興産と出光タンカーは今後も、カーボンクレジットを活用したオフセットを含め、さまざまな手法を用いてカーボンニュートラルに貢献する海上輸送サービスを提供していく。また、出光グループは、カーボンクレジットの有効性を精査した上で、カーボンニュートラル関連の取り組みをもとにしたクレジット創出や、国内外で販売する各種製品とカーボンクレジットを組み合わせ、顧客や社会の環境負荷低減のニーズに応える新たな商品展開・販売を検討していく。

ダウとラルフローレン　変革的な綿の処理プロセスをオープンソース化

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2021年11月16日

　ダウとラルフローレンはこのほど、ダウが開発したカチオン性イオン綿繊維処理技術繊維加工技術「エコファスト ピュア サステナブルテキスタイル トリートメント」を使用した、サステナブルで効果的な綿の染色方法を説明する詳細なマニュアルを発表した。

　これにより、両社は新しい革新的な染色プロセスをオープンソース化し、繊維業界での採用を促進するとともに、環境へプラスの影響をもたらすサステナブルで効率的な綿繊維染色システムの標準化を支援する。

　マニュアルでは、プロセスを段階ごとに説明し、「エコファスト ピュア」を、既存の染色装置で使用する方法を詳しく紹介している。「エコファスト ピュア」を最初に採用したラルフローレンは、新しいオンデマンド染色プラットフォーム「カラーオンデマンド」の一環として、この技術を綿繊維染色工程で最適化および導入するために、ダウとパートナーを組んだ。

　従来の繊維染色プロセスでは、世界の廃水の約20％にあたる数兆リットルの水が毎年必要とされる。「エコファスト ピュア」を使い繊維を前処理することで、色や品質を犠牲にすることなく、処理薬品を最大90％、水を最大50％、塗料を最大50％、エネルギーを最大40％削減できる。

　ラルフローレンは今年初め、自社のSCへのオンデマンド染色の組み込みを開始。2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会にいて、米国選手団向けのコレクションの一環として、「エコファスト ピュア」を使用した初めての製品を発表した。

　オンデマンド染色は、水不足や綿繊維染色による汚染に取り組むために設計された複数段階のシステムであり、世界初の拡張可能なゼロ廃水の綿繊維染色システムを長期的に実現する、という明確な目標を示すもの。ラルフローレンは、2025年までにオンデマンド染色を使用して、固体綿製品の80％以上を染色することを目指している。

エレファンテック　常勤監査役に元TFLの野田氏が就任

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2021年11月16日

　エレファンテックは15日、常勤監査役（外部）に元トヨタフリートリース（TFL、現トヨタモビリティサービス）取締役・常勤監査役の野田一彦氏が11月4日付で就任したと発表した。

　野田氏は、独立した客観的な立場から取締役の職務執行を監査することで、不祥事などを防止するとともに、企業の健全で持続的な成長を確保し、社会的信頼に応える良質なガバナンス体制の確立に携わる。また、そのキャリアを生かし、エレファンテックの事業拡大などへの貢献が期待されている。

　野田氏は1980年にトヨタ自動車販売（限トヨタ自動車）に入社。豊田通商などを経て、2011年にTFLに出向。同社の取締役、常勤監査役などを歴任した。

ENEOSホールディングスの4-9月期　増収増益で通期予想を上方修正

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2021年11月16日

　ENEOSホールディングスは11日、2022年3月期第2四半期（4-9月期）の決算説明会を開催した。売上高は前年同期比41％増の4兆7314億円、営業利益3.8倍の3378億円、在庫影響を除いた営業利益34％増の1686億円、純利益5.8倍の2114億円となった。

　 大田勝幸社長は「エネルギーセグメントは原油価格の上昇により増益となったが、在庫影響を除いた営業利益は減益となった。国内石油製品の需要低迷、

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