太陽石油 NLP研修を開催、人財育成プログラムの一環

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2021年9月15日

 太陽石油はこのほど、系列サービスステーション(SS)向け人材育成プログラムの一環として「人を動かすコミュニケーションセミナー(NLP研修)」をオンラインで開催した。

 NLPは「神経言語プログラミング」と訳される、米国で開発された心理療法や能力開発手法の1つで、ビジネスや教育、スポーツなど様々な分野で活用されている。今回のセミナーでは30人が参加し、米国NLP協会トレーナーの西澤秀樹氏を講師に迎え、脳のメカニズムなどの解説を聞きながら、心の状態がどのように行動に影響を与えるかということについて学んだ。受講者からは、「心理学の分野をテーマとした、これまでにない研修内容で大変興味深かった」といった声が寄せられた。

 同社は今後も、様々な人材育成プログラムで系列SSをサポートしていく考えだ。

出光興産 超小型EVのロゴデザイン公募、最優秀賞が決定

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2021年9月15日

 出光興産はこのほど、タジマモーターコーポレーションと共同出資する出光タジマEVが、ブランドロゴとエンブレムデザインを一般公募し、最優秀賞および各賞を決定したと発表した。最優秀賞には1584点の公募作品の中から選ばれた福士成悟氏によるデザインが選出された。同デザインは出光タジマEVのブランドロゴ・エンブレムの原案となり、同社でリデザインを行い最終決定の上、2022年の上市を計画する超小型EVに採用される予定だ。

最優秀賞となった超小型EVのロゴとエンブレム
最優秀賞となった超小型EVのロゴとエンブレム

 最優秀賞に輝いたブランドロゴは、次世代モビリティとモビリティサービスの開発・提供を行う出光タジマEVのブランドネームをモチーフに、小型で小回りの利く車体イメージに合わせてアルファベットの小文字を使用し、中央の「e」には電源スイッチのピクトデザインがあしらわれている。 

 また、エンブレムデザインには、出光タジマEVが目指す、地域に根差したモビリティの「風」「流れ」「ムーブメント」といった「新しい風」を表現しており、これらの点が評価され受賞に至った。

 出光タジマEVは「所有から利用へ」といった車に対する価値観やニーズが大きく変化する中、超小型EVを核とした新しいカテゴリーのモビリティの提供を通じて移動に関わる地域課題の解決を目指し、サービス開発を進めている。提供するモビリティサービスの詳細については、年内に正式発表する計画。新型車両や新モビリティサービスについては、同社ホームページ(ティザーサイト)にて最新情報を順次発信していく。

三菱ケミカル クリンスイのウォーターサーバー、各所に設置

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2021年9月15日

 三菱ケミカルはこのほど、グループ会社である三菱ケミカル・クリンスイが、ニューヨーク発のライフスタイルブランド「ピルグリム サーフ+サプライ」の渋谷店、京都店にクリンスイのウォーターサーバーを設置したと発表した。

クリンスイのウォーターサーバ
クリンスイのウォーターサーバ

 同ブランドとは、これまでも浄水機能付きのタンブラーを限定販売するなどコラボレーションを実施。今回のウォーターサーバーの設置により、来店客にマイボトルの普及を推進し、ペットボトルの消費削減が、海洋プラスチック問題へのアクションに繋がることを目指している。

 三菱ケミカル・クリンスイは、浄水器の製造・販売を通じて、環境に優しく安心して使えるおいしい水を暮らしに届けるとともに、国内の水資源の活用を軸に、人々のよりサステナブルなライフスタイルを推進する様々な取り組みを推進。その一環として、戦略的パートナーシップを締結した「mymizu」との取り組みのみならず、水道水を活用した浄水によるウォーターサーバーを製造し、今年より都内をはじめ各所に設置。安心でおいしい水を届けるだけでなく、使い捨てペットボトルによる環境負荷の削減のサポートを実施している。

クリンスイとピルグリム サーフ+サプライ
クリンスイとピルグリム サーフ+サプライ

 今回、「ピルグリム サーフ+サプライ」がクリンスイの水資源の活用と環境への取り組みに賛同し、ウォーターサーバーを各店舗に設置することとなった。

 クリンスイは、2009年から「water alive 水道水を飲もう!」というスローガンの下、水と環境をテーマにしたイベントなどを通じて、水道水の利用を勧めるメッセージを多くの人に発信してきた。

 世界中で飲まれているペットボトル飲料水は、製造、輸送時に莫大なコストとエネルギーがかかる上に、多量の空きボトルのごみが発生する。このペットボトル飲料水の代わりに、身近な水である水道水を利用することが、大幅なごみやエネルギーの削減、コスト減につながる。

 同社は今後も、この活動への賛同者を増やし、日本各地にウォーターサーバーの設置場所を広げていくことで、使い捨てペットボトルの削減を目指し、循環型経済(サーキュラー・エコノミー)の実現に向けてブランド全体で取り組みを進めていく。

宇部興産 「My じんけん宣言」プロジェクトに賛同

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2021年9月15日

 宇部興産は14日、法務省が推進する「My じんけん宣言」プロジェクトの趣旨に賛同し、「My じんけん宣言」を公表した。同プロジェクトは、企業、団体および個人が人権を尊重する行動をとることを宣言することによって、誰もが人権を尊重しあう社会の実現を目指す法務省の取り組み。

人権宣言を持つ泉原雅人社長
人権宣言を持つ泉原雅人社長

 UBEグループは、2025年のありたい姿を描いた「Vision UBE 2025」で掲げる「すべてのステークホルダーに価値を創出し続ける企業」の実現に向け、UBE経営理念とUBE経営方針に基づき、人権を尊重した企業活動を行っていくための指針として、「UBEグループ人権指針」を定めている。

 今後も同社グループに関わる全ての人々の人権を尊重し、企業の社会的責任を果たし続けるために積極的な取り組みを進めていく。

ADEKA 情報・電子化学品、積極投資で利益増

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2021年9月15日

半導体は領域拡大、次世代ディスプレイにも注力

城詰秀尊社長

 ADEKAはこのほど、情報・電子化学品事業についてオンライン説明会を開催した。城詰秀尊社長は「前中計において、同事業は利益面で大きく貢献した。昨年度の営業利益は全体の26%にまで成長している」と振り返った。

 主要分野別の売上比率では、

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旭化成 延岡の半導体製造工場の火災、事故調査を報告

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2021年9月15日

 旭化成は14日、昨年10月20日に発生した旭化成エレクトロニクスの半導体製造工場(宮崎県延岡市)の火災について、原因究明と再発防止策の検討を進めてきた結果、火災事故の発生に至る原因などを推定し再発防止策をまとめたと発表した。

 事故原因については、建屋内の損傷が激しく直接確認ができないため不明としたが、4階クリーンルーム内にある、半導体ウエハ製造設備であるチタン除去装置「SF6-3」が火災発生点と推定。その理由として、目撃証言や温度データ分析、「SF6-3」による異常信号の発報などを挙げた。

 出火原因については、電気的要因によるものと推定。類似装置を用いた検証により「SF6-3」内のケーブル端子部の接触不良または半断線による発火が考えられる。法令や社内規定の遵守状況については、問題がないことを確認した。

 火災の検知については、火災報知機を設置していたが、先に従業員が異臭を検知した後、煙感知器が発報。クリーンルームの気流循環構造により煙粒子が滞留しにくく、減光率が検知の基準に達するまで時間を要したものと推定される。消火活動については、すでに火勢が強くなっており、従業員の安全を考慮し避難を優先させた結果、初期消火活動が困難だった。

 同社グループは今回の火災事故を重く受け止め、保安事故の未然防止・被害拡大防止、安全文化醸成のため、グループ一丸となって取り組んでいく。なお、現在旭化成エレクトロニクスでは、被災工場で製造していた製品の、製造委託先での代替生産を順調に進めている。一部製品の供給は再開しており、続く製品の供給準備も計画通り進んでいる。

ポリプラスチックス 射出成形のガス焼け、評価方法をウェブに公開

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2021年9月15日

 ポリプラスチックスは14日、「射出成形時のガス発生メカニズムから生まれた新評価法~射出成形品表面のガス焼け~」を同社のウェブサイトに公開した。

 射出成形の現場では、ショートショットやガス焼けの発生により連続生産ができなくなり、製造コストアップや納期トラブルが起きる事例が多く発生する。今回、成形時のガスを同社独自の手法で捕集・評価する新たな評価法「成形時ガス評価法(Gas Investigation Method in Injection Molding)」を使い、ガス焼けを引き起こす原因について考察を行った。

 ガス焼けを引き起こす主な要因として、①樹脂のエネルギー損失によるガス発生、②バレル内部での熱伝導の不均一、③ガスベントの詰まり、④不適切なパージ作業の四つが挙げられる。これらのうち③と④について、PPS樹脂「ジュラファイド」やその他のエンプラを実験材料とし、「成形時ガス評価法」によるガス焼けの原因を解析。各原因の対策についてウェブサイトに掲載している。 

 同社は「今回の結果を参考に、生産効率アップに役立つことを期待している」と述べている。エンプラの素材メーカーである同社は、材料技術のみならず、成形・加工技術の開発にも積極的に取り組む。今回紹介した材料や技術に加え、成形・加工技術を融合させた新たな発想を生産者に届けていく。今後も材料情報や設計技術について、引き続きウェブサイトに公開していく予定だ。

 

トクヤマとパナソニック 純水素型燃料電池の実証を開始

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2021年9月15日

 トクヤマとパナソニックは14日、トクヤマの徳山製造所(山口県周南市)で発生する副生水素を使った純水素型燃料電池の実証を開始したと発表した。実証期間は2023年3月までを予定している。

純水素型燃料電池 実証機の外観
純水素型燃料電池 実証機の外観

 世界的に脱炭素社会の実現に向けた取り組みが加速する中、次世代エネルギーの1つとして水素への関心が高まっている。カセイソーダの製造工程で副次的に発生する副生水素の有効活用は、地球温暖化防止やエネルギーセキュリティの観点のみならず、化学産業にとっても社会貢献へ活用できるものであり、大きな意義がある取り組みになる。

 今回、徳山製造所内に設置した実証機は、パナソニックが開発する6台の純水素型燃料電池を1つのユニットに収めたシステム構成。水素の供給配管や熱配管、電力出力ラインなどを集約してユニットに接続し、6台の純水素型燃料電池を1つのシステムとして稼働させる連携制御を実現した。なお、純水素型燃料電池の六台連携制御の実証は、国内で初となる。

 トクヤマは、イオン交換膜食塩電解法でカセイソーダを製造する際に発生する副生水素を、純水素型燃料電池に安定供給。実証機で発電した電力は製造所内の事務室で使用し、発電時に生成する熱も温水にして回収し有効利用する。トクヤマでは、副生水素の有効活用を図るとともに、水素を活用した地域貢献モデルの検討を進めているが、今回の実証もその一環となる。

 一方、パナソニックは、副生水素を使用した場合の稼働性能に加えて、連携制御の検証・評価を行う。実証に使う純水素型燃料電池単体の発電出力は700Wだが、6台の実証機を個別に稼働および停止させることができるため、700W~4.2kWで任意の発電出力に設定することが可能。将来的には、連携制御による大規模な電力需要への対応を想定している。さらに、仮に1台が故障したとしても残りの5台は継続して稼働させることができる。そのため、順番にメンテナンスを行えばシステムとして電力の連続供給も可能となるなど、連携制御により運用の柔軟性向上が期待される。

 両社は、今回の実証を通じて、水素社会の実現を目指した取り組みをさらに進めていく。

NEDOなど 固体表面の高速・高分解能測定技術を開発

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2021年9月14日

 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)はこのほど、人工知能(AI)を使った材料開発プロジェクト「超先端材料超高速開発基盤技術プロジェクト」で産業技術総合研究所(産総研)と先端素材高速開発技術研究組合(ADMAT)が金属酸化物の固体表面解析に必須の動的核偏極核磁気共鳴法(DNP-NMR)で高速・高分解能なスペクトルを得ることができる測定技術を開発したと発表した。固体材料表面の高速・高精度解析が可能になり、触媒の合成や表面処理などが革新的材料の開発時間を大幅に短縮できる。

 固体触媒の開発では、触媒表面の化学構造を知るために酸素をはじめとする各種原子核のNMR測定が重要だが、四極子核に対する測定感度とスペクトル分解能が低く、適用範囲はH、C、N、Siなどに限られていた。

 今回、マイクロ波照射で感度を上げるDNP-NMRに、四極子核測定を可能にする新設計の照射プログラムと高分解能化のための新型パルスプログラムを組み込むことで、固体表面の四極子核の高速・高分解能の観測が可能となり、O、Zn、Mo、TiなどのNMRスペクトル観測に成功した。

 触媒担体として汎用されるγ-アルミナ(Al2O3)は、従来のNMRではAl-O結合に由来する構造が示唆されるだけであるのに対し、今回Al-Oの各ピークが分離され、3配位、4配位、6配位構造と、表面上にのみ存在する5配位構造が実測できた。

 引き続き、同事業で様々な金属酸化物の表面構造を詳細に解析し、高度な計算科学や高速試作・革新プロセス技術、先端計測評価技術を融合し、材料開発の加速と製品性能や製品寿命に優れた超先端材料の開発に貢献する考えだ。