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　帝人フロンティアは除湿マット「快眠ドライPLUS（プラス）」シリーズを、今月からインターネット通販サイトのアマゾンと、テイジン公式オンラインショップ「くらし＠サイエンス」で販売する。

　「快眠ドライPLUS」は、2009年に販売を開始した「快眠ドライ」の機能を向上させたリニューアル製品。「快眠ドライ」は、綿の約7倍の吸湿性を持つ帝人フロンティアの高吸水・高吸湿繊維「ベルオアシス」を、シート部のわた全体の約20％に使用している除湿マットである。

　敷布団の下に敷くことで、寝汗などによる布団の湿気を吸収するため、蒸れ感が軽減され、気持ち良い睡眠をもたらす。また、布団の下のカビ予防やフローリングの結露予防にも効果を発揮する。

　さらに、本体重量が約720g（シングルサイズ）と軽量であるため扱いやすく、4~5時間の天日干しや日陰干しで、吸湿力が復元するなど手入れが簡単だ。

　「快眠ドライPLUS」シリーズは、こうした「快眠ドライ」の特長に「防ダニ加工・抗菌防臭」「抗カビ加工・制菌」「高吸湿/高性能」の機能をそれぞれ付加した3タイプから成る。

　防ダニ加工・抗菌防臭タイプは、防ダニ・抗菌防臭加工わたを使用し、優れたダニの忌避効果とニオイ菌の増殖抑制により防臭効果を発揮する。

　抗カビ加工・制菌タイプは、抗カビ・制菌加工わたを使用し、マット表面のカビの発生、臭いの原因となる菌や人体に有害な菌の繁殖などを抑えて清潔さを保つ。

　高吸湿/高性能タイプは、「快眠ドライ」の3倍以上の「ベルオアシス」を配合し、3倍の吸湿性能を発揮することで、より快適な睡眠をもたらす。

　同社では、今年度の販売目標を6000万円、来年度は1億円としている。

　ドイツの大手化学メーカーBASFのプラスチック添加剤パッケージが、韓国・仁川（インチョン）空港第2ターミナルの屋根の保護に貢献している。

　同国のウォンプン社が「スーパーガード」のブランド名で製造する、熱可塑性ポリオレフィン（TPO）シートに使われ、採用された。

　TPOシートは高い防水性を可能にする環境に配慮した製品として、商業ビルやその他の建物に広く使用されている。光安定剤の「チヌビン」、酸化防止剤の「イルガスタブ」から成る添加剤パッケージは、TPOシートを熱や光による損傷から保護することで屋根を守る。

　BASFの光安定剤は、独自のNOR‐HALS（ヒンダードアミン光安定剤）技術が活用されている。NOR‐HALS技術特有の利点により、従来のHALS製品よりも酸性物質との相互作用が低く、建物の所有者が求めるTPO屋根用防水シートの機械特性を長期間維持することが可能となる。

　熱と紫外線は、TPO屋根用防水シートの耐用年数に影響を与える最も大きな要因。製造業者はTPO屋根用フォーミュレーションに関する新しい「ASTM D6878規格」を満たす必要があるが、これらの規格は、TPO防水シートが耐えうる熱とUVレベルへの暴露の最小レベルを示している。

　ウォンプン社はBASFのプラスチック添加剤技術を活用することで、耐候性に関してより良い評価を受け、契約を獲得することができた。

　昭和電工は6日、2018年度に実施したアルミ缶リサイクル活動で、約479万缶（約75t：1缶＝15.7gで換算)のアルミ缶を回収したと発表した。

　同社グループのアルミ缶リサイクル活動は、子会社の昭和アルミニウム缶が1972年に開始し、2001年からはグループ全体に発展させた。

　昭和電工では従業員への広報・啓発活動のほか、回収量や参加率に応じ事業場や個人を表彰する社内表彰制度を設け、活動の活性化を図っている。

　今回、2018年4月〜2019年3月にかけて行った同活動へは、同社グループと協力企業各社の従業員7867人が参加。国内グループ従業員の参加率は、96.9％だった。

　回収されたアルミ缶は同社グループが買い取り、昭和アルミニウム缶などで飲料用アルミニウム缶の原料として使用される。アルミ缶リサイクルは資源を有効活用するだけでなく、アルミ製造時の電力消費量を原料のボーキサイトから生産する場合に比べ、約97％削減するという。

　また、同活動の収益金の一部は、地域の社会福祉協議会や福祉施設、障害者サークルなどさまざまな施設や団体へ寄付され、社会貢献活動として定着している。

　昭和電工グループは、CSRを経営の根幹をなすものと考え、事業活動を通じたSDGs課題解決への貢献を目指している。アルミ缶リサイクル活動のほか、使用済プラスチックのアンモニア原料化や、鉄スクラップの再資源化に必須な黒鉛電極の製造など、資源循環型社会を支える事業を展開している。

　今後も製品・サービスの提供を通じ、豊かさと持続性が調和する社会の創造に貢献していく考えだ。

　SEMIジャパンは5日、都内においてプレス談話会を開催した。

　SEMIの常石哲男会長（東京エレクトロン代表取締役会長）があいさつを行い、「足元の半導体市場は曇っているが、中長期的に見れば全く心配していない。米中貿易摩擦を発端に、ハイテクの覇権争いの様相を呈しているが、

　クラレはこのほど、「クラレレポート2019」（統合報告書）を発行した。同レポートはA4版、カラー46ページ。

　長期ビジョン「Kuraray Vision 2026」で掲げた、ありたい姿である「独自の技術に新たな要素を取り込み、持続的に成長するスペシャリティ化学企業」の実現に向け、昨年スタートした中期経営計画「PROUD 2020」の取り組みや、ESGを中心とした価値創造のための基盤などを紹介している。

　ウェブ版サステナビリティサイトは、同レポートでは十分に伝えられなかったサステナビリティ関連の詳細情報を加え、「トップステートメント」「サステナビリティマネジメント」「安全報告」「環境報告」「社会性報告」「コーポレート・ガバナンス」の項目に分けて整理し、発信している。また、レスポンシブウェブデザインを採用し、スマートフォン・タブレットでも快適に閲覧できる。

　なお、サステナビリティサイトは、サステナビリティ報告書の世界的なガイドライン「GRIスタンダード2016」を参照し、報告を行っている。

　クラレレポートは、株主・投資家をはじめとする全てのステークホルダーに、同社グループの中長期的な価値創造について、財務情報に加え、ESG（環境・社会・ガバナンス）などの非財務情報の紹介を通じて、より一層理解を深めてもらうことを主眼としている。

　同社グループでは、引き続き、レポートの内容の充実を図りつつ、ステークホルダーとの建設的な対話を続けていく。

　積水化学工業はこのほど、射出・押出・ブロー成形品の製造・販売を行う連結子会社の山梨積水が、同社グループの国内事業所で初の大型自家消費型太陽光発電設備を4月に導入したと発表した。同時に、油圧式射出成形機を電動式に更新するとともに、サーボモーター化も行った。

　この太陽光発電設備により、700MWh/年以上の発電が期待され、山梨積水ではこの発電電力を本社・工場での自家消費に利用する。この電力量は山梨積水の年間使用電力量の約6％に相当。これにより、約350t‐CO2／年のGHG排出量の削減を見込んでいる。

　同社グループでは、米国の連結子会社SEKISUI S-LEC AMERICA（ケンタッキー州ウィンチェスター市）が、昨年グループで初めて自家消費を目的とした太陽光発電設備を導入したが、国内では今回が初めて。

　一方、油圧式射出成形機の電動式への更新と、油圧モーターのサーボモーター化については、2017年度から進め、5月に完工した。これに併せ、エネルギーマネジメントシステムを導入したところ、成形機や送風機などのユーティリティのエネルギー使用量をリアルタイムに確認し、不要電力の早期発見とコントロールを行うことで、年間使用電力量の約27％を削減することが可能となった。これにより約2400t-CO2/年のGHG排出量削減も見込まれる。

　同社グループは、環境中期計画「SEKISUI環境サステナブルプランAccelerate」（2017~2019年度）で、2013年度比6％のGHG排出量削減を目標に掲げている。この目標達成のため、120億円の環境貢献投資枠を設定し、GHG排出量削減に効果のある設備の導入・更新を進めている。

　今回の山梨積水での太陽光発電設備の導入と油圧式射出成形機の更新は、この枠組みを活用したもの。グループ全体では、現在までに3万t-CO2/年の削減にめどをつけている。

　なお、同社グループは2030年度までの長期GHG排出量削減目標を設定しているが、同目標は昨年6月、科学的根拠に基づくSBTイニシアチブによる、化学業界初となる認証を取得している。

　ダイセルはこのほど、水なしでさっと飲める美容サプリメント「みかんのセラミド」を、暮らしと美容・健康を応援する通販サイト「ダイセルヘルスケア通販」で発売した。

　「みかんのセラミド」は、全身にうるおいを届けるセラミドを主成分とした美容サプリメント。独自の酵素処理によって、温州（うんしゅう）みかんからセラミドを効率的に抽出することに成功し、一粒に凝縮した。

　同社の最近の研究により、温州みかんの中にもセラミドが多く含まれていることが分かっている。甘味料や香料などは配合しておらず、温州みかんの自然なフレーバーが楽しめる。

　また、ダイセルの速崩壊性賦形剤「SWELWiCK」を配合することで、水なしでも口の中でふんわりと溶けるため、ソフトカプセル型を飲み込むのが苦手な人も、安心して飲める。一袋に30粒入っており、希望小売価格は税込み1404円。