日本化学会は6日、第99春季年会および第10回化学遺産認定について記者会見を開いた。今回の春季年会は3月16～19日の4日間、兵庫県神戸市東灘区の甲南大学岡本キャンパスで開催される。
日本化学会広報委員会の八島栄次委員長（名古屋大学教授）は、「春季年会は、化学の分野でも最大規模の研究発表の場であり、
例年、
日本化学会 春季年会を甲南大学岡本キャンパスで開催
2019年3月7日
業界
石油化学工業協会 APIC2019の参加登録の締め切り迫る
2019年2月25日
石油化学工業協会は、5月16日（木）～17日（金）に台湾で開催される「アジア石油化学工業会議2019」（APIC2019）の日本からの参加登録を、専用ウェブサイト（http://apic2019.jp/）で受け付けているが、2月28日（木）午後5時の締め切りを前に、早めの登録を呼びかけている。
今回の会議では「Smart Petrochemical Processes-Sustainable Solutions Enabling a Better World」（スマート石油化学プロセス―より良い世界を可能にする持続可能なソリューション）をテーマに掲げ、アジア石化産業の今後の展望や協業による新たな可能性、さらに持続可能社会を実現する解決策ついて活発な議論が交わされる見通しだ。
5月17日の総合会議では、APIC運営委員会メンバー各協会代表によるオープニングアドレスや基調講演が行われた後、分科会とフェアウェルパーティーが開催される。さらにAPIC2019のオプション（有料）として、5月18日（土）には、ソーシャルイベント「One‐day Field TriP」を予定。なお、このソーシャルイベントの参加については、APIC2019の参加登録者に限定。各国の定員は30人となっており、定員に達し次第、受付を締め切る。
参加申し込み方法は、石化協窓口（apic2019info＠jpca.or.jp）にメール送信することで参加登録ができる。オプションの参加登録費は100USDで、支払方法は別途案内される。
なお、APIC2019とソーシャルイベントの詳細については、APIC2019参加登録専用ウェブサイトで確認できる。
NEDO フロー合成と金属３Ｄプリンタで革新技術の開発に着手
2019年2月18日
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の技術戦略研究センター（TSC）はこのほど、「機能性化学品製造プロセス」「金属積層造形プロセス」の2つの技術分野について、最新動向や課題、市場予測をまとめた「TSC Foresight」レポートを公表した。
TSCでは、国として産業を守り立てていくために、優先度の高い技術分野の見極めを行い、産業振興を図る技術戦略を策定。その進捗状況や調査結果は、年3回のレポートとセミナーで公開している。
発表に合わせて開催された記者説明会の冒頭で、TSCの川合知二センター長は
BASF プラ廃棄物問題解決へ、アライアンスを設立
2019年2月1日
BASFはこのほど、自然環境、特に海洋でのプラスチック廃棄物を削減・除去するソリューションを前進させるため、世界的なアライアンス「Alliance to End Plastic Waste（AEPW）」を約30社と設立したと発表した。
プラスチック廃棄物の量を最小化し管理していくための新しいソリューションを開発し、サーキュラー・エコノミー（循環型経済）を実現することで、使用済みプラスチック向けの施策を推進していく。
AEPWは化学・プラスチックメーカーや消費財メーカー、小売業者、加工業者、廃棄物管理会社など、世界的なプラスチックと消費財バリューチェーンに携わる企業が参画する非営利組織で、政府・政府間組織・学界・非政府組織・市民社会と協力し、環境からプラスチック廃棄物を排除するための共同プロジェクトに投資する。
今後5年間で15億米ドルを投じて自然環境中のプラスチック廃棄物をなくすことを目標としており、すでに10億米ドル以上の投資を表明している。
AEPWの活動には、4つの主要分野に貢献するプロジェクトが含まれる。まず廃棄物の収集・管理とリサイクル推進のためのインフラ開発。次にプラスチックのリサイクル・回収を容易にし、使用済みプラスチックから価値を生み出す新技術開発のためのイノベーション。3番目が行動喚起のための政府・企業・地域社会での教育・啓蒙。4つ目が環境中のプラスチック廃棄物が集中する地域、特に陸上の廃棄物を海洋へ運ぶ河川など、廃棄物の主要なルートの清掃活動である。
なお、AEPWの創設メンバーとして、日本から三菱ケミカルホールディンスグと三井化学、住友化学の3社が参加している。
◇賀詞交歓会◇日本ポリエチレン製品工業連合会 萩原会長「諸問題への取り組みを強化」
2019年1月28日
◇賀詞交歓会◇炭素協会 長坂会長「今年は経営の考え方を試される年」
2019年1月21日
炭素協会は17日、都内で新年賀詞交歓会を開催し、関係者約100名が出席した。
長坂一会長（東海カーボン社長）は冒頭の挨拶で「昨年末から株価が急落したが、これは米国金利政策に世界経済がついていけないことが要因であると理解できる。ただ驚いたのは、為替が一ドル105円を切ったことだ。年明けの株価や為替も昨年に比べマイナス方向で推移しているため、様々な業界団体の交歓会でもあまり良い話が聞こえてこない」と語った。
海外については、「米国は絶好調を維持、欧州は政治不安による経済減速、中国は貿易摩擦の影響もあり実体経済がかなり悪化している」との見方を示し、欧州と中国の動向が懸念材料だとした。
しかしながら「今年の経済について私は楽観的であり、世間の風評ほど落ち込まないと見ている。炭素業界についても、ファンダメンタルは大きく変わっておらず、特に国内だけに限って言えば、高位安定にあり心配はしていない」とした上で、「確かにこの10年間、日本経済は緩やかな回復傾向にあったことから、
◇賀詞交歓会◇可塑剤工業会 鮫島会長「規制に対しアジアの連携が重要」
2019年1月15日
可塑剤工業会は11日、都内で新年賀詞交歓会を開催し、関係者約80人が参加した。
鮫島政昭会長（新日本理化 執行役員 可塑剤事業部長）は、冒頭のあいさつで昨年の実績に触れ、「2018年1～11月の統計では、フタレートについては19万4000tとなった。前年同期比では95％と減少はしたが、輸入品の通関統計の数量を合わせると、ほぼ前年並みになることが予測される」とし、DOPからDINPへのシフトは去年よりも増加しているものの、フタレート系可塑剤の需要としてはほぼ横バイであるとした。
アジペートについては、「1万5000tと前年同期比では98％だが、出荷が大幅に増加した前年の数字を考慮すれば、数量的には非常にいい数字だと思われる」との見解を語った。
また今年の展望については、
◇賀詞交歓会◇日本ソーダ工業会 角倉会長「出荷量400万t台を維持」
2019年1月11日
◇賀詞交歓会◇バイオ関連12団体 永山理事長「政官産学の連携が必須」
2019年1月10日
バイオ関連12団体は9日、都内で合同賀詞交歓会を開催し、政官産学の各界から約530人が参加した。
バイオインダストリー協会の永山治理事長（中外製薬会長）は冒頭のあいさつで、「現在世界は持続可能な発展の視点から、重大な課題を多く抱えている。一方、科学技術の進展は加速し、新たな製品やサービスの創出をめぐる国際競争がますます激化している」との現状認識を述べ、日本が目指すべき未来社会に向けた政府の施策に触れた。
政府は未来投資戦略や統合イノベーション戦略で、Society5･0の超スマート社会、あるいはエビデンスに基づくデータ駆動型社会を目指すという方針を示しており、その狙いは、日本を世界で最もイノベーティブな国にすることにある。こうした中で、バイオテクノロジーについては、今年夏までに、医療・非医療分野が一体となった新たなバイオ戦略が策定される。
これを受け永山理事長は、
◇賀詞交歓会◇VEC 横田会長「需要は堅調、塩ビの新用途開発を促進」
2019年1月9日
塩ビ工業・環境協会（VEC）は8日、都内で新年賀詞交歓会を開催し、関係者約280名が出席した。
横田浩会長（トクヤマ社長）は冒頭のあいさつで、「昨年の塩ビ樹脂の出荷は高水準に推移した。国内出荷量は106万t前後と前年比2％程度の伸びが見られ、また生産量、出荷量総量は163万t程度とほぼ前年並みの水準が見込まれる」と語り、米中貿易摩擦など世界情勢の不透明感が増し、国内では豪雨、台風、地震と多くの自然災害に見舞われる1年ではあったが、総じて事業環境が良好であったとした。
また2019年についても「世界的には途上国のインフラ需要は底堅いものがあり、国内でも塩ビの良さが見直されている」とし、引き続き堅調な需要への期待感を示した。
海洋プラスチック問題への対応に関しては、