SEMIはこのほど、SEMI Silicon Manufacturers Group(SMG)による分析結果をもとに、2021年(歴年)の世界シリコンウェーハの出荷面積(前年比14%)、販売額(同13%)が成長を遂げ、ともに過去最高を記録したと発表した。
シリコンウェーハ出荷面積は、
2022年3月7日
2022年3月7日
2022年3月7日
独自のソリューションを創造・拡大、第3の柱へ
第3の収益の柱への育成を図る「ICTソリューション」事業は、三井化学グループ内に分散していたリソースを新たな枠で括り、シナジーを追求することで成長を加速させていく。従来のヘルスケア以外の3領域で扱っていた各ICT(情報通信技術)関連事業と、新事業開発センターで進めていたICT材料部門の開発を集約する。半導体を中心に市場拡大が期待されるICT分野は、同社が2016年以降に積極投資してきた案件が立ち上がってきており、回収局面にある。
同事業を統括する平原彰男本部長(4月1日付)は利益目標について、「2021年の見込みはコア営業利益で310億円だが、25年近傍には一里塚として470億円をぜひ達成したい」と強調、新長期経営計画の最終年、30年には700億円を目指す。25年までに既存製品のさらなる増強投資を行い、新製品の開発を進める。25年以降はその回収と新製品への投資を加速させていく考えだ。
平原本部長は事業方針について、
2022年3月7日
2022年3月7日
[ダイセル・役員人事](4月1日)▽社長執行役員リサーチセンター担当兼無機複合実装研究所担当兼ライフサイエンス事業企画室担当兼ポリプラスチックス会長小河義美▽専務執行役員経営戦略本部長兼セイフティSBU担当兼ヘルスケアSBU担当兼原料センター担当兼カスタマーセンター担当榊康裕▽同役員事業支援本部長兼企業倫理室担当兼サステナブル経営推進室担当兼デジタル戦略室担当杉本幸太郎▽常務執行役員アセスメント本部長兼知的財産センター担当高部昭久▽同役員生産本部長兼事業創出本部担当兼バイオマスイノベーションセンター担当兼モノづくり革新センター担当兼チェーンプロダクションカンパニーおよびマルチプルプロダクションカンパニー担当川口尚孝▽同役員マテリアルSBU担当兼同SBU長兼スマートSBU担当宮本仰▽執行役員アセスメント本部副本部長兼同本部アセスメント推進室長林仁志▽同役員同本部レスポンシブル・ケア室長藤尾正昭▽同役員チェーンプロダクションカンパニー長兼同カンパニー大竹工場長田鹿治美▽同役員ダイセルミライズ社長兼上海大賽路塑料工業有限公司董事長山門征司▽同役員ポリプラスチックス代表取締役副社長執行役員黒澤和哉※同社代表取締役就任は6月下旬開催の株主総会開催日▽同役員ライフサイエンス事業企画室長坂野誠治▽同役員事業支援本部副本部長兼同本部IR広報グループリーダー廣川正彦▽同役員事業創出本部長兼バイオマスイノベーションセンター長六田充輝▽同役員セイフティSBU長兼Daicel Safety Systems(Jiangsu)Co.,Ltd.董事長兼Daicel Safety Technologies(Jiangsu)Co.,Ltd.董事長兼Daicel Safety Systems Americas,Inc.Chairperson山田良平▽退任(専務執行役員マテリアルSBU担当兼スマートSBU担当)、顧問マテリアルSBU担当役員補佐兼スマートSBU担当役員補佐児島秀景▽退任(常務執行役員生産本部長兼チェーンプロダクションカンパニー長兼モノづくり革新センター担当)、エグゼクティブフェロー生産技術担当フェロー飯山尚志(6月下旬定時株主総会開催日)▽社外取締役小松百合弥▽退任(取締役会長)、顧問札場操▽社外監査役北山久恵▽退任(社外監査役)市田龍。
2022年3月7日
[日鉄ケミカル&マテリアル/組織改正](4月1日)①部を超える組織の統合・再編▽機能材料事業部「エスパネックス部」と「エポキシ事業部」を統合し、「機能樹脂・基板材料事業部」を新設する▽機能材料事業部「ディスプレイ材料部」と同事業部「有機EL材料部」を統合し、「ディスプレイ材料事業部」を新設する▽「金属箔事業部」と「メタル担体事業部」を統合し、「金属箔応用商品事業部」を新設する②部相当組織の統合・再編▽「機能材料戦略企画部」を新設する▽「機能材料事業企画第一部」と「機能材料事業企画第二部」を統合し、「機能材料事業管理部」を新設する▽「機能樹脂・基板材料事業部」の下部組織として、「エスパネックス営業部」「エポキシ生産管理部」「エポキシ営業部」を設置する▽「ディスプレイ材料事業部」の下部組織として、「エスファイン営業部」「有機EL営業部」を設置する▽「金属箔応用商品事業部」の下部組織として、「営業部」「金属箔製造部」「海外生産サポート部」を設置する。
2022年3月7日
2022年3月4日
日本化学協会と製品評価技術基盤機構はこのほど、化学物質がヒトの健康や環境に及ぼす影響に関する最新の研究成果と、その規制利用に関する国際化学工業協会協議会(ICCA)のワークショップ「ICCA‐LRI and NITE Workshop」(6月20日、21日)を共同開催すると発表した。
場所はヨコハマグランドインターコンチネンタルホテル(横浜市)で、オンラインも活用したハイブリッド形式となる。3月1日にワークショップ専用ウェブサイト(https://cvent.me/o753y8)を開設、3月22日から参加登録を開始する予定。
現在、海洋プラスチックや有機フッ素化合物の問題など、
2022年3月4日
2022年3月4日