デンカは12日、2021年3月期の連結業績を発表した。売上高は前年比7%減の3544億円、営業利益は10%増の347億円、経常利益は7%増の321億円、純利益は微増の228億円の減収増益となった。
オンライン会見において今井俊夫社長は「新型コロナ影響によりクロロプレンゴム(CR)などの販売数量が大幅に減少したが、電子・先端プロダクツ製品やヘルスケア分野の新製品が大きく寄与し、過去最高の営業利益を達成した。スペシャリティー化推進の効果だ」と説明した。
セグメント別では、
2021年5月14日
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旭化成は13日、2021年3月期の連結業績を発表した。売上高は前年比2%減の2兆1061億円、営業利益3%減の1718億円、経常利益3%減の1780億円、純利益23%減の798億円となった。
オンライン会見において、工藤幸四郎常務執行役員は、「マテリアルと住宅のマイナスをヘルスケアで挽回し、ほぼ前期並みの業績となった。純利益はベロキシスの組織再編に伴う税金費用を先行的に計上したことで減益となった」と総括した。なお半導体工場(宮崎県延岡市)で発生した火災では、特別損失223億円を計上している。
セグメント別に見ると、
2021年5月14日
高機能製品事業を拡大、PGAは23年黒字化へ
クレハは12日、中期経営計画「Kureha‘s Challenge 2022」(中計ストレッチ・ファイナルステージ)を発表した。会見において小林豊社長は「前中計の計画に対し、昨年度の業績はそれほど悪くないように見えるが、私としては満足していない」と語った。昨年度の業績は売上収益1446億円(計画1570億円)、セグメント別営業利益189億円(同180億円)、営業利益173億円(同180億円)となったが、収益拡大を目指した機能商品は目標が大幅な未達となった。PVDFはLIB用バインダーの需要が一気に立ち上がり利益が増加したが、PGAはコロナ禍によりシェール生産が減少するなど事業環境が悪化。PPSについても、自動車向けに市場が拡大しているものの収益性が高まっていない。
また既存製品についても、「クレラップ」はコロナ禍でも堅調だった反面、業務用包材は欧州市場がシュリンクした影響を受けた。小林社長は「収益性の低い製品や
2021年5月14日
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JSRはこのほど、エラストマー事業を非継続事業に分類することに伴い、通期業績予想を売上収益3180億円(前回発表比1500億円減)、コア営業利益430億円(同100億円減)、営業利益430億円(同100億円減)、親会社の所有者に帰属する当期利益270億円(同50億円減)に修正した。
同社は、エラストマー事業を新たな子会社に継承させたうえで、ENEOSに譲渡することを決定。そのためエラストマー事業を第1四半期(4-6月期)から非継続事業に分類し、売上収益、コア営業利益、営業利益は非継続事業を除外した継続事業の金額として表示。一方、親会社の所有者に帰属する当期利益については、非継続事業の損益を含んだ金額を表示している。今回のエラストマー事業の譲渡に加え、持分法会社錦湖ポリケムの合弁解消、その他エラストマー事業構造改革費用の影響の見通しを非継続事業の損失として通期業績予想に反映させた。
2021年5月13日
クラレは12日、2021年度第1四半期(1-3月期)の連結業績を発表した。売上高は前年同期比6%増の1444億円、営業利益40%増の168億円、経常利益44%増の163億円、純利益21%減の53億円となった。なお米国寒波影響に関する特別損失30億円を計上している。
セグメント別に見ると、ビニルアセテートセグメントは増収増益。ポバール樹脂は、世界的に需要回復が進み販売量が増加したが、米国寒波影響を受けた。光学用ポバールフィルムは、大型ディスプレイ向けを中心とした液晶パネルの需要増により好調に推移。PVBフィルムは建築向け、自動車向けとも販売量が増加した。水溶性ポバールフィルムは巣ごもり需要を背景に個包装洗剤用途で販売が拡大した。エバールは、食品包材用途の販売量は堅調に推移し、ガソリンタンク用途も需要が回復したが米国寒波影響を受けた。
イソプレンセグメントは増収減益。イソプレン関連は、ファインケミカル、熱可塑性エラストマーともに、主に中国、アジアで需要が回復基調となり販売量が増加したが、原燃料高の影響を受けた。耐熱性ポリアミド樹脂は、電気・電子デバイス向け、自動車向けとも需要伸び販売が好調だった。
機能材料セグメントは減収減益。メタクリルは、飛沫飛散防止用仕切板やディスプレイ向けの販売が増えた一方、看板向けなどは低調となった。メディカルは、歯科材料において主に欧米で販売が好調に推移。環境ソリューションは工業用途を中心に出荷が減少した。
繊維セグメントは減収減益。人工皮革「クラリーノ」は、アジアや欧州で需要回復が見られた。繊維資材は、ビニロンの需要は回復基調となったが前年同期の販売を下回った。
トレーディングは増収増益。繊維関連事業は、スポーツ衣料用途が伸び悩んだが、樹脂・化成品関連事業は、国内および中国を含むアジアにおいて販売が順調だった。
なお同日、上期(1-6月期)の業績予想の修正を発表。第1四半期において、主力用途である自動車、ディスプレイ、電子・電気デバイスなどの需要が伸びたことを受け、ビニルアセテートとイソプレンは当初想定より出荷が増加し、第2四半期においても需要が堅調に推移することを見込む。これを踏まえ上期予想について、売上高2900億円(前回予想比100億円増)、営業利益300億円(同50億円増)、経常利益290億円(同65億円増)に上方修正した。なお、通期業績予想は据え置いている。