バイオ

　王子ホールディングスは、地球環境に配慮した生分解性プラスチックと、さらなる機能を加えた紙製品の開発を加速する。

　最近、EUが海洋生物保護のため、使い捨てプラ製品の使用を禁止する法案を提出し、米国大手外食チェーンが相次ぎプラ製容器やストローを見直す計画を出すなど、世界でプラスチックに替わる製品の需要が高まっている。

　同社グループはこれまで、飲料やヨーグルト・アイスクリームなどの容器、ファストフード店で利用される耐油機能を備えた容器・包装紙など、食品用途向けの各種原紙を製造してきたが、今回、イノベーション推進本部パッケージング推進センター（今年4月設置）を中心に、プラスチックに替わる、生分解性プラとさらなる機能を備えた紙製品の開発を進めていく。

　生分解性プラの開発は、王子エフテックスで、パルプを生分解性プラであるポリ乳酸と複合化した樹脂ペレットの開発を推進。パルプを複合化することで成形品の剛性が向上、耐熱性（熱変形温度）も改善され、射出成型時間の短縮、成形品の用途の拡大が期待されており、現在ユーザーへのサンプル提供を開始している。

　従来、生分解性プラ原料に使用される糖液（グルコース）は、主にサトウキビやトウモロコシなどの可食原料から製造されているが、同社グループではバイオエタノール製造で培った要素技術（酵素回収、連続製造）を応用し、非可食原料の木材（セルロース）から糖液を効率的に製造する技術を開発。今後、糖液の量産体制を整備するとともに、将来的には生分解性プラの自社開発、または提携による開発を目指していく。

　一方、さらなる機能を備えた紙製品の開発では、主にプラスチックが使用されているバリア性を有する包装材料を紙に置き換えるために、再生循環型の包装材料を開発した。同開発品は水蒸気と酸素の両方に対してバリア性を持つマルチバリア紙であり、紙単体で水蒸気に対しては一般のバリアフィルム並み、酸素に対しては蒸着フィルム並みの高いバリア性能が得られている。

　また、紙コップふた（トラベラーリッド）についても、プラスチックふたが主流となっていることから、生分解性のある再生可能な「パルプ」を原料とした紙製のふたを開発。同開発品は、耐水性、耐熱性を持っており、ホット用・アイス用の紙コップのふたとして使用可能だ。

　さらに、王子エフテックスでは、紙製ストロー原紙として使用可能なサンプル提供を開始。耐水性を有し、スパイラル加工による紙ストローの製造に適している。

　大日本印刷（DNP）はこのほど、植物由来の原料を一部に使用することで環境への負荷を軽減する「バイオマテックインキ」を開発したと発表した。

　同製品は、石油由来のインキと同等の物性があるため、洗剤やシャンプーなどの詰め替えパウチや、ボイルやレトルト、電子レンジなどに対応可能な高い機能を必要とする包装材の印刷インキとしても使用できる。

　加えて、植物由来原料を使用した包材「DNP植物由来包材バイオマテック」シリーズの「バイオマテックPET、酸素や水蒸気のバリア性の高い「バイオマテックIB-PET」「バイオマテックVM-PET」などとバイオマテックインキを組み合わせることで、包装材全体として温室効果ガスの排出量削減が期待される。同社ではさらに、モノマテリアル（単一素材）パッケージへの適用も視野に入れている。

　DNPは持続可能な世界を実現するために、2030年までに達成すべき17の国際目標であるSDGsの実現を目指した取り組みを進めている。その一環として、温室効果ガスを製品のライフサイクル全体で削減できる、植物由来原料を使用した包装用フィルム「DNP植物由来包材バイオマテック」を2006年に開発。今月上旬には、使用済みプラスチックのリサイクルの観点から、食品や日用品用途向けに、よりリサイクルしやすいモノマテリアルで構成したフィルムパッケージを発表した。

　今回は、さらなる環境負荷の低減や温室効果ガスの削減を目指し、新たに植物由来の原料を使用した「バイオマテックインキ」を開発。食品や日用品などの軟包装材での基本物性の評価と、供給体制の構築を完了させた。

　今後は、食品・日用品メーカーとともに、「バイオマテックインキ」への切り替えを進めていく。なお、10月2～5日に東京ビッグサイトで開催される「TOKYO PACK2018（2018東京国際包装展）」では、新規開発品「バイオマテックインキ」や「モノマテリアルパッケージ」の出展を予定している。

　京都大学はこのほど、三菱ケミカルとの共同研究により、年間に十数回収穫できる水耕栽培系で、代謝工学とマルチオミックス解析を活用して新しい機能性野菜の開発に成功した。

　マルチオミックスとは、細胞内の遺伝子やタンパク質、代謝物などから得られる情報を、網羅的・包括的に分析していくバイオテクノロジーの手法。研究を行ったのは、同大学大学院農学研究科応用生命科学専攻の植田充美教授らのグループ。最先端技術を利用することで、遺伝子組み換え技術を用いず市場流通が可能な、液肥で調製できる栄養価の高い機能性野菜の開発に成功した。

　胎児の脳の発達を促進する「葉酸」リッチな機能性ホウレンソウと、これまでにない強い抗酸化機能が推定されている「ベタシアニン」リッチな赤茎ホウレンソウを開発した。機能性野菜を含む機能性食品は、科学的根拠をもとに、健康の維持や増進などに役立つ成分を効率よく摂取できるように開発された食品のこと。

　これまでにも、作物への栄養成分強化を目的とした研究が数多く報告されているが、これらの手法は主に遺伝子組み換え技術を用いており、厳しい規制のある日本では、一般流通までには至っていない現状がある。

　また、ヒトは葉酸を合成できないため、食物からの摂取が必要だが、食物に含まれる葉酸量は非常に少ない。一方、植物が合成する色素成分は、抗酸化力を高め、ガン細胞の増殖抑制などにも有用な機能を示す2次代謝産物として注目を浴びている。

　こうした背景から、同研究ではすでに確立されている三菱グループの水耕栽培系を用い、液肥の成分調整によって、ホウレンソウの葉酸量を高め、赤色色素成分の強化を図った。

　今回の研究では、野菜工場の大量安価な栽培システムの活用により、液肥にフェニルアラニンを添加するだけで、最大で約2倍のホウレンソウの葉酸リッチ化を達成。また、スクロースを添加するだけで、最大で約5倍のベタニンリッチ化を達成した。

　これらは、同研究グループが培った、代謝工学の蓄積データの活用と、マルチオミックス解析手法の融合による成果であり、同手法は今後の食用野菜の育種に大いに活用できるとともに、一般市場への新しい高付加価値食品の展開に貢献することが期待されている。