ヘルスケア

　日本触媒は14日、ファンケルと、大気中の花粉やPM2.5など微粒子が肌や毛髪に付着することを防ぎ、かつ抗菌、抗ウイルス効果をもつ新規ポリマーの共同開発に成功したと発表した。この新規ポリマーは保湿効果もあり、様々な外的刺激因子から肌や毛髪を守ることを目的とした商品への応用が期待できる。

　肌の角層中に含まれる細胞間脂質は、水分保持機能とバリア機能をもつことが知られている。両社は、細胞間脂質が親水基と疎水基の両方から構成されていることに着目し、親水性モノマーと疎水性モノマーで構成される新規ポリマーを分子設計した。これに基づき日本触媒のポリマー合成技術を活用し、水分保持機能と被膜形成能を両立した新しいポリマーの開発に至った。

　開発した新規ポリマーは、①微粒子付着防止効果②保湿効果③抗菌・抗ウイルス作用の3つの効果を発揮する。同ポリマーを配合した化粧品は、肌や毛髪への微粒子の付着を防ぎ、様々な外的因子によるダメージから守るとともに、潤いを与えることが期待される。

　なお、今回の成果の一部は、今年3月に京都で開催された「日本薬学会第140年会」で発表。さらにオンラインで開催される「第31回IFSCC学術大会2020横浜大会」（10月21~30日）でも発表される予定だ。

　花王は17日、肌を微細な凹凸膜で覆うことで、空気中に浮遊するほこりや花粉などの微粒子の付着を抑制できることを見出だしたと発表した。

　空気中にはほこりや花粉など目に見えない微粒子が浮遊しており、肌に付着すると肌がくすんで見えたり、かゆみや肌あれなどの原因となる上、長期的にはシミやシワなどの肌老化を助長するという報告もある。日本では花粉の時期に付着が気になるという声が聞かれるが、中国やタイ、ベトナムでは「微粒子大気汚染で肌の調子が悪くなる」、と感じる人がいずれも8割以上にのぼる。

　同社は、これらの課題に対して、浮遊微粒子の肌への付着に注目した。物体間に働く引力にはファンデルワールス力、静電気力、液架橋力があり、強さは対象物の大きさに依存する。ほこりや花粉など粒径2.5~30㎛の微粒子ではファンデルワールス力が相対的に大きく、物体間の距離が近いほどその力が強く働くため、粒子/付着面（肌）の距離の影響を調べた。

　異なる粗さの付着面と異なる粒径（2.5と30㎛）の微粒子の間のファンデルワールス力をシミュレーションしたところ、特定の粗さ領域では粒子が付着しにくいことを見出だした。直径10~50㎛程度の紫外線散乱剤（微粒子酸化チタン、微粒子酸化亜鉛）を使って微細凹凸構造を作ると、微粒子の付着を高効率で抑制できることがわかった。配合する油剤によっては、凹凸膜表面が油剤に覆われて付着抑制効果を失うが、紫外線散乱剤と油剤の濡れを制御することで表面の微細凹凸構造が維持され、微粒子の付着を抑制できた。

　こうして作った日やけ止めは、人工皮革での塗布試験で付着抑制効果を示し、ヒトでの5時間の外出試験でも、肌への汚れ付着は有意に少ないことが確認できた。今後、サンケアをはじめとする技術開発につなげていく予定だ。

　富士フイルムはこのほど、肌の弾力性に影響する立毛筋の機能向上成分として、黒胡椒由来の血行促進成分「テトラヒドロピペリン」をナノ乳化した「ナノテトラヒドロピペリン」を開発したと発表した。

　毛穴のゆるみや肌のたるみについて、毛穴の収縮を担う立毛筋の機能低下のメカニズムや肌の弾力性への寄与に着目。組織透明化技術によりヒト立毛筋の3次元可視化に成功した。

　立毛筋は毛根に絡まり、かつ表皮・真皮境界の基底膜まで伸びており、毛穴とともに肌組織全体にも関わることを示唆。ヒト立毛筋中の老化マーカータンパク質「プレラミン」の染色観察により、加齢とともに立毛筋が老化することを確認した。立毛筋を構成する平滑筋細胞をコラーゲンゲル内で培養し観察した結果、年齢が高いほどコラーゲンの収縮が低下（肌弾力が低下）することが分かった。筋力低下のマーカー、細胞骨格タンパク質「αSMA」の蓄積も見られた。

　さらに、黒胡椒由来の血行促進成分「テトラヒドロピペリン」によりαSMAの蓄積が改善することを発見。油溶性の「テトラヒドロピペリン」を立毛筋に効率的に届けるために、皮脂となじみのよい「イソノナン酸イソノニル」と組み合わせてナノ乳化することで、浸透性は従来のオイル乳化物の約1.4倍に向上し、実際の皮膚への浸透性も確認した。

　今後、今回開発したナノ乳化物「ナノテトラヒドロピペリン」を、毛穴が目立たないハリのある肌へ導く機能性化粧品に応用していく予定だ。

　デンカの連結子会社であるデンカ生研はこのほど、新型コロナウィルスの抗原を、迅速・簡易に検出するキットの開発に着手したと発表した。イムノクロマト法により、一般の医療施設でも使用できる。

　デンカ生研は1950年の創業以来、ワクチンや検査試薬を通じて日本の防疫の一翼を担ってきた。また、近年ではコンゴのエボラ出血熱流行に対し、迅速診断キットのテスト品を供給するなどの取り組みを行っている。

　加えて、インフルエンザの迅速診断キットで国内のトップメーカーであり、「COVID‐19」の簡易検査キットについても、十分な供給体制を取れると考えている。

　同社グループは経営計画「Denka Value‐Up」で、ヘルスケア事業を重点分野の1つと位置づけている。また、日本感染症学会と日本環境感染学会が推進するFUSEGU2020プロジェクトに賛同している。

　今回「COVID‐19」の流行に対する簡易検査キットの提供を社会的責務と捉え、公的機関や国内外の研究機関の協力を仰ぎながら、デンカ生研が長年にわたって培ってきた知見を生かし、早急に開発を進め、最速での供給開始を目指す。