日刊ケミカルニュース発行 株式会社科学企画出版社
2021年4月5日
日鉄ケミカル&マテリアルは2日、トヨタ自動車の新型燃料電池車（FCV）「MIRAI」に採用された多孔質炭素材料「エスカーボン/MCND」について、FCスタック（水素と酸素の化学反応を利用した発電装置）の小型化・高性能化に大きく寄与したことが評価され、「新型MIRAIプロジェクト表彰・技術の部」を受賞したと発表した。
日鉄ケミカル&マテリアルは、自然科学研究機構分子科学研究所の西信之名誉教授との共同研究により「エスカーボン/MCND」を開発。2013年よりサンプルワークを進める中、量産プロセスの確立に成功し、昨年12月に発売された「MIRAI」のカソード電極用の触媒担体として採用された。世界的な脱炭素・水素利用拡大の流れもあり、自動車用途をはじめとする燃料電池市場は今後も成長が見込まれている。
同社は、FCVの普及、水素社会の実現に貢献するとともに、より幅広い分野への応用展開も含め、さらなる事業の拡大に取り組む。そして今後とも、日本製鉄グループの一員として、日本のカーボンニュートラル実現に貢献していく考えだ。
2021年4月1日
帝人フロンティアはこのほど、超軽量天井材「かるてん」を既存の天井に重ね貼りすることで、反響を抑え、保育施設内の騒がしさを低減させる効果を確認したと発表した。「かるてん」は、同社が地震発生時の天井落下による被災を軽減する目的で展開している天井材。横浜国立大学との共同研究により、同製品に吸音効果があることが新たに分かった。
保育施設では、掃除のしやすさや壁面を収納や絵画などの掲示スペースに利用することなどから、床や壁面に吸音性能の高い材料を使用することが難しく、一般的に、天井に吸音性能の高い内装材を施工するのが有効とされている。しかし、既存の保育施設の場合、十分な吸音性能がない天井材を使用していることも多く、子どもや保育者の声などの発生音が響き、喧騒な状態が生じることが問題となっている。
対策としては、既設の天井材の張り替えや、吸音ボードを重ね貼りするなどの方法があるものの、使用できる材料は限られていた。そこで、軽量で薄型ながら、十分な吸音性能と不燃性をもつ「かるてん」を保育施設の天井材として使用し、その効果の検証を行った。
実際の保育施設で既設の天井に「かるてん」を重ね貼りし、施工前後での残響時間を計測。その結果、施工前は子どもの声の主な領域である周波数1kHz以上で0.7から0.8秒程度と反響しやすい状態だったが、施工後は0.4秒程度に抑えられた。これにより、薄くて軽い「かるてん」を既設の天井に重ね貼りすることで、空間を狭めることなく反響を抑え、保育施設内の騒がしさを低減させる効果があることを確認した。
同社は「吸音性能のある『かるてん』を天井材として使用し、保育施設内の子どもの声や物音の反響を抑えることできれば、子どもの発達や言葉の習得に望ましく、保育者の負担軽減にもつながる」としている。今後は、大規模空間の安全対策という従来の用途に加え、音環境の改善にも貢献できるよう、保育施設をはじめとする様々な空間に向けて「かるてん」を展開していく考えだ。
2021年3月31日
中越パルプ工業はこのほど、セルロースナノファイバー（CNF）「nanoforest」がスピングルカンパニー製スニーカーのラバーソール用添加剤として採用されたと発表した。
スピングルカンパニー（広島県府中市）はスニーカーの企画・製造・販売を行うシューズメーカーで、日本人の足型研究でたどり着いた特徴的な履き心地に加え、パリコレクション、ミラノコレクションにも取り上げられる洗練されたデザイン性で人気を博している。
同社は「nanoforest」のラバーソールへの配合検討を進め、バルカナイズ製法のスニーカー「スピングルムーヴ」の2つの新作モデルに採用した。アウトソールは植物由来の材料をゴムに練り込んだ「RUBEAR CNFソール」の採用で、従来のソールと比べ摩耗性を約40％低減し、耐久性と環境への配慮を兼ね備えた地球に優しい一足となった。
今後、中越パルプは同社CNFのゴム成形加工分野での応用・実用化を目指し、丸紅と共に研究開発と営業展開の強化を図っていく。
2021年3月31日
2021年3月31日
積水化成品工業はこのほど、省資源化に貢献する発泡倍率100倍のビーズ法ポリスチレン発泡体「エスレンビーズHCMH」を上市した。
ビーズ法ポリスチレン発泡体は、優れた断熱性・軽量性・緩衝性、加工の容易性などから、魚箱や農産箱・建築資材・土木資材として広く使われている。しかし、従来品の発泡倍率は90倍程度が限界であり、100倍を超える発泡体の実現は、発泡助剤の添加量を増やす、発泡工程を複数回行う、といった環境への負荷が増大するという課題があった。
こうした中、同社は、独自のポリマー重合技術と発泡技術を深化させ、通常の製造工程での生産を可能とした「エスレンビーズHCMH」を開発。同製品は総体積の99％が空気、1％がポリスチレン樹脂で構成される省資源素材であり、プラスチック使用量を削減するとともに、環境への負荷も低減する。また、構造材や緩衝材として使用される従来品と比較して10％の軽量化を実現した。
同製品は浮力と剛性に優れた大型の発泡ブロックを生産できることから、現在、水上ソーラーの浮力材として採用されている。原材料の省資源化によって環境負荷低減を実現しているほか、水上ソーラーの訴求を通じて、再生可能エネルギーである太陽光発電の推進に寄与している。
同社は今後、食品用途をはじめとする幅広い分野での展開を目指し、サスティナブル・スタープロダクト（環境貢献製品）の普及を通じて、持続可能社会への貢献に努めていく。
2021年3月31日
三菱ケミカルはこのほど、サーキュラ―エコノミー（循環型経済）推進に向けた取り組みの一環として、フジシールグループと共同で、ペットボトルの使用済みシュリンクラベルの再利用に向けた実証プロジェクトを開始すると発表した。
シュリンクラベルは、ペットボトル容器自体に顔料などを付着させることなく、必要な表示や遮光機能などを保持させることができるため、ペットボトルのリサイクル率向上に貢献している。一方で、ラベル自体についてはリサイクルの仕組みが確立されておらず、資源循環の観点から対応が求められている。
三菱ケミカルは今回、この社会課題を解決するため、長年の顧客であり高いシュリンクラベル設計技術をもつフジシールと共に、使用後のシュリンクラベルを新たなシュリンクラベルに再利用する仕組みの共同実証プロジェクトを開始する。今春には実証プラントを設置して検証を進め、2022年の社会実装を目指す。
同プロジェクトでは、ラベルが装着されたままのペットボトルから回収されるラベルを対象とする。フジシールのシュリンクラベル設計技術や三菱ケミカルのフィルム設計・製膜技術などを融合することで、使用後のシュリンクラベルから印刷インキを取り除き、新たなシュリンクラベルに再利用するとともに、脱離されたインキの有効活用についても実証検証を行う。
同社は三菱ケミカルホールディングスグループが掲げる中長期経営基本戦略の下、サーキュラーエコノミーの推進をKAITEKI実現のキーエレメントと位置づけており、使用済み製品などのリサイクルはその重要な取り組みの一つと考えている。同社は今後も、取引先などとの連携を積極的に進めながら、持続可能な社会の実現に貢献していく考えだ。
2021年3月31日
帝人は30日、LS-EV（低速EV）の軽量化に向けた開発パートナーである豪州・AEV社と、LS-EVのプロトタイプを共同開発したと発表した。
両社は、将来のEVに求められる技術基盤を獲得・整備するため、2019年からLS-EVの共同開発を推進。最近の成果として、多目的LS-EV向けプラットフォームや、太陽電池搭載のLS‐EV向けルーフを開発している。
今回開発した4人乗りのLS-EVのプロトタイプは、両社が共同で取り組んできた「Well to Wheelゼロエミッション」というテーマを具現化。帝人の軽量・高強度素材、加工に関する最先端技術、成形ノウハウと、AEV社がもつLS-EVの基本設計や、低エネルギーでの駆動・制御などに関する技術を最適条件で組み合わせて設計している。車体プラットフォームには、低エネルギーでの走行が可能な「Blanc Robot」を使用しており、最適なエネルギー効率を発揮し、無人走行システムにも対応できる。
一方、車体の窓やドアには、軽量で耐衝撃性に優れる帝人のポリカーボネート樹脂「パンライト」製のグレージングを使用。洗練されたスタイリッシュな外観を実現し、優れた赤外線遮断性で室内の温度上昇の抑制を可能にした。また「パンライト」製のグレージングを曲面形状に一体成形したルーフには、ソーラーパネルと軽量な給電モジュールを搭載。豪州の日照条件下での試験では、一般的なソーラーパネルと同等の約330Wを記録した。
さらに車内には、帝人フロンティアが展開するポリエステル製タテ型不織布を、断熱・吸音材に使用。外気による車内温度への影響やロードノイズを低減させることで、車両のエネルギー効率や快適性の向上に貢献している。これらによりエネルギー効率は、両社が目標としてきた歩行者レベルの消費エネルギーとほぼ同等で、自動走行車としては過去最高レベルのものとなった。
帝人は今後、近未来のモビリティへのニーズを先取りし、自社の高機能素材や設計、デザイン、複合化技術による技術提案力を強化することで、「Well to Wheelゼロエミッション」の実現に向けた取り組みを一層強化していく。
2021年3月30日
宇部興産、港湾空港技術研究所、海洋研究開発機構、東京工業大学および東京海洋大学の研究グループはこのほど、深海インフラ構築に向けたセメント硬化体の力学特性の評価手法を確立し、実海域でのデータ計測を世界で初めて開始したと発表した。
深海でセメント硬化体の内部に生じる圧力やひずみを実際の深海底で連続計測することで、将来的に深海で使用するインフラ材料の開発や構造物の設計手法の構築に役立つことが期待される。なお同研究は、科学雑誌「ジャーナル・オブ・アドバンスド・コンクリート・テクノロジー」に掲載された。
同研究は、短期間および長期間の高水圧によって、セメント硬化体がどう変形するかを明らかにすることが目的。従来は、深海から回収した後の硬化体の変化を測定していたが、回収時の圧力変化により硬化体に変化が生じる可能性もあり、深海で起こった現象を正確に把握できなかった。また、深海と同等の高水圧の水槽を利用した実験でも、実際の構造物のスケールで起こりうる現象や潮流・生物付着などの影響が再現できない。
こうした中、研究チームは硬化体内部に生じる圧力やひずみを深海底で連続計測する方法を確立。これにより、深海で起こっている現象だけを抽出してデータを分析、考察することが可能となった。研究グループは、昨年7月に駿河湾沖70Kmに位置する南海トラフ北縁部、水深約3500mの海域に硬化体と計測装置を設置。今年度中に回収し、計測結果を解析する予定だ。
海洋国家の日本にとって、積極的な海洋利用は重要な課題の1つ。深海での海洋インフラの建設には、設計の自由度や汎用性が高いセメントの利用が検討されている。またセメントは、日本でほぼ100％自給できる石灰岩から製造され、安定的に供給できるというメリットもある。
これまで、深海の極限環境がセメント構造物にどのような影響を及ぼすか評価されていないが、最新の研究では、深海で著しく劣化したことが報告され、既存の知見や設計手法だけでは深海インフラを構築できないことが明らかになってきた。深海インフラの構築に向けて、まずは基礎データの収集が重要となっている。
2021年3月30日
三井化学はこのほど、高屈折率メガネレンズモノマー「MR」を使用したメガネレンズが、会員制大手量販店の米コストコに標準採用され本格的な販売が始まったと発表した。
コストコはこれまで、米国市場で標準材料となっている中屈折率のポリカーボネート（PC）系メガネレンズを主に取り扱っていたが、昨年10月から三井化学の「MR」を使用した高屈折率のウレタン系レンズへの切り替えを順次開始しており、3月から全面的に切り替えていく。
「MR」は独自の重合技術により高屈折率・高アッベ数・軽量かつ高耐衝撃性を実現したチオウレタン系樹脂（硫黄を含むウレタン）メガネレンズ材料。粘りのあるチオウレタン系樹脂により、薄くても割れにくく、アッベ数が高いことからレンズ度数が高くなっても色にじみが少なくクリアな視界が得られるといった特長をもつ。コストコはこのような「MR」の光学性能を高く評価。同時に同社の「高性能な優良ブランド商品をお客様に提供する」というコンセプトが、「MR」の「より軽く、より薄く、より洗練された性能」と合致したことから採用に至った。
三井化学グループは、今回のコストコの標準採用を契機に、米国市場での人々の視界品質（QOV）の向上に向けて、PC系からウレタン系「MR」を使用したレンズへの切り替え訴求を進め、さらなる販売拡大を図っていく考えだ。
2021年3月30日
日本触媒は29日、TAK-Circulator（TAK）とプロジェクトを進める、ステロイド抵抗性難治重症喘息を対象とした核酸医薬品「TAKC-02（開発コード）」について、中分子原薬製造施設で第Ⅰ相臨床試験向け原薬のGMP製造を完了し出荷したと発表した。
両社はTAKが東京大学との共同研究成果を基盤に開発した「TAKC-02」の共同商業化契約を締結しプロジェクトを推進。「TAKC-02」はサイトカイン類の産生に関与するMex3B遺伝子を標的とするアンチセンス核酸医薬。吸入投与によりMex3B遺伝子の発現が抑制されると、炎症性サイトカイン類の産生が抑制され、難治性重症喘息の改善が期待される。既存医薬品が有効性を示さないステロイド抵抗性難治重症喘息に関し「TAKC-02」が承認されれば医療ニーズに応える治療薬となる。日本触媒は原薬の供給者として、また、パートナーとして「TAKC‐02」開発に寄与していく。
一方、日本触媒にとっては、2019年に竣工したGMP準拠の中分子原薬製造施設による初の製造・出荷となる。同製造施設は、核酸医薬をはじめとする中分子原薬製造のための複数の製造ラインをもち、様々な顧客からのニーズに対応した核酸原薬製造を受託できる体制を整えている。今回の製造実績をもとに、4月から本格的に中分子原薬の受託製造事業を展開する。同社は、様々な核酸医薬品の供給を推進し、人々の生命・健康を支え、社会の継続的発展に貢献していく考えだ。