東洋紡 尿検体分析装置の新製品を開発 撮影画質を向上

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2019年10月15日

 東洋紡はこのほど、尿中の有形成分を調べる尿沈渣(にょうちんさ)検査の工程を自動化した、尿中有形成分分析装置の新製品「USCANNER premio」を開発した。今年度内に製造・販売を開始する。

USCANNER premio
USCANNER premio

開発品は、撮影画像の解像度を従来機種よりも向上させて、尿中の赤血球や白血球といった有形成分の、より鮮明な表示を実現した。また、オプションの「操作用増設端末」を使用することで、複数の検査技師により異なる検体の画像を同時に観察することが可能になる。異常が認められた大量の検体を効率的に分析できるため、患者が診断結果を受け取るまでの待ち時間の短縮に貢献する。

 尿沈渣検査は、腎臓や泌尿器の疾患を診断する際などに、尿中有形成分の種類や量を検査技師が顕微鏡で観察・分類・計測するもの。検査技師による手作業を多く必要とするため、特に大量の検体を扱う大規模病院などでは、自動化による検査の効率化が求められていた。

 同社は2001年に、検査技師が実施する、染色、標本作成、カラー染色画像の撮像、成分の分類・計測という一連の作業を全て自動化した、尿中有形成分分析装置「USCANNER」を上市。以来、製品の改良を重ね、これまでに、全国の大学病院や医療機関などで幅広く導入されている。検査技師の作業の負担を軽減するだけでなく、解析プログラムを活用した画像判定機能により、ばらつきのない安定した測定結果の取得を可能にした。

京大など CO2を有機分子に変換、多孔性材料の開発に成功

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2019年10月11日

 京都大学はこのほど、京都大学アイセムス(物質―細胞統合システム拠点)の研究グループが中国江蘇師範大学の研究グループと共同で、選択的にCO2を捉えて有用な有機分子に変換できる新しい多孔性材料の開発に成功したと発表した。

 CO2は燃焼や生物の呼吸、発酵など、われわれの生活の様々な場面で生成し、地球上に広く存在する化合物だが、同時に温室効果をもつガスとしても知られている。

 近年、化石燃料(石炭、石油、天然ガスなど)の使用の増加により、大量のCO2が地球上に排出されることによる地球温暖化の懸念が高まっている。こうした背景から、CO2排出量を削減する技術や排出されたCO2を有効活用する技術に高い注目が集まっている。

 同研究で開発した多孔性材料は、有機分子と金属イオンからなるジャングルジム状のネットワーク構造でできており、内部にナノサイズの小さな穴(細孔)を無数に持つ。この細孔はCO2に高い親和性をもっており、選択的にCO2だけを細孔中に取り込むことができる。

 さらに、細孔に触媒能をもつ金属イオン部位が規則的に配置されており、取り込んだCO2を原料として細孔内で高効率な触媒反応を起こすことが期待される。

 実際に、この材料を利用してCO2をエポキシドに付加させる変換反応を試みたところ、カーボネートが高収率、高効率で生成することが判明。反応の性能の指標となるCO2の変換のターンオーバー数は3万9000に達し、報告されている多孔性材料の中でも最高の性能を示した。

 今回開発した多孔性材料は、CO2を取り込むだけでなく、CO2の反応性を高め有用な有機分子に変換させることができる材料。また、この反応は付加反応であるため副生成物を生じず、有機溶媒も用いないことから環境に優しい反応だ。

 今回の成果は、地球温暖化の主因ともされるCO2を安価に資源として活用する技術への応用が期待される。なお、今回の成果は英国の学術誌「Nature Communications」電子版に9月25日に掲載された。

DNP 植物由来原料使用の液体紙容器の販売を開始

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2019年10月11日

 大日本印刷(DNP)は10日、紙容器メーカー世界大手のSIG Combibloc Group(SIG)の合弁会社であるDNP・SIG Combiblocが、日本国内で紙ストローと植物由来原料を使用した液体紙容器=写真=を発売し、環境に配慮した製品ラインアップを拡充すると発表した。

DNP 写真 現在、世界的に海洋プラスチックごみの削減や地球温暖化の抑制といった環境問題の解決が急がれている中、人々の暮らしに身近な食品や飲料、日用品などのパッケージにも、環境への配慮が強く求められている。

 そうした状況に対してDNP・SIG Combiblocは今回、日本市場に向けて、SIGの無菌充填システムに対応した、紙ストローと植物由来原料を使用した液体紙容器の販売を開始した。同製品はSIGがすでに海外で展開しており、DNP・SIG Combiblocが製品のラインアップを拡充し、日本へも環境に配慮したパッケージを提供する。

 今回SIGが開発した植物由来原料を使用した液体紙容器「SIGNATURE PACK100」は、森林認証紙をベースとした環境負荷の少ない製品。紙以外の樹脂にも植物由来原料を使用しており、より一層の環境負荷の低減を可能にした設計となっている。

 また、バリア性の必要な製品向けとして、アルミ箔を付加した「SIGNATURE PACK FULL BARRIEER」もラインアップ。今後、DNP・SIG Combiblocは、飲料メーカーに向けて、2020年度中に同製品の供給を開始する予定。また、まっすぐなストレート型の紙ストローに加え、U字型や伸縮可能な紙ストローの開発も進めていく。

 DNP・SIG Combiblocは、環境に配慮した紙容器の提供を通じて、プラスチックごみの削減に努めるとともに、日本市場でのSIG無菌充填システムの導入拡大を進めていく考えだ。

積水化学 「新・ドマーニ」発売、利便性と災害時の安心を強化

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2019年10月10日

 積水化学工業はこのほど、住宅カンパニーが利便性と安心を強化した鉄骨系ユニット住宅「新・ドマーニ」=写真=を10月25日より全国(北海道、沖縄と一部離島地域、積雪地域を除く)で発売すると発表した。

積水化学 『新・ドマーニ』代表外観 「ドマーニ」は1988年の発売以来、好評を得ているセキスイハイムの勾配屋根のロングセラー商品。「新・ドマーニ」を中高額層の二世帯住宅を中心とした商品として位置づけ、郊外エリアの建て替え需要への対応強化を図っている。

 住宅カンパニーでは、環境問題と社会課題の解決や盤石な経営基盤の構築を事業の成長力として位置付け、ESG経営を推進。このような考え方のもと「新・ドマーニ」の安心性を向上させるほか、利便性を強化、外壁ラインアップを拡充し、多様な世代のユーザーの好みに合わせた提案をしていく。

 「新・ドマーニ」の特長として、①IoTの活用で子どもや高齢者でも全室空調システム「快適エアリー」を手軽に操作、②気象予報と連動する「蓄電池自動充電機能」をレジリエンス機能に追加し安心性が向上、③充実の外壁と開口のラインアップにより多様な外観デザインを実現、が挙げられる。

 同社は、中期経営計画「SHIFT2019‐Fusion‐」(2017~2019年度)の中で、住宅事業の戸建てシェアアップの施策の1つに「価格帯別商品ラインアップの強化」を進めている。2017年にはボリュームゾーン向けに木質系ユニット住宅の「グランツーユーV」、鉄骨系ユニット住宅の「スマートパワーステーションGR」、2018年には新型「スマートパワーステーションFR」を発売し、低~中価格帯の商品を強化してきた。

 2018年のセキスイハイム基幹商品である新型「パルフェ」の発売に続き、今回、「新・ドマーニ」を発売することで、中~高価格帯商品での建て替え受注の増加も狙う。なお販売目標は年間260棟、販売価格は3.3㎡あたり82万円台から(消費税別途)。

BASF 仏社と3D皮膚モデルを開発、化粧品研究に活用

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2019年10月7日

 BASFとフランスのCTIバイオテックはこのほど、初の免疫マクロファージを含む3D皮膚モデルを開発した。この皮膚組織モデルは、スキンケア化粧品向けの有効成分の開発や試験などの基礎研究に活用される。

 マクロファージは細胞ストレスや組織損傷、感染の兆候などの皮膚の微小環境を絶えず監視しており、創傷の修復や組織の完全な再生に不可欠だ。皮膚のホメオスタシスを維持するため、マクロファージには炎症を促進、または抑制する高度な柔軟性がある。

 BASFとCTIバイオテックは2011年に協業を開始し、2015年からスキンケア化粧品向けの有効成分の開発と試験に使用される、3D組織モデルの研究を行っている。昨年、両社は最初の成果として、3Dヒト皮脂腺モデルの長期培養による生理学的な皮脂のex vivo(生体外での試験)産生、有効成分による皮脂産生の制御機能について発表した。

 CTIバイオテックの3Dバイオプリント技術の使用により、BASFは3D皮膚モデルのポートフォリオを拡大することができる。また、この技術によりマクロファージの機能を、完全に再構築された皮膚を使って研究したいと考える、スキンケア研究者向けの強力なプラットフォームが生まれるという。

東大 蓄熱セラミックスを開発、弱い圧力で瞬時に熱を放出

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2019年10月3日

 東京大学大学院理学系研究科化学専攻の大越慎一教授らの共同研究グループはこのほど、長期間熱エネルギーを蓄えることができ、弱い圧力を加えることにより蓄熱エネルギーを取り出すことのできる高性能な蓄熱セラミックスを開発した。

 開発品は、ラムダ型五酸化三チタンと呼ばれる結晶構造で、粒子がブロック型形状を取ることから、ブロック型ラムダ五酸化三チタン(Block‐type Λ‐Ti3O5)と名付けられた。

 このブロック型ラムダ五酸化三チタンの蓄熱量は、固体‐液体相転移物質に匹敵する237kJ/Lという大きな値(水の融解熱の約70%、エチレングリコールの融解熱の約140%)。

 開発品の最大の特徴は、弱い圧力を加えることでベータ五酸化三チタンへの相転移を誘起することにより、蓄えた熱エネルギーを放出することができること。圧力誘起相転移は数メガパスカル(MPa)からはじまり、7MPa(70気圧)でラムダ構造の割合が半分まで減る。

 70気圧という圧力は、市販の7㎥圧力ボンベの圧力の半分程度であり、固体における圧力誘起相転移では最も弱い圧力。このような長期エネルギー保存と、低圧力印加による熱放出が1つの材料で実現できた理由は、2つの安定相(ラムダ型構造とベータ型構造)をもつことと、その2つの相の間に適切な低いエネルギー障壁が存在することに由来している。

 長期的なエネルギー保存が可能な蓄熱材料は、不要な排熱を吸収して熱エネルギーとして再利用する部材としての活用が期待されている。特に自動車では、運転中に放出されてしまう熱エネルギーを有効に生かして燃費を上げるため、エンジンやマフラーなどの部品周りへ装着が期待されているが、実装可能な圧力機構という観点から、10MPa以下の圧力で放熱できることが望ましいとされる。

 今回開発した蓄熱セラミックスは、自動車の熱エネルギーを有効利用して初動時などの燃費向上につながる蓄熱材料や、太陽熱発電所の蓄熱システムとしての応用が期待される。

旭化成ゾール 小児にも対応した胸骨圧迫ヘルプ機能搭載のAED発表

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2019年10月3日

 国内で救命救急医療事業を手掛ける旭化成グループの旭化成ゾールメディカルは2日、成人/小児の胸骨圧迫ヘルプ機能を搭載した医療従事者向け自動体外式除細動器(AED)の「ZOLL AED 3 BLS」=写真=を発表した。

旭化成 「ZOLL AED 3 BLS」 新製品は米国・ゾール社独自の「Real CPR Help」機能が大きく進化し、従来の成人に加え小児に対しても適用可能になった。

 同機能は、傷病者に対する救助者の胸骨圧迫のテンポと深度をリアルタイムで計測・表示し、的確に救助者にフィードバックを行うことで、有効な胸骨圧迫を支援する機能だ。

 さらに、心電図解析から電気ショックまでの胸骨圧迫中断時間を大幅に短縮する新機能「RapidShock」(成人のみ適用)を搭載。傷病者がショックを必要とするか否かの判断に要する解析時間を、同社従来製品の半分にし、最短3秒間の高速解析を実現した。

 同社は、これらの新機能により、傷病者の蘇生率向上を図り、1つでも多くの〝いのち〟を救うことを目指していく。なお同社は、東京国際フォーラム(東京都千代田区)で開催中の、第47回日本救急医学会総会・学術集会で、「ZOLL AED 3 BLS」の国内初展示を行っている。4日まで。

帝人 スーパー大麦新商品、全国のスーパーで販売へ

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2019年10月3日

 帝人は家庭向け新商品「スーパー大麦のちから」を開発し、自社製品として初めてスーパーマーケットでの販売を開始した。2日に行った新商品発表会で、ヘルスケア新事業部門機能性食品素材事業推進班の北薗英一班長は、新商品について「全国のスーパーマーケット1万1000店舗への導入を目指す」との目標を示した。

新商品発表会の登壇者ら
新商品発表会の登壇者ら

 同社は2016年7月にスーパー大麦「バーリーマックス」を使った自社商品としてグラノーラなどを販売し、ECサイトで販売してきたが、ECサイトだけでは消費者との接点が限定されるという課題があった。

 そこで、「バーリーマックス」のさらなる普及には、実際の店舗で商品を手に取ってもらう機会を増やすことが必要との判断から、スーパーマーケットへの小売展開を開始することにした。

 一方、同社は、スーパー大麦を使った地域密着型健康プロジェクトを推進している。新商品発表会では山口県岩国市と愛媛県松山市の松山東雲大学・松山東雲短期大学の活動を紹介した。

 岩国市については、福田良彦市長が

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ソルベイ 「ユーデルPSU」が無菌的切断機器に貢献

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2019年10月2日

 ソルベイの「ユーデルPSU(ポリサルホン)」が、ノードソンメディカルの医薬品製造や、バイオプロセス向けスポールディング・シリーズ無菌的切断機器の開発に貢献している。

 バイオプロセス用の継手素材として「ユーデルP‐1700PSU」が選ばれた理由は、生体適合性や透明性、強度、剛性、広い温度帯での耐用性、ガンマ線耐性(最大50kGy)、蒸気滅菌性にある。

 要求される使用温度範囲マイナス40~138℃に十分対応可能で、これを素材とする無菌的切断機器は、極低温状態での使用にも、蒸気滅菌にも耐えられる。

 透明度が高いため、コネクター内を通過する液体の流れを観察できるうえ、耐熱性と耐加水分解性に優れることも、応力割れを起こしやすいポリカーボネートに比べ大きな利点となる。また、動物由来成分を含まず、この用途の生体適合性で必要とされる米国薬局方のクラスⅣに適合している。

 ばりや廃材の発生が非常に少なく、寸法精度良く成形できる。スポールディング・シリーズ無菌的切断機器は、漏れのない接続が可能になるので、ピンチクランプやチューブウェルダーが不要。

 使いやすい設計のため、スムーズな切断が可能で、継手の離脱時に自動的にバルブが閉まることから、高価な液体の漏出を防ぐ。バリデーションや試験の結果から、滅菌前と滅菌後のどちらでも適合性が確認できる。このコネクターはバイオ医薬品、ワクチン、原薬の製造に適している。

 ソルベイは医薬品とバイオプロセスの分野に利用可能な、高純度の特殊ポリマー製品を幅広く扱っている。「ユーデルPSU」以外では、「ベラデルHC PESU(ポリエーテルサルホン)」「レーデルPPSU(ポリフェニルサルホン)」「Ixef PARA(ポリアリールアミド)」「キータスパイアPEEK(ポリエーテルエーテルケトン)」「アバスパイアPAEK(ポリアリールエーテルケトン)」などが挙げられる。

 典型的なこの分野の用途としては、ろ過用媒体やそのハウジング、コンポーネント、器具のほか、液体移送チューブや液体保管バッグなどがある。

理研 触媒反応開発時のデータ駆動型分子設計に成功

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2019年9月30日

 理化学研究所(理研)はこのほど、環境資源科学研究センター触媒・融合研究グループの山口滋基礎科学特別研究員と袖岡幹子グループディレクター(開拓研究本部袖岡有機合成化学研究室主任研究員)の研究チームが、有機合成の「不斉触媒反応」について、不斉収率決定段階の反応中間体の構造を用いたデータ解析を行い、不斉収率が向上する分子設計に成功したと発表した。

 医薬品などファインケミカルの合成に不可欠な不斉触媒反応の開発では、不斉収率が向上する基質分子や触媒分子の設計を行うことが重要。同研究成果により、触媒反応開発の効率化に向けたデータ駆動科学に関する研究が加速すると期待できる。

 人工知能・データ科学は現在、研究者の試行錯誤により行われている触媒反応開発を自動化・高速化すると見込まれている。しかし、データ科学的手法を用いた場合、精度の高い予測ができるのは、解析に用いたデータの範囲内に限られるため、手持ちのデータを超える機能を示す分子のデータ駆動による予測・設計は簡単ではない。

 今回、研究チームは、不斉収率が決まる段階の反応中間体の構造を用いてデータ解析を行うと、不斉収率が向上する分子設計を可能にする構造情報を抽出・可視化できることを発見。そして可視化した構造情報をもとに基質と触媒分子の設計を行い、基質に関して不斉収率が向上することを実験的に確認した。

 なお、同研究は、日本化学会の科学雑誌「Bulletin of the Chemical Society of Japan」のオンライン版(9月11日)に掲載された。