台湾の4月の主要化学品の輸出は、パラキシレンが前年同月比80.9%増の15万8800t、EGが同4.2%減の12万1697t、テレフタル酸が
台湾 4月の主要化学品輸出入実績
2021年10月25日
2021年10月25日
2021年10月25日
2021年10月25日
ダイセルはこのほど、備前化成(岡山県赤磐市)と共同で「SAC研究会」を設立したと発表した。

同研究会は、ニンニク成分に含まれるS-アリルシステイン(SAC)について、事業者や研究者とその機能性などの科学技術的知識を共有。学術情報の発信や広告などの啓発・普及活動を行うことで人々の健康に寄与し、ひいては産官学の健全な発展を目指す。会員は、機能性表示食品届出の際のシステマティックレビュー作成の支援を受けられるほか、研究会が管理する商標・ロゴマークを使用することができる。
SACとは、ニンニクに含まれる機能性成分の1つ。ニンニクに存在するGSACという物質から酵素反応によって生成される。SACは、ニンニクにはごく微量しか存在しないが、熟成や発酵によって増加させることができる。
ニンニクは、約3500年前から食品として摂取されているだけでなく、医薬品にも使われるなど、様々な機能をもつ農産物。抗酸化、抗炎症、免疫調整、心血管保護、抗がん、肝保護、消化器系保護など人々の健康に役立つ成分が含まれている。SACは機能性関与成分として機能性表示食品の届出が受理されるなど、研究が進んでいる。
2021年10月25日
ENEOSはこのほど、「南海トラフ巨大地震を想定したBCP訓練」を実施し、本社・国内各現業所(支店・製油所など)間の連携や、災害対策本部への迅速な被災状況の報告といった初動対応手順などを確認した。また、訓練参加者間の連絡をオンライン中心とすることで、リモート環境下でのさらなる対応力強化に向けた訓練と課題の抽出を行った。

10月4日に実施されたBCP訓練は、午後1時15分に南海トラフ巨大地震が発生したとの想定の下で、大田勝幸社長(災害対策本部長)以下、本社災害対策本部の役員、従業員、国内各現業所の従業員のほか、一部の物流協力会社などを含む計263人(リモート参加者220人)が参加。
訓練シナリオに基づき、従業員の安否、現業所・輸送インフラの被災状況、社会インフラ被災状況などの情報を収集・整理し災害対策本部へ報告。発災2.5時間後を想定した第一回災害対策本部会議を開き、対応策を協議した。

訓練終了後には、チームごとに訓練を振り返り、課題の抽出と対応策の検討を行った。ライフラインの一翼を担う同社は、巨大地震や豪雨などの災害発生時にも事業を継続し、最重要責務であるエネルギーの安定供給を果たすためのBCPを策定している。同BCPの実効性を高めることを目的に、毎年訓練を行い、関係者の習熟を図るとともに、内容の見直しを行っている。
2021年10月22日
デンカはこのほど、バイオスティミュラント「レコルト」を、JA全農グループを通じて全国へ展開すると発表した。腐植酸液状複合肥料として、独自製法の活性フルボ酸により作物の活性化効果を付与し、収量増に貢献する。

バイオスティミュラントとは「植物やその周辺環境が本来もつ自然な力を活用することにより、植物の健全さ、ストレスへの耐性、収量と品質などに良好な影響を与える様々な物質や微生物」と定義されている。
同社は50年以上にわたりバイオスティミュラントの1つである腐植酸を使用した肥料「アヅミン」を販売。2019年にバイオスティミュラント市場への本格参入を決定以降、「アヅミン」で蓄積した技術的知見を基盤に新製品開発を推進してきた。
今回上市する「レコルト」は、独自の製造プロセスを駆使することで開発が可能となったユニークな製品。社内外の様々な条件下での実証実験を通じて良好な効果が得られたことから、全国への展開を決定した。
「レコルト」とはフランス語で収穫を意味する言葉であり、農家の実り多き収穫に役立ってほしいという思いを込めている。世界におけるバイオスティミュラントの市場規模は、来年には約33億ドルへと拡大し、その成長率は年率10.4%になると予測されている。

人口増による農産物需給のひっ迫、地球温暖化と気候変動の影響による農産物被害の深刻化に対する解決手段の1つとして大きな期待が寄せられており、欧州では普及に向けた標準化、規格化などの法整備が進められている。
同社が海外で展開するバイオスティミュラント「PRULA」も、南米・中国・北米・欧州で行っている栽培試験において良好な結果が得られてきたことから、順次各地域への本格的な販売展開を開始する予定だ。
2021年10月22日
旭化成ファーマはこのほど、昨年12月より始動した骨粗鬆症の疾患啓発活動「骨検(ほねけん)―骨にも検診プロジェクト―」の取り組みの一環として、骨粗鬆症の疾患啓発活動「骨検週間」(10月20~26日)を実施する。

日本では、骨粗鬆症の患者がおよそ1280万人存在するといわれている。しかし、骨粗鬆症は痛みなどの自覚症状がないことも多く、骨折するまで気づかないというケースが少なくない。
そこで、「骨検」では、多くの人々に、骨粗鬆症が自身や家族に及ぼす影響を正しく理解してもらい、少しでも症状が疑われる場合には、検査が受診できる医療機関に足を運ぶきっかけになることを目的に、骨粗鬆症の疾患啓発に特化した活動を推進。
その一環として、世界中で骨粗鬆症に注目が集まる10月20日の世界骨粗鬆症デーに合わせて、骨粗鬆症の疾患啓発活動を行う週間「骨検週間」を開始した。
同日開催された記者発表会において、青木喜和社長は
2021年10月22日
2021年10月22日
2021年10月22日
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