需給タイトが継続、定修に加え域外品の流入減少
ABS樹脂やアクリル繊維の原料であるアクリロニトリル(AN)は、足元のアジア市況が2500ドル前後と高値で推移している。大手メーカーの旭化成は、今年度上期の前提条件をAN2200ドル、原料プロピレンとのスプレッド1200ドルとしているが、足元では市況、スプレッドとも想定を上回っている状況だ。その背景として、寒波影響で米国メーカーがフォースマジュール(FM)を宣言して以降、世界的に需給バランスがタイト化していることが挙げられる。
ANは、
2021年6月14日
需給タイトが継続、定修に加え域外品の流入減少
ABS樹脂やアクリル繊維の原料であるアクリロニトリル(AN)は、足元のアジア市況が2500ドル前後と高値で推移している。大手メーカーの旭化成は、今年度上期の前提条件をAN2200ドル、原料プロピレンとのスプレッド1200ドルとしているが、足元では市況、スプレッドとも想定を上回っている状況だ。その背景として、寒波影響で米国メーカーがフォースマジュール(FM)を宣言して以降、世界的に需給バランスがタイト化していることが挙げられる。
ANは、
2021年6月14日
昭和電工は11日、塩素化ポリエチレン「エラスレン」について、国内販売価格を7月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、粉末が「25円/kg以上」、シートが「35円/kg以上」。
昨今の原燃料高を背景とした主原料、各種ユーティリティの高騰、安定生産のための設備維持や環境対応の投資、物流費などの諸経費が上昇している。同社はこれまで物流や生産の合理化などによるコストダウンに努めてきたが、自助努力の限界を超える状況にあることから、今後も両製品の安定供給を維持するためには、値上げせざるを得ないと判断した。
「エラスレン」は、ポリエチレン(PE)の分子構造に含まれる水素の一部が塩素に置き換わることでPEの結晶性が崩れ、柔軟な特性をもつポリマー。難燃・耐油・耐候性があり、自動車用ホース・電線被覆材の原料や、樹脂の改質材(難燃性、耐衝撃性付与)として利用されている。
2021年6月14日
2021年6月14日
2021年6月11日
世界経済の回復期待を反映、需給バランスが改善
世界の原油相場では、コロナワクチン普及による世界経済の回復への期待を背景にWTIが上昇基調にある。EIA(米エネルギー情報局)が8日に発表した原油需要の見通しが、前回発表時より上振れたこともあり、同日のWTI価格は前日の終値から0.82ドル上昇の1バレル70.05ドルに上昇。2018年10月中旬以来、約2年8カ月ぶりに70ドル台を記録した。
新型コロナウイルスは新たに変異株の感染が新興国を中心に拡大するなど、依然として収束のめどが立たないものの、先進国ではワクチン普及が拡大し、また財政政策を強化していることから、原油需要拡大への期待が高まっている状況だ。
WTI価格は昨年、春先の協調減産の混乱で急落したことに加え、
2021年6月11日
日本ポリプロは10日、ポリプロピレン全製品を7月1日納入分から値上げする、と発表した。改定幅は「15円/kg以上」。
同社は今年に入り、2月1日納入分から「10円/kg以上」、3月15日納入分から「10円/kg円以上」の値上げを実施。しかし、新型コロナウイルスワクチン接種の進展から世界経済はコロナ禍から回復しつつあり、原油の需要は拡大観測が高まる一方、増産ペースは緩やかで、原油価格が大きく上昇している。国産ナフサ価格についても、原油価格の上昇に加えタイトな需給状況を背景に、5万1000円/klを超える水準まで上昇することが見込まれ、また諸費用も増加している。
こうした厳しい経済環境の下、同社は徹底したコスト削減に努めているが、今回の原料コストの上昇を自助努力のみで吸収することは困難であり、値上げせざるを得ないと判断した。なお、前提とした国産ナフサ価格が想定を超えて上昇する場合には、改定幅を変更する可能性もあるとしている。
2021年6月11日
日本ポリエチレンは10日、ポリエチレン(PE)全製品を7月1日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「15円/kg以上」。
同社は今年に入り、2月1日納入分から「15円/kg以上」、3月15日納入分から「15円/kg以上」の値上げを実施。しかし、世界経済はコロナ禍から回復しつつあり、原油需要の拡大観測が高まる一方、増産ペースは緩やかで、原油価格が大きく上昇している。国産ナフサ価格についても、原油価格の上昇に加えタイトな需給状況を背景に、5万1000円/klを超える水準まで上昇することが見込まれ、さらにユーティリティや副資材といった諸費用も増加している。
こうした厳しい経済環境の下、同社は徹底したコスト削減に努めてきたが、コストの上昇を自助努力のみで吸収することは困難であり、値上げせざるを得ないと判断した。
2021年6月11日
2021年6月10日
2021年6月10日