値上げ

　日本エイアンドエルは14日、合成ゴムラテックス類の製品価格を、10月1日納入分から値上げすると発表した。

　対象製品と改定幅は、ＳＢＲラテックスと紙加工用ラテックス、ＶＰラテックスが25円/ドライkg以上、ＮＢＲラテックスが三十円/ドライkg以上。

　今回の価格改定は、原材料などのコストアップに対応するもの。同社ではコストアップ分を自助努力のみで吸収することが困難な状況であることから、安定供給維持のため、今回の価格改定を実施することになったとしている。

　旭化成は12日、アクリル樹脂とアクリル樹脂板（アクリルシート）を、10月１日出荷分から値上げすると発表した。

　アクリル樹脂は「デルペット」「デルパウダ」の全品種で、値上げ幅は現行価格から50円/kg。アクリル樹脂板は「デラグラス」「デラプリズム」（デラプリズムにはＰＳ樹脂製も含む）で、現行価格の15％となっている。

　アクリル樹脂主原料のMMAモノマーや、アクリル樹脂板の主原料であるPMMAをはじめとする、原燃料価格や副資材・物流費の上昇により、採算的に極めて厳しい状況にある。

　こうした中で、同社では自助努力による製造コスト低減を図ってきたものの、安定供給を継続させるためには、価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

　住友化学は11日、ＭＭＡモノマー（メタクリル酸メチル）を９月18日出荷分から21円/kg値上げすると発表した。

　ＭＭＡモノマーは世界的に需給がタイトな状況が続いており、アジア地域でも、メーカーのトラブルや定期修理が集中するといった影響から、足元の市況が上昇している。

　一方、主要原料であるナフサなどの価格も上昇傾向にあり、こうした環境の中で今後も安定供給を継続していくため、同社は今回の価格改定を決定した。

　帝人フロンティアと同社グループの東邦テキスタイルは10日、ポリエステル繊維（長繊維・短繊維）とテキスタイルを、10月出荷分から値上げすると発表した。

　値上げ幅はポリエステル繊維と紡績糸が20～30円／ｋｇ、テキスタイルは５～10％／ｍ。

　原油価格の上昇、ポリエステル原料であるＰＴＡ（高純度テレフタル酸）やエチレングリコールの価格上昇、国内物流費や人件費の高騰などによるコスト増が、自社の合理化努力で吸収できる範囲を超えていることから、同社では製品の安定供給を確保するため、価格改定を実施することにした。

　信越化学工業は４日、塩化ビニル樹脂の国内向け販売価格を、10月１日納入分から、12円／ｋｇ以上値上げすると発表した。

　同社は４月にエチレンやナフサをはじめとする原燃料価格の急騰を理由に、値上げを実施した。しかし、ナフサ価格はその後も相場が上昇し、不安定な動きを続けた後、騰勢を強めている。さらに、ユーティリティや輸送のコストも上昇している。また、既存の生産設備は操業開始から長期間が経過し、安全・安定操業と品質の維持を継続するための設備メンテナンス費用が、従来以上に必要となっている。

　同社では継続的にあらゆるコスト低減に努めているが、現在の原燃料価格の上昇は、企業努力の限界をはるかに超えるものとなっており、塩ビの今後の安定供給を維持するためにも、今回改めて価格改定を実施せざるを得ない状況となった。

　なお、塩ビの国内外の需要は堅調に推移。一方、中国の環境規制の強化などで、塩ビの供給量が減少していることから、世界の需給はひっ迫しており、価格は高値で推移しているという。

　ジェイ・プラスは30日、アジピン酸系可塑剤とトリメリット酸系可塑剤を９月10日以降の納入分から、いずれも18円／ｋｇ以上値上げすると発表した。

　対象製品はアジピン酸系可塑剤の「ＤＯＡ」「ＤＩＮＡ」「Ｄ６１０Ａ」、トリメリット酸系可塑剤の「ＴＯＴＭ」。

　原油・ナフサ価格の上昇を受け原燃料費が上昇、物流費など諸経費も上昇している。これらのコスト増を自助努力で吸収するのが困難になっていることから、安定供給を果たすため価格を改定することにした。

　三菱ケミカルは27日、フィルム製品を９月21日納入分から、各々300円／連（15µｍ換算）値上げすると発表した。

　対象製品は、二軸延伸ガスバリアナイロンフィルム「スーパーニール」、二軸延伸ナイロンフィルム「サントニール」、透明蒸着フィルム「テックバリア」ＯＮＹ系の３製品。

　カプロラクタム価格の高騰により、これらの製品の原料であるナイロン樹脂の価格が上昇していることに加え、電力・燃料費・物流費なども上昇し、製造コストを押し上げるとともに事業採算を圧迫している。

　同社はこれまでも、継続的なコスト削減を行ってきたが、現在の価格体系では安定的な製品供給が困難と判断し、今回の価格改定を決定した。

　昭和電工は27日、次亜塩素酸ソーダの国内販売価格を、10月１日納入分から６円／ｋｇ以上値上げすることを決定し、ユーザーと交渉を開始したと発表した。

　次亜塩素酸ソーダは、水道水・プールの殺菌消毒や紙・パルプの漂白などに使用される、ライフラインには必要不可欠な工業薬品。同社のソーダ電解事業は、原料価格、エネルギー・電力コストの上昇により、長期にわたり厳しい状況が続いている。

　さらに、安全・安定供給の実現に不可欠な物流面でも人件費・燃料価格上昇に伴い収益が悪化している。こうした中で、今後も同製品を安全・安定に供給するとともに事業の維持継続を行うには、自助努力によるコスト削減に加えて、コストアップ分の一部を価格転嫁せざるを得ないとの結論に至り、今回の価格改定を実施する。