値上げ

　東洋紡は17日、包装用フィルム製品の一部を5月1日出荷分から追加値上げすると発表した。

　対象製品は、二軸延伸ポリプロピレンフィルム（OPP）、無延伸ポリプロピレンフィルム（CPP）、直鎖状低密度ポリエチレンフィルム（LLDPE）。改定幅（連：500㎡）は、いずれも「連100円」（20㎛換算）。

　同社は昨年10月、燃料費や電力費、物流費の高騰を受けて、同三製品について同年11月からの「連300円」（同）の値上げを打ち出した。しかし、価格改定以降も、石炭や天然ガスなどのエネルギー価格が高止まりしている影響で、燃料費や電力費などの製造コストが大幅に上昇するとともに、ガソリン代や人件費など、物流関連のコスト高騰が続いている。加えて、包装用フィルム製品の原料メーカーからは、製造コストや物流コストの高騰に起因する価格転嫁を受けている。

　こうした状況下、東洋紡は徹底したコスト削減を行ってきたが、現在の価格体系では顧客への安定的な製品供給が困難と判断。前回の改定幅を変更の上、再度価格改定を実施することを決めた。

　旭化成は13日、ナイロン66樹脂「レオナ」について、4月15日出荷分から値上げする、と発表した。改定幅は「30円/kg」。

　昨今の燃料および電気代などエネルギーコストの上昇は、同社の想定をはるかに超える水準で推移している。同社は、可能な限りのコスト削減努力を継続しているものの、自助努力だけで吸収できる範囲を大きく超えている。今後も生産・販売・開発体制を維持し、顧客に安定した品質の製品を継続供給するため、今回の価格改定を決定した。

　旭化成は13日、アジピン酸について、4月15日出荷分から値上げする、と発表した。改定幅は「20円/kg」。

　アジピン酸の製造にかかわる燃料および電気などの用役コストが上昇を続けている。また昨今の人件費を含む固定の上昇は今後も継続する見通し。同社は、様々な合理化策を推進しているものの、これらのコスト上昇は自助努力を上回っていることから、製品の安定供給を続けるためには、製品価格に反映せざるを得ないと判断した。

　東亞合成は11日、アクリルモノマー製品を4月17日出荷分から値上げすることを決め、需要家との交渉に入ると発表した。

　対象製品と改定幅は、アクリル酸、アクリル酸メチル、アクリル酸ブチル、アクリル酸2‐エチルヘキシル、アクリル酸イソブチルの各製品が「20円/kg以上」、アクリル酸2‐メトキシエチル「アクリックスC‐1」が「60円/kg以上」。「アクリックスC‐1」は2021年7月以来、他の製品は同年11月以来の値上げ発表となる。

　対象製品は、原燃料価格の高騰を背景に、副原料費や電力料金、物流費に加え修繕費などの固定費も高騰し、同社の収益を圧迫している。同社は生産や物流の合理化などのコスト削減に努めてきたが、自助努力だけでは限界があることから、適正品質の製品を安定供給していくためには、製品価格の改定が必要と判断した。

　三菱ケミカルグループは10日、錠剤・カプセル包装用防湿シートについて、6月1日出荷分から値上げすると発表した。

　対象製品と改定幅は「ビニホイル」Cシリーズが「現行価格に対し13％以上」、「ビニホイル」Fシリーズが「同5％以上」、「スーパーホイル」が「同15％以上」。

　昨今、エネルギー費用の上昇などを背景に、原材料価格やユーティリティ費、副原料費、物流費、修繕費などの諸費用の上昇が継続し、事業収益を圧迫している。こうした環境下、同社グループは、継続的なコスト削減に鋭意努力してきたものの、現在の価格体系では安定的な製品供給が困難と判断し、価格改定の実施を決定した。

　三菱ケミカルグループは5日、酸化エチレンおよび同誘導品について、5月1日納入分から値上げすることを決定し、取引先との交渉を開始すると発表した。対象製品と改定幅は、酸化エチレンが「35円/kg以上」、モノエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコールが「45円/kg以上」。

 　当該製品に関わる、原燃料価格の上昇に伴うユーティリティコスト、物流費、原料であるエチレンのコストが上昇。加えて、製造設備の修繕費などの固定費も増加している。市場環境が大きく変化する中、同社は、合理化に注力しているものの、これらのコストを自助努力のみで吸収することは困難なことから、今後も安定供給を継続するために、値上げせざるを得ないと判断した。