値上げ

　デンカはこのほど、ポリビニルアルコール「デンカポバール」の価格を今月1日出荷分から「30円/kg以上」値上げすると発表した。

　酢酸ビニルモノマーなどの各種原材料価格やユーティリティ、物流費などが上昇する中、同社は継続してコスト削減化に努めているが、これらのコスト上昇は自助努力で吸収できる範囲を超えており、製品の安定供給と事業の維持継続のためには価格改定せざるをえない状況と判断した。

　日本ポリプロは1日、ポリプロピレン全製品を今月15日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「10円/kg以上」。

　同社は今年に入り、2月1日納入分から「10円/kg以上」の値上げを実施していた。しかし、原油価格はOPECプラスによる大幅減産継続、新型コロナウイルスワクチンの普及に伴う世界経済への回復期待もあり、大きく上昇。それに伴い国産ナフサ価格も、原油価格の上昇に加え、タイトな需給状況を背景に、4万5000円/klを超える水準まで達しており、さらに諸費用も増加している。

　こうした厳しい経済環境の下、同社は、徹底したコスト削減に努めてきたが、今回の原料コストの上昇を自助努力のみで吸収することは困難であり、値上げを実施せざるを得ないと判断した。なお、前提とした国産ナフサ価格が想定を超ええて上昇する場合は、改定幅を変更する可能性もあるとしている。

　日本ポリエチレンは1日、ポリエチレン全製品を今月15日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「15円/kg以上」。

　同社は今年に入り、2月1日納入分から「15円/kg以上」の値上げを実施していた。しかし、原油価格はOPECプラスによる大幅減産継続、新型コロナウイルスワクチンの普及に伴う世界経済への回復期待もあり、大きく上昇。それに伴い国産ナフサ価格も、原油価格の上昇に加え、タイトな需給状況を背景に、4万5000円/klを超える水準まで達しており、さらに諸費用も増加している。

　こうした厳しい経済環境の下、同社は徹底したコスト削減に努めてきたが、今回の原料コストの上昇を自助努力のみで吸収することは困難であり、値上げせざるを得ないと判断した。

　クラレは1日、メタクリル樹脂成形材料「パラペット」について、今月15日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、国内が「50円/kg」、輸出が「0.5USドル/kg」。

　現在、メタクリル樹脂成形材料の需給バランスはタイトな状況が継続しており、一方では、対象製品の各種コストの上昇が自助努力によるコスト吸収の範囲を超えるなど、同社の事業収益は一段と悪化が進んでいる。このような状況下、採算改善により安定供給を維持するために、今回の価格改定の実施を決めた。

　昭和電工は26日、エマルジョン製品「ポリゾール」について、3月15日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、エチレン-酢酸ビニル系が「25円/kg」、酢酸ビニル系が「20円/kg」。

　「ポリゾール」は、水を媒体に使用し有機溶剤などを含まないため、環境への負荷が低い製品。住宅建材・建築・繊維加工・紙加工など様々な用途で利用されており、日常生活に密接な関係を持っている。昨今、原油市況に連動しナフサや酢酸の価格が上昇傾向となり、エチレン-酢酸ビニル系製品や酢酸ビニル系製品の原料であるエチレンや酢酸ビニルの価格も上昇している。さらに、包装材・副資材・物流費なども値上りを続けている。

　こうした中、同社は、これまで製造や物流の合理化を進めコストダウンに努めてきたが、これらの外部環境の変動によるコストの上昇は自助努力のみでの対応が困難であり、製品の安定供給体制を維持するために、今回、値上げせざるを得ないと判断した。

　サン・トックスは19日、OPPフィルムとCPPフィルムの全製品を3月22日出荷分から値上げする、と発表した。改定幅は、「500㎡当たり400円（厚み20μ相当品）」。昨今の石油製品価格の上昇は顕著となっている。

　同社は、購入しているポリオレフィン樹脂価格が上昇し、さらに樹脂メーカー各社から原料価格の追加値上げを強く要請されている。加えて、副資材価格、物流費、用役費なども上昇している。こうした中、同社は、生産性改善や営業効率向上といったコストダウンを実施しているが、原料価格の値上などコスト上昇は自助努力の範囲をはるかに超えるもとなっており、フィルム製品の採算是正を図るため今回の値上げを決定した。