ウイルスの現状と対策、DXの進展について講演
三菱ケミカルホールディングスは7日、オンラインによる「The KAITEKI FORUM 2020」を開催し、関係者約600名が参加した。
開会の挨拶で越智仁社長は、「地球環境はめまぐるしく変化しており、気候変動、水・食糧の偏在、生物多様性の減少など問題が山積している。さらに少子高齢化、財政・社会保障の持続可能性、多様な労働者の働き方など多くの社会課題が深刻な状況にある」とした上で、
2020年10月9日
2020年8月17日
2020年8月5日
2020年7月21日
三菱ケミカルホールディングスは20日、米国シリコンバレーに設立したCVC子会社であるDEV(Diamond Edge Ventures)を通じて、半導体材料開発スタートアップである仏・aveni社に出資したと発表した。同時に、事業会社の三菱ケミカル(MCC)が、aveni社と共同開発契約を締結している。
aveni社は、3Dメモリ製造工程で用いられる薄膜形成用材料とプロセスの開発を手掛ける。AIやIoT技術の進展、5G通信技術の導入に伴い、半導体メモリの高容量化が求められる中、aveni社は競争力のある次世代技術をもっており、今後の成長が期待される。
三菱ケミカルHDは、中期経営計画「APTSIS20」の中で「IT・エレクトロニクス・ディスプレイ」をフォーカスマーケットの1つと定め、関連する投資や研究開発、事業展開を推進。今年4月にはMCCが半導体関連事業を集約した組織「MC Chemical Solutions for Semiconductor(MCSS)」を立ち上げ、既存の組織・会社の枠にとらわれないスピーディな事業運営に注力。今回のaveni社への出資と共同開発によりその取り組みを加速させていく。
三菱ケミカルHDは、今後もDEVを通じて、同社グループの新たな成長機会をもたらすスタートアップ企業との連携をさらに強化していく考えだ。
2020年6月25日
2020年6月1日
[三菱ケミカルホールディングス・役員人事](6月16日)▽地球快適化インスティテュート監査役、取締役生命科学インスティテュート監査役小林茂▽解兼地球快適化インスティテュート監査役、同三菱ケミカル監査役浦田尚男(6月18日)▽生命科学インスティテュート監査役、顧問社長付片山博史▽解兼生命科学インスティテュート監査役、取締役地球快適化インスティテュート監査役小林茂(6月22日)▽三菱ケミカル監査役、取締役地球快適化インスティテュート監査役小林茂▽解兼三菱ケミカル監査役、取締役浦田尚男(6月24日)▽取締役、生命科学インスティテュート監査役片山博史▽同(社外取締役)山田辰己▽退任(取締役)、顧問浦田尚男▽同(同)伊藤大儀。
2020年5月20日
2020年5月7日
2020年4月21日
三菱ケミカルホールディングス(MCHC)は20日、米国シリコンバレーに設立したCVC子会社であるダイヤモンド・エッジ・ベンチャーズ(DEV:米国カリフォルニア州)を通じて、牛乳たんぱく質のカゼインを原料とした生分解性ポリマーを製造・販売するLactips(フランス・リヨン市)に出資したと発表した。
Lactipsのバイオ由来の生分解性ポリマーは、海水でも完全に分解する素材であり、水溶性、ガスバリア性および可食性といった多様な特長を持ちながら、従来のプラスチックと同様に熱成形や押出成形などの加工が可能。両社は今回のパートナーシップにより、海洋プラスチック問題をはじめとする世界規模のプラスチックごみ問題へのソリューション実現に取り組んでいく。
MCHCは、生分解性ポリマーの「BioPBS」や水溶性フィルムのハイセロンなどの環境に配慮した製品やサービスを提供することで、プラスチックのサーキュラーエコノミー(循環型経済)推進に向けた取り組みを強化しており、今回のLactipsへの出資によりその取り組みを加速させていく。
今後もDEVを通じて、同社グループの新たな成長機会をもたらすスタートアップ企業との連携を進めていく考えだ。
2020年4月10日
三菱ケミカルホールディングス(MCHC)は9日、MCHCグループのシンクタンク・研究機関である地球快適化インスティテュート(TKI)を通じて、オリジナルコンセプト「KAITEKI」をさらに深く研究・追求し発信することを目的に、経済社会システム研究所に「KAITEKI 研究会」を設けて共同研究を開始したと発表した。
経済社会システム研究所は、旧日本リサーチ総合研究所を4月1日付で改組した新組織。経済社会システムに関する諸問題について調査および研究を行うことを目的としており、会員企業にはTKIのほか、キッコーマン、大日本印刷が名を連ねている。今回、TKIは「KAITEKI 研究会」を通じて参加企業各社と共に、より広範な観点から「KAITEKI」実現に向けた研究を推進し、得られた成果を広く発信する。
今年度の研究テーマとして、①国民の意識調査・分析②財務情報および非財務情報と企業価値の関係の分析。非財務情報の充実のあり方の研究③企業と消費者、働き手などのステークホールダーとのコミュニケーション緊密化についての研究④イノベーションの評価基準についての基礎的研究―を挙げている。
MCHCとTKIは昨年4月に、米国・アリゾナ州立大学と共同で、同大学内に「The Global KAITEKI Center」を設置。持続可能な社会の実現に関する研究を開始しており、今回の研究会設置はこれに続くものとなる。
MCHCグループは今後も、持続可能な社会の実現のため、人・社会・地球が抱える課題解決に向けてグループの総合力でソリューションを提案し、社会に価値を提供し続けていく考えだ。