京大・三菱ケミ 水耕で機能性ホウレンソウの開発に成功

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2018年9月27日

 京都大学はこのほど、三菱ケミカルとの共同研究により、年間に十数回収穫できる水耕栽培系で、代謝工学とマルチオミックス解析を活用して新しい機能性野菜の開発に成功した。

 マルチオミックスとは、細胞内の遺伝子やタンパク質、代謝物などから得られる情報を、網羅的・包括的に分析していくバイオテクノロジーの手法。研究を行ったのは、同大学大学院農学研究科応用生命科学専攻の植田充美教授らのグループ。最先端技術を利用することで、遺伝子組み換え技術を用いず市場流通が可能な、液肥で調製できる栄養価の高い機能性野菜の開発に成功した。

 胎児の脳の発達を促進する「葉酸」リッチな機能性ホウレンソウと、これまでにない強い抗酸化機能が推定されている「ベタシアニン」リッチな赤茎ホウレンソウを開発した。機能性野菜を含む機能性食品は、科学的根拠をもとに、健康の維持や増進などに役立つ成分を効率よく摂取できるように開発された食品のこと。

 これまでにも、作物への栄養成分強化を目的とした研究が数多く報告されているが、これらの手法は主に遺伝子組み換え技術を用いており、厳しい規制のある日本では、一般流通までには至っていない現状がある。

 また、ヒトは葉酸を合成できないため、食物からの摂取が必要だが、食物に含まれる葉酸量は非常に少ない。一方、植物が合成する色素成分は、抗酸化力を高め、ガン細胞の増殖抑制などにも有用な機能を示す2次代謝産物として注目を浴びている。

 こうした背景から、同研究ではすでに確立されている三菱グループの水耕栽培系を用い、液肥の成分調整によって、ホウレンソウの葉酸量を高め、赤色色素成分の強化を図った。

 今回の研究では、野菜工場の大量安価な栽培システムの活用により、液肥にフェニルアラニンを添加するだけで、最大で約2倍のホウレンソウの葉酸リッチ化を達成。また、スクロースを添加するだけで、最大で約5倍のベタニンリッチ化を達成した。

 これらは、同研究グループが培った、代謝工学の蓄積データの活用と、マルチオミックス解析手法の融合による成果であり、同手法は今後の食用野菜の育種に大いに活用できるとともに、一般市場への新しい高付加価値食品の展開に貢献することが期待されている。

三菱ケミカル 欧州のアクリル樹脂シート事業を譲渡

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2018年9月25日

 三菱ケミカルは21日、欧州のアクリル樹脂(PMMA)シート事業を、スイスのシュバイター・テクノロジーズ(STAG)グループに譲渡すると発表した。

 英国にある三菱ケミカルグループの、ルーサイト・インターナショナルUKのPMMAシート事業を分離した上で、同社が製造するPMMAシートの英国内販売会社のパースペックス・ディストリビューションの株式とともに、9200万ポンド(約135億円)で譲渡する。

 STAGは欧州の大手プラスチックシートメーカーで、PMMAシート事業についても業界をリードする立場にある。また、STAGは三菱ケミカルグループが長期にわたり、PMMAシート原料のMMAモノマーを供給する戦略的パートナーである。

 三菱ケミカルは、幅広いシート製品のラインアップや高いコスト競争力を持つSTAGグループに、欧州PMMAシート事業を譲渡することで、欧州市場で事業をさらに成長させ、MMAモノマー供給で一層のパートナーシップの強化を図っていく。

三菱ケミカル 無水マレイン酸を10月出荷分から値上げ

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2018年9月19日

 三菱ケミカルは18日、無水マレイン酸を10月1日出荷分から25円/kg値上げすると発表した。

  昨年からのマレイン酸誘導品の旺盛な需要により、国内の需給バランスが引き締まっている。一方、コスト面では原油価格の上昇により副原料価格、さらに物流費も上昇している。

 同社では、このようなコストアップ分を自助努力のみで吸収することは困難であると判断し、採算是正と国内ユーザーへの安定供給体制を整えるため、価格改定の実施を決定した。

 無水マレイン酸は、主に不飽和ポリエステル樹脂や有機酸、ガンマーブチロラクトンの原料として使われている。

三菱ケミカル 成都に機能性樹脂製品の新製造拠点

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2018年9月13日

 三菱ケミカルは12日、中国・四川省の省都である成都市に、機能性樹脂製品の新たな製造拠点を設置すると発表した。

 8月に現地法人の菱化功能塑料(成都)を設立。自動車内装表皮などに適した、スラッシュ成形用PVCコンパウンドの生産を来春開始する予定だ。

  三菱ケミカルは現在、中国の沿岸部に位置する江蘇省・蘇州市と常熟市の2カ所に機能性樹脂の製造拠点を保有。自動車や電線、建材など多岐にわたる用途向けに、PVCコンパウンド(スラッシュ成形用を含む)、熱可塑性エラストマー、フィルム接着層用ポリオレフィン材料などを生産している。

 中国の自動車向け機能性樹脂市場は堅調に拡大し、中でも意匠性や質感に優れるPVCコンパウンドは、自動車内装向けに今後高い需要の伸びが期待されている。成都市は自動車向け部材などの製造拠点の集積が進んでおり、同市に新たな機能性樹脂製造拠点を設けることで、旺盛な需要の取り込みを狙う。

 また将来的には、同様に需要の伸びが予想される、食品・医療・光学分野向け製品の生産も検討していく予定だ。

 

三菱ケミカル カーボンクラッドロールが未来技術遺産に

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2018年9月11日

 三菱ケミカルとサンレイ工機(千葉県白井市)はこのほど、共同で2012年に製造したカーボンクラッドロール(製品名「カーボリーダー」)が、国立科学博物館が選定する「未来技術遺産」に登録されたと発表した。

 同製品は三菱ケミカルのピッチ系炭素繊維素材を用いた、直径350mm×長さ9200mmの世界最長のフィルム製造用ロールで、長尺のカーボンロールとしては世界で初めてサンレイが製造した。

 鉄やアルミなど従来の金属材料を使ったロールは、その重さからロール自体がたわみ、高速回転時に発生する振動などが避けられず、フィルム製品のしわや傷が発生する要因となっていた。

 一方、三菱ケミカルのカーボンクラッドロールは、軽量でロールの真円度・円筒度が高く、ロール自体の重さのバランスも高い精度で保たれているため、ロールのたわみが少なく、振動が抑えられ、フィルムの品質向上・生産性向上コスト低減に貢献できる。

 未来技術遺産は日本で「科学技術の発達上重要な成果を示し、次世代に継承していくうえで重要な意義を持つ科学技術史資料」と「国民生活、経済、社会、文化の在り方に顕著な影響を与えた科学技術史資料」の保存を図るとともに、科学技術を担ってきた先人たちの経験を次世代に継承していくことを目的に、国立科学博物館が実施している登録制度。2008年から毎年実施され、これまでに二百四十件の資料が登録されている。

 今年は新たに19件が登録された。通常、未来技術遺産は製造から十年以上経過されたものが選出されるが、三菱ケミカルのカーボンロールは、登録されている全259件の中で最も新しいものになる。

三菱ケミカル 薄膜・高強度のPP系多孔質フィルムを開発

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2018年9月6日

 三菱ケミカルはこのほど、リチウムイオン電池(LiB)や分離膜などで省エネ・省資源に貢献できるポリプロピレン(PP)系多孔質フィルムを開発したと発表した。

 この研究成果は、内閣府総合科学技術・イノベーション会議が主導する革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)の1つである「超薄膜化・強靭化『しなやかなタフポリマー』の実現」の一環として取り組んだもの。

 同プログラムでは、PP系の多孔質フィルムであるLiBのセパレーターに着目し、そのタフ化を目指した研究開発に取り組んできた。車載用への需要が高まっているLiBは、高容量化が重要課題であり、セパレーターの薄膜化が有効であると言われている。しかし、単に薄くすると機械的強度が下がり、本来のセパレーターの機能を担保できないという問題があった。

 同プログラムではセパレーターを構成する多孔質フィルムの薄膜化と高強度化の両立を目指し、各種製法による多孔質フィルムについて、放射光X線散乱法などを用いた高次構造解析と機械的特性試験との結果から、高強度化するための材料設計指針を構築し、それを具現化するため、材料と製膜プロセスの両面から検討を重ねた。

 その結果、従来の性能(電気絶縁性、リチウムイオン透過性)を維持しながら、厚みを従来の主流であった20~30μmから5μmまで薄膜化するとともに、単位厚みあたりの突き刺し強度を2~3倍まで高めることに成功。これにより、理論上、電池容量を20%程度向上させることが可能となった。

 ImPACTプログラム・マネージャーの伊藤耕三氏(東京大学教授)は「今回の研究は多孔質フィルムをタフ化する新たな材料設計指針の確立につながるとともに、LiBの高容量化を実現可能な画期的成果と言える。今後は同成果が他の多孔質フィルムにも適用され、幅広い用途に展開されることを期待している」と話している。

三菱ケミカル 米国でゼオライト膜「ゼブレックス」を初納入

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2018年9月3日

 三菱ケミカル(MCC)と米国のエイミティス社はこのほど、MCCのバイオエタノール製造プロセス向けのゼオライト膜「ゼブレックス」を、エイミティス社保有の製造プラントに導入することで合意したと発表した。

 MCCは同じ三菱ケミカルホールディングスグループである、大陽日酸の米国子会社マチソン・トライガスと共同でエイミティス社と協議を進め、北米でのマーケティングの戦略提携先である、エンジニアリングメーカーの米国ICM社を通じ、提携第1号案件として、世界最大規模のゼブレックスをエイミティス社に納入する。

 また今回の案件は、バイオエタノールの生産量で、世界シェア約50%の米国へのゼブレックス導入第1号案件となる。

 エイミティス社は、既存プラントで採用している従来のPSAプロセスから、ゼブレックスに置き換えることで、約25%のエネルギー消費量削減を達成し、1年間で約1万6000千tのCO2排出量を削減する。

 近年、米国やブラジルを中心に世界各国で、カーボンニュートラルでCO2排出抑制につながる燃料として、トウモロコシやサトウキビ、キャッサバなどのバイオマスを原料とする、バイオエタノールの利用が普及しつつある。さらに今後は、非可食原料から作られる第2世代のバイオエタノールも、米国やインドなどで本格的な生産が見込まれている。

 バイオエタノールを燃料として用いるためには、一定以上の濃度まで脱水する必要がある。ゼブレックスは最先端のゼオライト膜脱水システムで、再生工程が不要で連続的な脱水が可能であるため、PSAプロセスに比べ、エネルギー消費量を20~30%程度削減できる。

 ゼブレックスは新設だけでなく、PSAプロセスからの置き換えや増設によっても、CO2排出量の削減、オペレーションコストの削減、生産効率向上による増産、安定運転が可能となる。

 エイミティス社が事業展開する米国カリフォルニア州では、LCFS(低炭素燃料基準)を施行し、積極的に自動車燃料の温室効果ガス排出規制に取り組んでいる。ゼブレックスの採用により、バイオエタノール製造時のCO2排出量削減への貢献が期待できる。

三菱ケミカル 欧米で先端技術投資に注力

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2018年8月29日

 三菱ケミカルホールディングスは28日、本社で記者懇談会を開催し、業績や中期経営計画(2019~20年度)などの進捗と、経営方針について説明を行った。越智仁社長は「今年度は薬価改定などの影響により、コア営業利益を減益で予想しているが、4―6月期は好調に推移した。MMAやPCなどが想定以上の市況を維持し、機能商品も堅調に推移している。スマートフォンの減速が懸念材料だが、回復してくるだろう」とし、目標数値達成への手応えを示した。

 ポートフォリオ改革については「グループ会社の統廃合が進んでいる。3社統合(三菱ケミカル)で計画したシナジー効果500億円(事業費350億円、固定費150億円)についても順調だ」とし、M&Aや事業撤退など計画通りに進捗しているとした。

 M&Aの方向性については「これからは

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