日本ゼオンの4-6月期 四半期ベースで最高益

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2021年8月2日

上期予想を上昇修正も、下期は不透明で据え置き

 日本ゼオンは30日、2022年3月期第1四半期(4-6月期)連結業績を発表した。売上高は前年同期比25%増の872億円、営業利益3.2倍の139億円、経常利益2.9倍の148億円、純利益81%増の101億円となった。同日開催されたオンライン決算会見の中で、松浦一慶取締役執行役員は、「エラストマー素材、高機能材料とも総じて堅調に推移し、

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日本ゼオン 人事(1日)

2021年7月5日

[日本ゼオン・人事](1日)▽解兼原料統括部門長兼物流統括部門長、取締役常務執行役員兼基盤事業本部長平川宏之▽コーポレートサスティナビリティ推進本部長兼コーポレートサスティナビリティ統括部門長、執行役員兼CSR推進室長渡辺えりさ▽法務・コンプライアンス部門長、同役員兼法務部長中島和雄▽原料統括部門長兼物流統括部門長安済靖▽CNT事業推進部長、次世代デバイス事業推進室長兼CNT研究所長上島貢▽事業企画室長、経営企画統括部門長兼経営企画部長白川真之▽IR・SR室長平井利枝▽リスクマネジメント室長湊信昭▽ZΣ推進部長、生産革新センター長浅野浩一▽生産革新推進部長山本正人▽デジタルシステム管理部長上杉昌也▽高機能樹脂開発企画部長大森宏紀。

 

 

日本ゼオン 組織改正(1日)

2021年7月5日

[日本ゼオン/組織改正](1日)▽管理本部に法務・コンプライアンス部門を新設▽法務・コンプライアンス部門に法務部・品質保証部を移管▽CSR推進本部をコーポレートサスティナビリティ推進本部に改称▽CSR統括部門をコーポレートサスティナビリティ統括部門に改称▽コーポレートサスティナビリティ統括部門にリスクマネジメント室を新設、広報室を第3階層組織に改編▽管理本部直下にIR・SR室を新設、CSR統括部門から総務部を移管▽生産革新センターに生産革新推進部を新設▽高機能樹脂事業部に高機能樹脂開発企画部を新設▽高機能事業本部にCNT事業推進部を新設▽CNT事業推進部に次世代デバイス事業推進室を移管。

日本ゼオン 高熱伝導放熱材料の生産開始、熱問題解決に貢献

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2021年6月17日

 日本ゼオンは16日、独自の製造技術で開発したシート系放熱材料(TIM)について「VBシリーズ」の生産を開始したと発表した。

 同社が開発したTIMは、スーパーグロース法によりカーボンナノチューブ(SGCNT)とゴムを複合した高性能なシート系熱界面材料。放熱材料として一般的に普及しているグリース系材料に比べ、熱伝導率、耐久性、作業性の面で優位性を発揮することから、電子部品の熱問題解決に大きく貢献することが期待される。

 近年、サーバーや通信機器用チップの情報処理能力の向上に伴い、熱対策へのニーズが高まっている。同社が今回、生産を開始した「VB200」は「VBシリーズ」の標準グレード。一般的な放熱材料と比べて、垂直方向(Z軸=厚み方向)に高い熱伝導率をもつとともに、同社が得意とする特殊エラストマー技術を応用することで優れた耐久性を発揮する。

 今後、半導体業界では、デバイスの小型化や高速化が進むことにより、ますます発熱の問題がクローズアップされると見られる。同社が開発した放熱シートは、これら半導体の高性能化に伴う課題解決に役立つだけでなく、高密度化・薄型化したICなどの電子部品、同じく熱マネージメントを必要とするその他の電子機器への適用も期待されている。

 

日本ゼオン 電池サプライチェーン協議会に加入

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2021年6月7日

 日本ゼオンは4日、「一般社団法人 電池サプライチェーン協議会(BASC)」に正会員として加入したと発表した。BASCは電池材料、部品、それらの原料および関連産業の健全な発展を図る目的で今年4月に設立。関連企業約60社が加盟しており(5月末時点)、脱炭素社会の実現に向けて、電池サプライチェーンの国際標準化や電池エコシステム構築などの活動を行う。

 同社は、今後ますます成長が見込まれるリチウムイオン電池(LIB)市場に、電池用バインダーをはじめLIBの性能向上に寄与する各種素材を提供している。今回の同団体への参加を通じて、これからもカーボンニュートラルを実現する「ものづくり」に努めていく考えだ。

日本ゼオン 人事(1日)

2021年6月2日

[日本ゼオン・人事](1日)▽グローバル事業管理部長村主博喜▽エラストマー研究所長山岸英哲▽デジタル研究開発推進室長高橋和弘。

日本ゼオン 30年のビジョン設定、風土改革に注力

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2021年5月7日

3つの全社戦略推進、中計は2年ごとに内容修正

田中公章社長

 日本ゼオンは28日、2030年のビジョンおよび新中期経営計画(2021~2022年度)を発表した。同日にオンライン会見を開催し、田中公章社長は「2030年のありたい姿『社会の期待と社員の意欲に応える会社』の実現に向け、引き続き風土改革に注力する。社員一人ひとりの自律性・自主性が重要になる」と語った。収益目標については

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日本ゼオンの3月期 第4四半期に両事業の利益が上振れ

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2021年5月6日

 日本ゼオンは28日、2021年3月期の連結業績を発表した。売上高は前年比6%減の3020億円、営業利益28%増の334億円、経常利益35%増の387億円、純利益37%増の277億円。

 同日に開催されたオンライン会見の中で、松浦一慶取締役執行役員は「第4四半期は、合成ゴムの需要回復などを受け、前年同期・前期と比較し増収増益となった。高機能材料も大型テレビ向けの需要が底堅く推移し、光学樹脂、電池材料なども需要が堅調だった。1月の通期業績予想を “日本ゼオンの3月期 第4四半期に両事業の利益が上振れ” の続きを読む