ブルーイノベーション 出光製油所をドローンで点検

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2020年9月23日

 ブルーイノベーションはこのほど、出光興産および日本工業検査と共に、出光興産北海道製油所のダクト内と煙突内で球体ドローン「ELIOS2」による点検作業を行い、時間短縮・コスト削減を実現したと発表した。

出光プラント点検、煙突上部を撮影
出光プラント点検、煙突上部を撮影

 成果として、ダクト内点検では1日がかりの作業範囲を30分で完了し、煙突内点検でもゴンドラを使い2~3日がかりで作業する範囲を半日で完了することができた。また、撮影後すぐに、専用ソフト上で不具合箇所の大きさや赤外線での熱検知の映像などを確認し、発熱の状況を知ることができた。

 なお、「ELIOS2」で撮影した映像は、AIが不具合箇所を自動検知した上で、点検箇所の様子が分かるように3Dモデリングを作成することも可能であり、一元化して不具合箇所を把握することができる。

 ブルーイノベーションは、プラントを中心に狭小空間でのドローンによる点検ソリューションを展開する、ドローンの先駆的サービス・プロバイダー。2018年からの約2年で、プラント、発電所、大型の工事などを中心に約100現場以上の屋内施設で導入を進めている。

 同社は今後も、出光興産のプラント施設内で、特に足場や高所用作業車が組めない現場、有毒ガスや酸素欠乏の恐れがあるような箇所を中心に、点検員に変わる新たな手法として提案する。そして、より効率的で安全な、ドローンによる点検ソリューションを展開していく考えだ。

出光興産 東京湾の水質調査に参加、生物多様性保全に貢献

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2020年9月16日

 出光興産は「東京湾環境一斉調査」(主催:東京湾再生推進会議モニタリング分科会)に参加し、先月5日に東京都港区お台場と千葉県市原市の2カ所で水質調査を実施した。

  同社は東京湾沿岸に立地する企業として、東京湾の生物多様性の保全に継続的に貢献することを目的に、調査主催団体の1つである「東京湾再生官民連携フォーラム」に参画。水質調査活動は2013年から継続して参加している。

 今回の調査では国立環境研究所の協力の下、お台場周辺海域で海水の水質(透明度、塩分、溶存酸素量〈DO〉など)を測定。また同日、市原市にある千葉事業所内の海辺でも調査を行った。

 出光興産は、社会的責務である安全で安定的なエネルギー供給の実現を目指すとともに、水質調査への参加をはじめとする環境保全活動に積極的に取り組み、持続可能な生態系・生物多様性の保全に貢献する。

 

出光興産 人事⑤(1日)

2020年9月11日

[出光興産・人事⑤](1日)▽新潟石油共同備蓄取締役総括部長樋口靖▽同社総務部長兼経理課長山崎靖広▽中川石油小島憲一▽出光(上海)投資有限公司副総経理内山直之▽出光ベトナムガス開発ホーチミン鉱業所副所長兼資源部ホーチミン事務所長武村先▽出光コールマーケティングオーストラリア社長高橋実▽ペトロケミカルズマレーシア取締役兼出光SMマレーシア取締役兼出光アドバンスドマテリアルズマレーシア取締役安田俊之▽出光潤滑油(中国)有限公司総経理兼上海出光潤滑油貿易有限公司董事波岸俊哉▽同有限公司副総経理細井亨▽出光ルブ中東アフリカ副社長大坪伸至▽出光ルブリカンツメキシコ副社長山本誠一郎。

出光興産 人事④(1日)

2020年9月10日

[出光興産・人事④](1日)▽アポロリンク常務取締役神野幹也▽同嶋岡岳史▽同社執行役員企画部長高濱秀年▽同社同役員販売部長宮田勇貴▽同社同役員営業部長兼リース課長川口美佐子▽同社同役員アポロアカデミー所長森下広郷▽同社企画部次長兼人事総務課長金子秀喜▽同社アポロアカデミー人材開発課長大野敏晴▽同社北海道支店統括所長山上誠児▽同社東北支店統括所長滝口雅弘▽同社関西支店統括所長松野悌士▽出光エンジニアリングエンジニアリング本部プロジェクト部プロジェクト管理課長吉井健▽出光ビジネスエキスパート社長片島宏二▽同社副社長兼ビル・不動産事業部長荻野直人▽同社管理部長桑原潤▽同社総務サービス部長兼統合推進プロジェクトリーダー奥野顕▽同社人事サービス部長兼企業年金基金常務理事田中優仁▽同社人事サービス部運用グループリーダー木下千恵▽同社カスタマーサービス部長(出光興産広報部お客様センター所長)金子光彦。

 

出光興産 人事③(1日)

2020年9月9日

[出光興産・人事③](1日)▽電力・再エネ販売部販売企画課長兼DTKプロジェクト山岸雅明▽電力・再エネ電源事業部管理・国内再エネ担当部長兼DTKプロジェクト北見雅一▽電力・再エネ企画開発部管理課長前田典秀▽電子材料部電子材料需給センター需給グループリーダー齊藤博之▽化学事業部事業収支管理課長野尻浩久▽潤滑油一部潤滑油企画課長兼潤滑油ビジネスサポートグループリーダー森川賢一▽潤滑油二部北海道潤滑油課長山本直浩▽同部関東第一潤滑油課長川東義則▽同部関西潤滑油課長稲田康一▽ベトナム事業室経営改善グループリーダー川崎直樹▽同室総務人事グループリーダー小宮洋介▽北海道製油所副所長吉野晃崇▽愛知製油所副所長南新健児▽徳山事業所総務課長加藤良▽出光タンカー常務取締役総務部管掌兼業務部長長谷川聡▽同社総務部長兼総務課長三好琢也▽同社業務部次長飯島邦治。

出光興産 人事②(1日)

2020年9月8日

[出光興産・人事②](1日)▽リチウム電池材料室次長井澤義昭▽同室事業企画グループリーダー重藤匡▽リーフエナジー常務執行役員営業本部副本部長渡辺明浩(10月1日)▽内部監査室次長兼DTKプロジェクト関行秀▽同室監査一課長田中寿彦▽財務部次長兼財務課長兼企業年金基金田中秀憲▽人事部採用・教育担当部長内田淳▽情報システム部技術戦略担当部長永井裕行▽同部システム戦略担当部長坂巻弘織▽同部システム統合担当部長兼デジタル変革室松木敬吾▽広報部次長兼広報課長神子島雅人▽資源部欧州事業担当部長兼石油開発欧州統括課長平原章吾▽同部地熱事業担当部長岩井徹▽石炭事業部販売二課長中村秀和▽製品需給部次長井上知彦▽同部国内製品課長佐藤敦夫▽製造技術部新規事業・設備戦略担当部長田中洋志。

出光興産 人事①(30日)

2020年9月7日

[出光興産・人事①](30日)▽退任(上席執行役員、財務リスク内部統制担当〈財務リスク管理室、内部統制推進室〉兼内部統制推進室長)井上由理(10月1日)▽上席執行役員情報システム、総務、財務リスク、内部統括担当(情報システム部、総務部、財務リスク管理室、内部統制推進室)吉岡勉▽執行役員電力・再エネ販売部長渡邊信彦▽総務部長新熊隆嘉▽財務リスク管理室長兼内部統制推進室長山口裕▽中国支店長岡崎淳子▽アポロリンク社長中倉邦明▽出光タンカー社長寺内正▽アポロリンクシニアアドバイザー奥田直雅。

 

出光興産 リモート環境下で総合防災訓練、危機対応力を強化

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2020年9月7日

 出光興産は4日、南海トラフ巨大地震(東側半割れケース)を想定した「総合防災訓練」を、3日にリモート(オンライン)で実施したと発表した。

 訓練は、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、本社対策本部を含む194人がリモートで参加。関係各署が南海トラフ巨大地震(東側半割れケース)を想定したシナリオに基づき、リモート環境下での的確な情報の収集・選別・報告に取り組んだ。

 巨大地震などの自然災害が危惧される中、エネルギーの安定供給を使命としている同社は、首都直下地震および南海トラフ巨大地震を想定した事業継続計画(BCP)を策定。災害発生時にも事業の継続を確保し、被災者の救援と被災地の早期復興に貢献することを目指している。

 また、2007年からはBCPの実効性を高めることを目的とした「総合防災訓練」を毎年実施しており、今回で14回目の開催となった。

 同社は今後も、訓練を継続的に実施し実践的な災害対応力の強化に努め、エネルギーの安定供給と社会貢献に取り組んでいく考えだ。

対策本部(リモート)で指揮をとる木藤社長
対策本部(リモート)で指揮をとる木藤社長

 

出光興産 バイオマス発電用植物の植生と木質ペレット化試験を開始

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2020年9月4日

 出光興産は3日、100%子会社である出光オーストラリアリソーシス(ブリスンベン)を通じ、石炭と混焼が可能なバイオマス発電燃料用植物の植生試験と木質ペレット化試験を開始したと発表した。既存のエンシャム石炭鉱山(クイーンズランド州、権益85%)での資産(鉱山内遊休地、用役設備など)を活用する。

 今回のプロジェクトで栽培するのは、バイオマス発電燃料として使用する「ソルガム」。降雨量が少ない同エリアでの生育に適しており、7月までに順調な生育が確認され収穫を行った。現在、ソルガムの木質ペレット化試験を進めており、今年後半には木質ペレットの半炭化(ブラックペレット化)試験を予定している。

 木質ペレットを半炭化したブラックペレットは、従来の木質ペレットに比べて耐水性・粉砕性などに優れ、石炭と同様に取り扱うことができるため、石炭火力発電でのCO2排出量低減が期待できる。

 なお、プロジェクトは、同地が石炭の輸出基地に加え、バイオマス発電燃料の大規模商業輸出基地となる可能性があるとして、クイーンズランド州政府から補助金2万豪ドルを受託している。

 出光興産は、エネルギーを取り巻く環境変化を踏まえ、エネルギー源の多様化とベストミックスの構築により、日本のエネルギーセキュリティへの貢献と再生可能エネルギー普及を推進する考えだ。

エンシャム石炭鉱山での植生試験の様子 植物種「ソルガム」
エンシャム石炭鉱山での植生試験の様子 植物種「ソルガム」

出光興産 ノルウェー領北海鉱区で油の試掘に成功

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2020年9月1日

 出光興産はこのほど、子会社である出光スノーレ石油開発がノルウェー現地法人出光ペトロリアムノルゲを通じ、20%の権益をもつノルウェー領北海PL882鉱区で「ジュゴン」構造を試掘した結果、油の集積を発見したと発表した。

 試掘に成功したジュゴン構造はノルウェー領北海にあり、スノーレ油田(出光興産の権益9.6%)から西に約10㎞に位置しており、出光興産は2019年にPL882鉱区の権益を取得していた。試掘の結果、上部ジュラ系砂岩、および中部ジュラ系ブレント(Brent)層群で油の集積を確認。同社は今後、開発に向けた詳細な評価、検討を行う予定だ。