[日本ゼオン・人事](1日)▽部材品質保証部長村中豊▽高機能樹脂販売部長和智謙一郎▽オプテス代表取締役井上俊弘▽RIMTEC社長中山高志。
日本ゼオン 人事(1日)
2020年7月3日
2020年7月3日
2020年7月2日
2020年7月1日
2020年6月30日
2020年6月26日
日本ゼオンは25日、同社が開発した次世代電子部品向けポジ型電子線レジストが、「半導体・オブ・ザ・イヤー2020」(電子デバイス産業新聞主催)の半導体電子材料部門で優秀賞を受賞したと発表した。1994年から毎年開催されている「半導体・オブ・ザ・イヤー」は、IT産業を支える最先端の製品・技術を表彰し、半導体業界のさらなる発展に寄与することを目的としている。
今回、受賞対象となった日本ゼオンの電子線レジスト「ZEP530A」は、従来品より優れた解像度に加え、ドライエッチング耐性や広いプロセスマージンを有しており、薄膜化により、ハーフピッチ(hp)17㎚のレジストパターンの解像が確認されている。同社は、主鎖切断型のポジ型電子線レジストの「ZEP」シリーズを国内外に展開。次世代電子部品向けに開発し、昨年上市した「ZEP530A」は、5G時代の本格的な到来を前に、すでに量産が開始されており、顧客から高い評価を得ている。
日本ゼオングループは今後も、独自で培った技術をさらに発展させながら、新たな時代のニーズに応えられるよう努めていく考えだ。なお、授賞式・表彰式は例年、JPCA Show(電子機器トータルソリューション展)会場内で開催されているが、今年は新型コロナウイルスの感染拡大が懸念され中止となっている。
2020年6月25日
日本ゼオンはこのほど、同社が開発を進める非対称SIS(スチレン・イソプレン・スチレンブロック共重合体)の研究成果が、「2020年度日本接着学会技術賞」を受賞したと発表した。独自に開発した技術により、ラベル用ホットメルト粘着剤の機能向上を実現し、その工業的価値の向上に貢献したことが評価された。
なお研究題目は「新規なブロック構造により高速ダイカット性を実現したSIS系ホットメルト粘着剤」。非対称SISとは、スチレンとイソプレンの熱可塑性ブロック共重合体であるSISの両末端スチレンブロックに意図的に非対称な構造を持たせ、そこに対称な低スチレン比率の対称スチレンブロックを混在させることで、高スチレン含有量ながらスフィア構造という特異な相構造を持たせた同社独自開発のポリマー。近年、主に紙おむつ用の伸縮材料(エラスティックフィルム)の素材として需要が拡大しているが、「スチレン含有量が高くて柔らかい」というユニークな性能に着目し、これまでSISが使われてきた諸用途について技術課題解決の可能性を追求してきた。
今回、受賞対象となった研究は、非対称SISの粘着ラベルへの応用に関するもの。有機溶剤を使わない粘着ラベルには「ホットメルト型」と「アクリルエマルジョン型」の2タイプがある。
日本では「アクリルエマルジョン型」が主流だが、世界市場では、塗工ラインスピードの速さ、被着体選択性の広さ、低温タックの出しやすさに優れる「ホットメルト型」も大きく成長。ホットメルトのベースポリマーには主にSISが使われるが、従来のSISは粘着物性に優れる一方、粘着ラベル用途では高速での打ち抜き加工性(ダイカット性)と、配合される軟化剤の染み出しが長年の課題だった。
こうした中、同社は、非対称SISの技術を深化させ課題の解決に取り組んだ結果、良好な粘着物性を保持しつつ、高速ダイカット性および軟化剤の耐染み出し性(オイル保持性)をも両立させることに成功。また、ダイカット工程の粘着剤研究では、これまでは実際の工程試験での確認が一般的だったが、代用評価方法を確立したことが早期開発に寄与し、今後のラベル用粘着剤のさらなる付加価値向上も期待されている。
同社グループは今後も、独創的技術をより一層磨き上げながら、新たな時代のニーズに応えるよう努めていく方針だ。
2020年5月22日
2020年5月8日
昨年度は高機能材が最高益、積極的な投資を継続
日本ゼオンは今年度、中期経営計画「SZ‐20 PhaseⅢ」(2017~2020年度)の最終年度を迎えている。同社は〝ありたい姿〟として連結売上高5000億円以上を掲げてきたが、「PhaseⅢ」では、米中貿易摩擦が深刻化したことに加え、新型コロナウイルス感染拡大により世界経済が混乱するなど、達成は厳しい状況にある。
先日開催された決算会見では、田中公章社長が中計の進捗などを説明した。田中社長は「今中計期間は想定以上に事業環境が悪化している。昨年度は世界経済減速の影響を受け減収減益となった。ただ、
2020年5月8日
2020年5月7日
日本ゼオンは28日、2020年3月期の連結決算を発表した。売上高は前年度比5%減の3220億円、営業利益は21%減の261億円、経常利益は21%減の287億円、純利益は9%増の202億円となった。
同日開催された決算説明会において、松浦一慶取締役執行役員は「高機能材料は増収増益となったが、エラストマー素材の落ち込みにより全体で減収減益となった。コロナによる直接的な業績への影響は軽微だった」と総括した。
セグメント別では、エラストマー素材事業は売上高10%減の1788億円、営業利益は45%減の96億円だった。合成ゴム関連では、世界経済減速の影響を受け自動車産業向けを含む一般工業品用途の需要が弱く、国内販売・輸出・海外子会社とも低調に推移した。合成ゴムの出荷量では、汎用ゴム(主にタイヤ用途)は前年度並みだったが、特殊ゴム(主に自動車産業用途)は需要が弱く減少した。
合成ラテックス関連では、経済減速の影響による化粧品材料や一般工業品用途などの需要減に加え、原料動向に連動した手袋用途の販売価格が下落した。化成品関連では、主力の水島工場での定期検査実施に伴い生産量見合いの出荷を継続したことに加え、アジア市況が軟化したことも重なった。
高機能材料事業は、売上高8%増の917億円、営業利益7%増の173億円。高機能樹脂関連では、光学樹脂は、主にスマートフォン向けが堅調で、医療向けなども安定して成長した。光学フィルムでは、中小型向けはコロナ影響でパソコンやタブレット向けの需要が増え、大型テレビ向けは販路拡大が奏功した。高機能ケミカル関連では、化学品とトナーは売上高、営業利益ともに前期を下回ったものの、電池材料の販売は堅調に推移した。電子材料は増収減益だった。
なお、2021年3月期の業績予想については、「コロナ感染症の影響で合理的な業績予想の算出が困難だ」とし、今後、予想が可能となった段階で発表するとしている。