［ENEOS・人事］（8月1日）▽出向一般社団法人再生可能エネルギー長期安定電源推進協会佐村健▽再生可能エネルギー事業部太陽光・陸上風力グループマネージャー水野環樹▽川崎製油所工務計画副所長服部玲▽出向大阪国際石油精製大阪製油所工務副所長兼設備検査グループマネージャー岡本直樹。
ENEOS 人事（8月1日）
2020年7月2日
ENEOS
ENEOS 7月のベンゼンACPは上昇し425ドル/t
2020年7月2日
ENEOSなど 再エネ拡大を目的に長期安定電源ファンドを設立
2020年7月1日
ENEOS、リニューアブル・ジャパン、東急不動産、関西電力の4社は30日、再生可能エネルギー（再エネ）電源の拡大・運営を目的とした「合同会社長期安定電源ファンド」を設立したと発表した。各社1億円ずつを出資しており、出資額は4億円となっている。
近年、ESG投資の広がりやRE100（再エネ100％目標）参画企業の増加などを受け、国内のみならず世界的に再エネの重要性と期待が高まっている。こうした中、再エネ電源の開発を全国で進めてきた4社がファンドを設立し、各社がこれまで培ってきた知見・専門性を活用して、効率的に再エネ電源の拡大に取り組む。同ファンドを通じて4社が投資を進めることで、競争力の高い再エネ電源を拡大し、長期安定的に事業を推進していく。
なお、取得する再エネ電源の総資産額は4000億円を目標としている。4社は、今後も再生可能エネルギー事業の発展を通じて、低炭素化社会の実現に貢献していく考えだ。
ENEOS IoTで灯油配送を最適化、パートナー契約
2020年6月30日
ENEOSは29日、ゼロスペックとIoT技術（スマートセンサーおよびモニタリングシステム）を活用した灯油配送最適化事業に関しパートナー契約を締結したと発表した。
同事業は、ゼロスペックが開発したIoTスマートセンサーを顧客の灯油ホームタンクに設置し、タンク内の在庫情報を取得。在庫情報をモニタリングすることで、最適な配送タイミングを把握し、効率的な配送を可能とする。2018年度から北海道と東北エリアで実証実験を実施し、配送にかかる走行距離や時間の削減効果などの有用性を確認した。最適な配送の実現により、顧客にタイムリーに灯油を届けるとともに、灯油配送事業者が直面している人手不足や配送経費の削減といった課題の解決が期待される。
今回のパートナーシップ契約締結による協業を機に、今年度下期より北海道と東北エリアのENEOS系列特約店へ展開し、将来的には、展開エリアの順次拡大やAI分析による最適配送計画の自動策定、さらには、その他の油種への転用や取得情報の需要予測などへの有効活用を目指す。
両社は、デジタル技術を活用することで、灯油供給ネットワークの維持を図り、エネルギーの安定供給、地域社会の発展へ貢献していく。
JXTG 大田次期社長「40年を目指し新中計で加速」
2020年5月22日
JXTGホールディングスとJXTGエネルギーはこのほど、社長交代人事を発表した。6月25日付で、JXTGエネルギーの大田勝幸社長が、「ENEOS（エネオス）ホールディングス」と「ENEOS」両社の社長に就任する。
JXTGグループは、6月に運営体制と商号の変更を予定。ホールディングスとエネルギー事業会社を実質的に統合し1つの事業持株会社とすることで、新生「ENEOSグループ」体制の下、新たな運営形態に移行する。
20日、オンライン形式による社長交代会見で、JXTGホールディングスの杉森務社長は、「大田氏は2018年にJXTGエネルギー社長に就任して以来、鋭い分析力と、明朗闊達で何事にも真摯な姿勢でリーダーシップを発揮し、巨大なエネルギー事業会社を1つにまとめ、構造改革に果敢に取り組んでいる」と、大田社長を評価。「その経営手腕は周囲が認めるところだ。
JXTG グループ運営体制を変更、商号「ENEOS」に
2019年11月29日
JXTGホールディングスは28日、来年6月に開催予定の定時株主総会日付で、同社グループの運営を、JXTGエネルギーを中心に据えた体制に変更し、併せて両社の商号を変更すると発表した。JXTGホールディングスを「ENEOSホールディングス」、JXTGエネルギーを「ENEOS」にする。
具体的には、同社とJXTGエネルギーは、それぞれ法人格は残すものの、役員を極力兼任させ、意思決定機関を集約することで、実質的に1つの事業持株会社として運営する。一方、JX石油開発とJX金属については、引き続き同社グループの一翼を担う重要な事業会社として、同社が定める経営方針の下で大幅な権限委譲を進め、それぞれの事業特性に応じて、より自律性・機動性・独立性を高めた業務執行体制を構築していく。
JXTGホールディングスは、世界的な低炭素社会への加速やイノベーションの急速な進化、企業のESG経営を求める社会的な気運の高まりなど、グループを取り巻く事業環境の変化を踏まえた長期的な経営方針として、「2040年JXTGグループ長期ビジョン」を今年5月に発表。その実現に向けては、従来にも増して意思決定と業務執行の迅速化を図り、変化の激しい事業環境への対応が必要なことから、抜本的な構造変革を進めることにした。
今回の決定に基づき、現在の純粋持株会社の下に3つの中核事業会社をもつ体制から、グループで最も大きなウエイトを占めるJXTGエネルギーと同社の経営を実質的に統合した運営する体制に変更する。また商号についても、同社グループがエネルギー事業で使用しているブランドを冠した「ENEOS」に変更し、グループの名称も「ENEOSグループ」とする。
JXTGエネルギー オリンピックデーラン新潟大会に出展
2018年9月13日
JXTGエネルギーはこのほど、新潟市で22日に開催される、「2018オリンピックデーラン新潟大会」に「ENEOSブース」を出展すると発表した。
日本オリンピック委員会（JOC）が主催するランニングイベント「オリンピックデーラン」は、国際オリンピック委員会が定めるオリンピックデー（６月23日）を記念して、1987年から毎年全国で開催されている。
同イベントは、参加者がオリンピアンやパラリンピアンとともに、MOVE（体を動かす）、LEARN（学ぶ）、DISCOVER（発見する）の３つの要素を持つ様々なプログラムに取り組むことにより、オリンピックやスポーツの楽しさに親しむと同時に、オリンピズムやオリンピックバリューに触れることが目的。
オリンピズムとはスポーツを通じて心身を向上させ、さらには文化・国籍など様々な差異を超え、友情・連帯感・フェアプレーの精神で理解し合うことで、平和でよりよい世界の実現に貢献すること。オリンピックバリューとは、「エクセレンス（卓越性）」「フレンドシップ（友情）」「リスペクト（敬意）」といったオリンピックの価値のことである。
今年はすでに３回開催され、延べ9684人が参加した。４回目となる「新潟大会」では、オリンピアンとのジョギングに加え、陸上競技やテコンドーなどのオリンピック実施競技体験コーナー、サッカードリブル競走、バレーボールレシーブでオリンピアンと対戦する企画などが実施される。
また、同社キャラクターのエネゴリくんも登場し、JOCと一体となって「2018オリンピックデーラン」を盛り上げていく。会場内に設置した「ENEOSブース」では、オリジナルグッズやフォトスポットを用意する。
同社は東京2020ゴールドパートナー（石油・ガス・電気供給）として、「ENERGY for ALL」を合言葉に、すべての人に「熱いエネルギー」を届ける様々な活動を展開し、東京2020大会の成功に貢献していく。