東洋紡 「サステナビリティサイト・アワード」で優良賞

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2022年2月7日

東洋紡のサステナビリティサイト

 東洋紡はこのほど、サステナビリティコミュニケーション協会(旧名称:CSRコミュニケーション協会)が行う「サステナビリティサイト・アワード2022」で、ブロンズ(優良賞)を初受賞したと発表した。

 同アワードは、国内の全上場企業、非上場大手企業のウェブサイトを、同協会がサステナビリティ情報の充実度を調査し格付けするもの。4049社を対象に審査が行われ、6社がゴールド(最優秀賞)、11社がシルバー(優秀賞)、25社がブロンズを受賞した。

 東洋紡グループは、事業活動を通じて持続可能な社会実現への貢献を目指し、サステナビリティを根幹に据えた経営を推進。2020年にはサステナビリティサイトをリニューアルし、ESG(環境・社会・ガバナンス)に関する情報の充実を図ってきた。

 同社は今後も、サイト内容のさらなる拡充を図り、サステナビリティに関する活動のプロセスや成果をステークホルダーに分かりやすく開示することで、企業価値の向上を図っていく。

クラレ 人工皮革製シューズ、米誌の画期的発明に選出

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2022年2月7日

 クラレはこのほど、同社が製造販売する人工皮革「クラリーノ」を採用した、医療従事者向けシューズ「Clove Sneaker」が、米TIME誌の「THE BEST INVENTIONS OF 2021」に選出されたと発表した。TIME誌は独創性、創造性、影響力などの観点から、100の画期的な発明を毎年選出している。

 「Clove Sneaker」は、

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日本ゼオン 医療・ライフサイエンス分野、米社と買収合意

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2022年2月7日

 日本ゼオンは4日、生化学分析向けマイクロウェルプレートの販売を手掛けるAurora Microplates社(米国モンタナ州)を買収すると発表した。買収金額は非公開。今回の買収によりゼオンは、

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日本化学会 第13回化学遺産に3件を認定、合計60件に

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2022年2月4日

 日本化学会は3日、「第13回化学遺産認定」として新たに3件を認定したと発表した。

化学遺産認定

 今回、「日本の放射化学の先駆者 飯盛里安のIM泉効計(所蔵:理化学研究所)」、「日本の科学技術文献抄録誌の先駆け:『日本化学総覧』(所蔵:日本化学研究会)」、「日本の合成香料工業創成期の資料(所蔵:高砂香料工業)」の3件が新たに認定されている。

 化学会では、化学と化学技術に関する貴重な歴史資料の保存と利用を促進するため、2008年度に化学遺産委員会(委員長・宮村一夫東京理科大教授)を設置。その活動の1つである「化学遺産認定」は、歴史資料の中でも特に貴重なものを認定することで、文化遺産、産業遺産として次世代に伝承するとともに、化学に関する学術と教育の向上、化学工業の発展に資することを目的にしている。

 なお、第1回認定(2010年3月)からこれまでに認定された化学遺産の件数は、合計60件に上る。

LG化学 年産6万tの次世代電池正極材工場を新設

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2022年2月3日

 LG化学はこのほど、文在寅(ムン・ジェイン)大統領らの出席の下、単一工場では世界最大規模となる車載バッテリー用正極材料工場の起工式を行った。2025年までに約5000億ウォン(約480億円)を投じ、韓国・慶尚北道(キョンサンプクト)亀尾(クミ)市にある国家産業5団地の6万㎡超の敷地に、年産能力約6万tの設備を建設。次世代EV(電気自動車)バッテリー用の

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出光興産など ボイラ制御最適化システム、エネ庁長官賞に

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2022年2月3日

 出光興産はこのほど、郵船出光グリーンソリューションズ(出光興産、日本郵船、郵船商事が出資)が販売するボイラ制御最適化システム「ULTY‐V Plus」(アルティ・ヴイ・プラス)が、日本機械工業連合会主催の令和3年度「優秀省エネ脱炭素機器・システム表彰」の資源エネルギー庁長官賞を受賞したと発表した。

郵船出光グリーンソリューションズ 「ULTY V Plus」

 「ULTY‐V plus」は、発電所や工場で使用されるボイラに装備することで、燃料投入量調整や蒸気圧力調整などの一連の動作を「自己計測」「自己分析」「自己判断」で行える完全自己完結型の制御システム。

 AIを組み込んだ学習機能により最適な運転へ導くことでボイラ効率を向上させ、燃料使用量の削減による経済性向上とCO2排出量の低減、ボイラ装置の延命化に貢献する。対象ボイラは亜臨界、超(超々)臨界、循環流動層と幅広く、燃料種別も石炭からバイオマス、副生ガス・重油混焼燃料など多種に対応する。

 同表彰は、優秀な産業用の省エネ機器・システム、またはCO2排出抑制に効果的な機器・システムを開発、実用化し、脱炭素社会の推進に貢献していると認められる者および企業、団体を表彰する制度。「ULTY‐V plus」は、ボイラの環境性と経済性を改善する点が評価され受賞に至った。

ENEOS 森林活用の脱炭素社会に向け愛媛で連携協定

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2022年2月2日

(写真右から)ENEOSの齊藤猛副社長執行役員、河野忠康町長、板﨑鳴海代表理事組合長

 ENEOSホールディングスはこのほど、「森林を活用した脱炭素社会の実現」を目指し、愛媛県久万高原(くまこうげん)町、久万広域森林組合との間で連携協定を締結したと発表した。

 三者は、

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経済広報センター、マレーシアKSIとセミナー

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2022年1月28日

海洋プラごみ問題を議論、両国の取り組みを紹介

 経団連の関連組織である経済広報センターは17日、「ASEANと日本の海洋ごみ問題について考える」と題するオンライン・セミナーをマレーシアのKSIアジア太平洋戦略研究所と共催した。

  経済広報センターの山越厚志常務理事(国際広報部長)は、

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大阪ガス 豪州でメタネーション事業のスタディを開始

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2022年1月27日

 大阪ガスの子会社Osaka.Gas Australiaはこのほど、100カ国以上でエネルギーインフラ事業を展開するATCOの子会社ATCOオーストラリアと、豪州でのメタネーション事業の実現可能性調査に関する共同スタディを開始した。

 メタネーションとは

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