DICは19日、2020年12月期(1-12月期)の連結業績を発表した。売上高は前年比9%減の7012億円、営業利益4%減の397億円、経常利益12%減の365億円、純利益44%減の132億円となった。
オンラインによる決算会見の中で、古田修司執行役員・最高財務責任者は「通期ではコロナ禍の影響による落ち込みが響き減収減益となった。第4四半期(10-12月期)は、
2021年2月22日
2021年2月22日
2021年2月22日
積極投資とR&D強化、高付加価値化の拡大図る
東亞合成は今年、中期経営計画「Stage up for the Future」(2020~22年)の2年目に入った。17日に開催の決算説明会で進捗報告があった。高付加価値製品事業の拡大や新事業の創出に向けて新たなスタートを切った昨年(1-12月期)は、コロナ禍の影響を受けて減収減益となったが、髙村美己志社長は「事業環境の大きな変化は、我々にとってはむしろチャンスになるのではないか」と捉える。
その理由の1つは、世界経済が減速する中でも、5Gの拡大やテレワークの増加を背景に成長を続ける半導体産業にある。リーマンショック時には大きく落ち込んだ同社の半導体関連事業も、コロナ禍ではプラスに動いており期待を寄せる。エレクトロニクス分野では、半導体製造用高純度ガスと
2021年2月19日
森川社長「実質統合で、世界で戦える会社になる」
昭和電工は17日に開催した決算説明会で、2021年度の経営課題などについて説明を行った。昨年度の業績はコロナ禍の影響を受けたことや、黒鉛電極の回復が遅れたことなどにより利益項目は赤字となったが、下期からの自動車・鉄鋼生産の回復を背景に、業績は改善傾向にある。森川宏平社長は「コア成長事業(モビリティ、エレクトロニクス)がけん引することに加え、石化やハードディスク(HD)といった安定収益事業もしっかりキャッシュを稼ぐ」とし、今年度の業績回復を見込む。
事業環境が改善する中、コア成長事業ではプレゼンスの向上が期待される。エレクトロニクス市場は昨年、5Gやテレワーク進展により成長軌道に回帰し、今年度以降は市場拡大が予想される。森川社長は
2021年2月18日
昭和電工は17日、2020年12月期(1-12月期)の連結決算を発表した。売上高は前年比7%増の9737億円、営業損失194億円(同1402億円減)、経常損失440億円(同1633億円減)、純損失763億円(同1494億円減)となった。
オンラインによる決算会見の中で森川宏平社長は、「昨年はコロナによる市況悪化の影響を大きく受け、様々な製品で出荷量が減少した。特に黒鉛電極は、 “昭和電工の12月期 利益項目が赤字も今年度は改善見込む” の続きを読む
2021年2月18日
長坂社長「今年後半から、電極事業は回復傾向に」
東海カーボンはこのほど、決算説明会において中期経営計画「T-2022」(2020~2022年度)の進捗状況を説明した。同社は、コロナ禍により経済の先行き不透明となっていることから、中計を年次で見直す方針を取っている。長坂一社長は「ミクロ・マクロの両面で事業環境を見直す」とし、ローリング中計「T-2023」(2021~2023年度)については5月を目途に改めて発表する考えを示した。
続いて、中計の進捗について説明。3つの基本方針である収益基盤の強化、成長機会の拡大、連結ガバナンス体制構築に引き続き注力するとし、成長市場への戦略投資で行ったM&AのPMI(経営統合)の進捗を示した。
電極事業は回復が遅れているとしたが、「世の中の景気を見ると鉄鋼生産だけでなく全体が
2021年2月17日
2021年2月17日
2021年2月16日
KHネオケムは10日、2020年12月期(1-12月期)の連結業績について電話会見を行った。売上高は前年比18%減の773億円、営業利益41%減の56億円、経常利益43%減の56億円、純利益42%減の40億円となった。髙橋理夫社長は減収減益について、「新型コロナの影響で販売数量が10%減少し、国内ナフサ価格の22%下落による製品価格の低下、 “KHネオケムの12月期 減収減益も今期に回復見込み” の続きを読む
2021年2月15日