NUC 絶縁用架橋PE設備を新設、7月から生産開始

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2020年9月29日

 NUCは28日、超高電圧・高電圧直流(HVDC)電力ケーブルの絶縁用途に使用される架橋ポリエチレン(PE)の新規生産設備が完成し、7月から商用生産を開始したと発表した。

 再生可能エネルギーが世界で急速に普及し、また欧州を筆頭に国際送電ネットワークが進展する中、送電容量の増加および効率化による送電時のエネルギーロスの低減が求められている。この要求を満たすHVDC電力ケーブルが多く開発・採用され始め、絶縁材料である架橋PEの需要も急増している。

 NUCは超高圧・高圧電力ケーブル用製品として、電気特性に優れクリーン度が極めて高い架橋PEの世界的なメーカーとして市場から高い評価を得ている。これまでの交流電力ケーブル用製品に加え、需要が急増するHVDC電力ケーブル用製品を新たに開発し、最新設備で生産したHVDC新商品をラインアップに加えた。これにより、世界の電線材料市場でトップクラスのマーケットプレゼンスがより確固たるものになり、さらに、国内PE市場の電線材料分野での販売シェア拡大が期待される。

 新製品は、直流用として重要な空間電荷特性に優れ、交流用以上に高い電気抵抗をもつ。その結果、VSC/LCC方式などの直流送電方式によらず使用できる。また、従来の国内・国際規格ケーブル規格に合わせた設計であり、さらに、交流電力ケーブルと同じ生産設備でHVDC電力ケーブルを生産できるなど電線製造性も配慮し工夫を施している。これら優れた特性により、幅広いHVDC電力ケーブルに適用することが可能だ。

 今回の新生産設備は、これまでに培った技術をさらに進歩させクリーン度を高いレベルで管理することが可能。厳しい品質を要求される±525㎸級のHVDC電力ケーブル絶縁用架橋PEを生産することができ、将来のさらなる高電圧化に対応することも期待される。

積水化学工業 ごみの量を遠隔監視できるセンサー製品を新発売

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2020年9月29日

 積水化学工業は28日、100%子会社である積水マテリアルソリューションズが、ゴミ容器に取り付けることで、ゴミの量を遠隔監視できるセンサー製品「Smart LEVEL(スマートレベル)」を、IoTシリーズ第1弾として発売したと発表した。

Smart LEVEL
Smart LEVEL

 「Smart LEVEL」には、スペイン企業のTST社、積水化学、積水マテリアルソリューションズが共同で開発した超音波センサーを搭載。光学式センサーと比較して検知範囲が広く、汚れなどにも強いといった特長がある。ゴミ容器の内側・天面に設置することで、ゴミ容器天面からゴミまでの距離を測定し、低消費電力・低ランニングコスト・長距離伝送が特長のIoTネットワークにより、管理者のスマートフォンやパソコンなどに通知する。

 慢性的な労働力不足の環境下、「Smart LEVEL」は、定時巡回から必要時(オンデマンド)回収方式への変更を可能とし、ムダ巡回の削減による作業軽減やゴミ容器周りの美観維持にも貢献。また、導入が簡単なことから、商業施設、公共施設、高速道路、空港、駅、レジャー施設など幅広い場所での活用が期待される。

 積水マテリアルソリューションズは今後、長年の容器販売で培ったノウハウと欧州の最新IoT技術を融合し、〝お手軽IoT〟をコンセプトとした製品の開発を進め、「セキスイIoTシリーズ」として事業展開していく考えだ。

Smart LEVEL 専用アプリ画面
Smart LEVEL 専用アプリ画面

 

信越化学工業 2次加硫が不要な成形用シリコーンゴムを開発

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2020年9月29日

 信越化学工業は28日、すでに上市している液状型に加え、ミラブル型でも2次加硫を必要としない成形用シリコーンゴムを開発したと発表した。2次加硫を必要としないミラブル型のシリコーンゴムは業界初。同社が長年培ってきた固有の技術により開発に成功した。

シリコーンゴム 射出成形品(パーツトレー)
シリコーンゴム 射出成形品(パーツトレー)

 ミラブル型シリコーンゴムは、従来の成形方法では、1次加硫を行って成形した後、成形品に残存している低分子シロキサンと、ゴム成形に使用する加硫剤の分解物を除去するため、2次加硫を行っている。

 今回開発した新製品は、低分子シロキサンの含有量を大幅に低減し、また1次加硫時に副生成物が発生しない付加反応型にしたことで2次加硫の工程が不要となった。このため新製品は、成形メーカーの生産性の向上と省エネルギーに貢献するとともに、成形品への異物付着の防止などの要望に応えることが期待される。さらに新製品は、押し出し成形、トランスファー成形、カレンダー成形、プレス成形、インジェクション成形などの様々な成形方法に対応が可能だ。

 なお、同社は、液状型のシリコーンゴムでは、すでに業界に先駆けて2次加硫を必要としないLIMS(液状シリコーンゴム射出成形システム)材料を製品化しており、自動車部品を中心に幅広く使われている。

 同社は、2017年にシリコーンゴム成形のテクニカルセンター「シンエツ・モールディング・テクニカルラボラトリー」(埼玉県東松山市)を開設。同ラボラトリーでは、ミラブルインジェクション成形機を設置し、新製品を使った成形の実演を行うことができる。

 今後も、ラボラトリーを活用し、テクニカルサービスを充実させ顧客ニーズに応えていく。

 シリコーンゴムは、耐熱性や耐寒性、耐候性、電気特性など、一般の有機系ゴムにはない数多くの優れた特性を兼ね備えており、自動車や電気・電子機器、OA機器、家電製品、日用品など、幅広い用途に使用されている。同社は、優れた品質と技術力、そしてきめ細かな対応で、今後も多様化する市場のニーズに応えていく考えだ。

花王 ワンウェイプラスチックの水平リサイクル実証事業を開始

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2020年9月28日

 花王はこのほど、東京都の「プラスチックの持続可能な利用に向けた新たなビジネスモデル」公募の事業者に採択されたと発表した。

 参加企業・団体と共に「ワンウェイプラスチックの水平リサイクルに向けた資源循環型モデル事業」に取り組む。期間は今月からの半年間。単一素材(モノマテリアル)の詰め替えフィルム容器、易剥離性のあるタックラベル、再生プラボトル容器の開発、使用済み容器の回収など、資源循環型システムの構築と社会実装を目指す。

 同社は1990年代より、製品の濃縮化による容器のコンパクト化、詰め替え・付け替え用製品の開発と普及など、包装用プラの削減に取り組んできた。一方これらの包装容器や飲料用のペットボトル以外の「その他プラ」容器のリサイクルは進まず、多くはエネルギー回収、単純焼却、埋め立て、海外輸出などの「ワンウェイプラ」の利用にとどまっている状況だ。輸出制限による国内処理状況のひっ迫、海洋プラ対策の観点から、「その他プラ」の国内資源循環は不可欠である。

 今回、花王が主体となりシステム全体を設計。多分野で環境配慮型製品開発を行う凸版印刷が単一素材の詰め替え用フィルム容器の製造、国内資源循環に取り組む市川環境エンジニアリングとNPO法人 地球船クラブ エコミラ江東が再生ペレットとそのボトル容器の開発、NPO法人 持続可能な社会をつくる元気ネットが生活者のモニター評価、通販事業で循環型製品の積極活用を計画するヴィアックスが試作品の配送という役割で、バリューチェーンの中で業界枠を超えて連携していく。 

 具体的には、再生プラボトルと単一素材の詰め替え容器を試作し、江東区の公共施設に配布する。使用済みプラ包装容品のペレット化には、現在江東区で実施中の、家庭で洗浄した食品用PS容器の回収・異物除去・高純度プラペレット化の仕組みを適用する。

 期間終了後も花王は、使用後の詰め替え容器を回収・洗浄・ペレット化した再生プラのボトル容器の試作に取り組み、将来的には詰め替え用フィルム容器から詰め替え用フィルム容器への水平リサイクルの実現を目指す。花王と参加企業・団体が積極的な発信と呼びかけを行い、多様なステークホルダーの理解と協力を得て、社会全体の取り組みとして進めていく考えだ。

帝人 2次元通信シート、濃厚接触者の把握をサポート

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2020年9月28日

 帝人は25日、同社が開発した2次元通信シートがプラス社の座席管理アプリ「Suwary(スワリー)」に搭載され、オフィスでの新型コロナウイルス感染者との濃厚接触者の把握をサポートする機能を実現したと発表した。

 濃厚接触者の把握サポート機能は、オフィス利用者がコロナ感染した場合、感染者がオフィス内で、誰と、どこで、どれくらい接触していたかという情報を抽出し把握する。フリーアドレス制やサテライトオフィスを採用している企業などが、コロナ感染対策のソリューションとして「スワリー」を有効活用することが期待される。

 プラス社が展開する「スワリー」は、シート状のデバイスを設置するだけでデスクを簡単にIoT化し、予約管理ができるアプリケーションサービス。アクティビティ・ベースド・ワーキング(時間と場所を自由に選択できる働き方)が推進される中、効率的に業務管理や利用促進を図るツールとして利用が進む。

 その「スワリー」の正確な位置把握システムは、帝人とセルクロスが開発した2次元通信シートと、タグキャストのビーコン技術との組み合わせにより共同開発した平面認証ビーコン「PaperBeacon(ペーパービーコン)」の技術によるもの。帝人が独自開発した2次元通信シート上に電波を留めることで混信を避け、座席ごとの位置情報を正確に発信。これにより、従来のビーコンでは困難であった、大人数が集まるスペースでのテーブルやイス単位の限られた場所を特定することも可能だ。

 これまで帝人は、電波を留められる二次元通信技術を生かした「ペーパービーコン」を、「人」の所在管理システムとして、飲食オーダーシステム「プットメニュー」や、今回の「スワリー」に展開してきた。今後は「人」の管理から「物」の管理へと対象を広げることで、工場・物流分野へも展開し、さらなる事業拡大を図っていく。

:「スワリー」の利用イメージ
「スワリー」の利用イメージ
:「スワリー」1分単位で座席の利用履歴を把握
「スワリー」1分単位で座席の利用履歴を把握

 

 

 

 

 

NIMSと産総研 磁気トムソン効果実証で応用展開へ道

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2020年9月25日

 物質・材料研究機構(NIMS)と産業技術総合研究所(産総研)はこのほど、温度差のある導電体に電流を流すと生じる吸熱・発熱(トムソン効果)が磁場に依存して変化する現象「磁気トムソン効果」の直接観測に世界で初めて成功した。熱エネルギー制御のための新機能・新技術の創出や、熱・電気・磁気変換現象に関する基礎物理と物質科学のさらなる発展が期待される。

 トムソン効果はゼーベック効果(熱流→電流変換)やペルチェ効果(電流→熱流変換)と並ぶ金属や半導体の基本的な熱電効果で、2物質の接合を必要とせずに単一物質で動作することが特徴。その熱電効果の磁場・磁性依存性は測定・評価の困難さから明らかではなかった。

 今回、ロックインサーモグラフィー法による吸発熱現象の精密測定により、吸熱・発熱は温度差と電流に比例し、磁場を与えることで増強されることが観測された。実験に使ったビスマス・アンチモン(BiSb)合金の磁気トムソン効果は大きく、0.9T(テスラ)の磁場で90%以上増強し、ゼーベック効果やペルチェ効果と同等の出力を示した。これにより、磁気トムソン効果の基本的な性質が明らかになり、計測・評価技術が確立された。

 今後、磁気トムソン効果に関する物理・材料・機能探索を進めることで、電子デバイスの効率向上や省エネルギー化、小型化に資する熱マネジメント技術への応用展開をはじめ、熱・電気・磁気の相互作用がもたらす新しい物理現象の観測を目指していく。

日本ペイントホールディングス 抗ウイルス・抗菌ブランド開発、家庭用塗料で発売

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2020年9月25日

 日本ペイントホールディングスはこのほど、最先端のペイントテクノロジーを採用した抗ウイルス・抗菌製品向けの新ブランド「PROTECTON(プロテクトン)」を開発したと発表した。家庭用から工業用まで、抗ウイルス・抗菌製品を順次開発していく。

 第1弾製品は日本初のDIY・家庭用の抗ウイルス・抗菌性水性塗料「プロテクトン インテリアペイントプレミアム」で、通販サイト「ニッペホームオンライン」限定で発売開始した。室内光に反応する光触媒による抗ウイルス・抗菌機能で塗膜表面のウイルスや菌を抑制し、超低臭気・防カビ機能で室内の空気をキレイにする。同社試験では、塗膜表面のウイルス感染価は4時間で99.9%以上減少、黄色ブドウ球菌数は8時間で99.9%以上減少した。

 同社グループは、今年5月より抗ウイルス対策など社会の課題解決に資する塗料・コーティング技術と商品開発を加速し、東京大学との産学協創協定の下、抗ウイルス技術や感染拡大終息後の新たな社会課題解決に向けた技術開発に着手した。塗料・コーティング・表面処理技術の開発を加速し、製品・サービスを提供することで、「ニューノーマル(新常態)」の安心・安全を届けることに貢献していく考えだ。

 

日本触媒 データサイエンスを駆使、高性能SAPを開発

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2020年9月25日

 日本触媒は24日、データサイエンス(DS)を駆使して、吸収量や吸収速度などの機能を従来比で10%以上高めた新しい高吸水性樹脂(SAP)の開発に成功したと発表した。

SAP開発にデータサイエンスを導入
SAP開発にデータサイエンスを導入

 SAPの主用途である紙おむつは、新興国では子供向け、先進国では大人向けを中心に需要が世界で拡大。紙おむつに求められる、ドライ感、もれない、かぶれない、コンパクトである、といった性能の実現にはSAPが重要な役割を果たしている。

 同社は1985年にSAPを製品化して以来、継続的に新製品を開発してきたが、近年の多様化、高度化するニーズに対応できる研究開発、商業化のスピードアップが課題となっていた。そのため、経験と勘に依存することの多かったSAPの研究開発にDSを導入し、顧客ニーズを的確に反映した製品設計から商業化までを迅速に行い、顧客へ提案する体制を整備した。現在では全てこの手法で新製品の開発を行っている。

 SAPには、体重が加わった想定での加圧下および無加圧下の吸収量、吸収速度、液の拡散状態などの性能向上が求められる。これに対し同社は、これまで蓄積してきた紙おむつ性能とSAP性能の相関性や合成時の挙動解析、SAPの表面制御技術をデジタル情報化し、これにディープラーニング(機械学習)やインフォマティクスなどDSを駆使することで、性能を10~20%アップすることに成功。開発期間も従来の約半分程度に短縮された。

 姫路製造所をはじめ世界各地の生産拠点でこの新規SAPを生産し、2025年には全体の4割に高めていく計画。同社は、新規SAPを世界で展開することで、おむつ使用者の様々なニーズに応えていく考えだ。なお、今年6月にデータサイエンス&インフォマティクス推進室を発足。SAPをはじめとして、洗剤原料、アクリル酸触媒など、様々な製品分野でDSの活用を推進している。

 

 

 

東レ 車載コンデンサ用OPP新世代グレードを開発

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2020年9月25日

PCU小型化に貢献、xEVの設計自由度が向上

 東レは、電動車(xEV)向け車載コンデンサ用高耐熱・高耐電圧二軸延伸ポリプロピレン(OPP)フィルム「トレファン 新世代グレード」を開発し、本格生産を開始した。

オンライン記者会見 フィルム研究所 長田 俊一所長 大倉 正寿研究主幹
フィルム研究所長田俊一所長(左)、 大倉正寿研究主幹

 新グレードを使用したコンデンサをxEVのパワーコントロールユニット(PCU)に適用することで、PCUの小型化、耐熱性向上、高効率化が可能となり、xEVの設計自由度や燃費向上に大きく貢献することができる。新世代グレードは、従来品に対しアドバンテージがあることから、ハイエンドのゾーンを中心に拡販を行い、主力製品に育てていく方針だ。

 同社の「トレファン」は、強靱性・電気特性・機械的特性といった優れた特徴をもち、一般工業用・包装用・コンデンサ用などに広く利用されている。その主力用途の1つであるフィルムコンデンサは、

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ヘンケル 低温塗工ホットメルト接着剤、国内で本格展開

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2020年9月24日

 ドイツの化学・消費財メーカー、ヘンケルの日本法人ヘンケルジャパンはこのほど、低温塗工タイプの包装用ホットメルト接着剤「TECHNOMELT SUPRA COOL(テクノメルト・スープラ・クール)」シリーズの日本での本格展開を今月から開始すると発表した。

低温塗工タイプの包装用ホットメルト接着剤『TECHNOMELT SUPRA COOL』シリーズ
低温塗工タイプの包装用ホットメルト接着剤「TECHNOMELT SUPRA COOL」シリーズ

 同社コンシューマーグッズ事業部は、一部顧客を対象に昨年より「スープラ」シリーズの低温塗工グレードである同製品の販売を開始。「スープラ」シリーズの高い接着性や糸引きの低減などを維持しながらもノズル詰まりの原因となる熱安定性をさらに向上させ顧客評価も高いことから、段ボールケースやカートンの組み立て接着剤用途を中心に、本格的な販促活動を行っていく考えだ。

 同製品の特長は、一般的な製品の塗工温度が180℃であるのに対し、130~150℃の温度領域での使用が可能なこと。ホットメルト接着剤の高温加熱での時間経過による変色は、ノズル詰まりの原因である炭化物の発生に起因するが、「スープラ・クール」シリーズは低温塗工ができるため炭化物の発生が抑制される。また、塗工温度が低いため、火傷リスクが低減され、安全性、作業環境の改善に寄与。電力消費量を削減することから、エネルギー削減・CO2排出量削減につながり、サステナビリティにも貢献する。

 販路開拓に当たっては、コロナ禍で新規顧客との対面での対応が難しい側面もある。こうした中、同社では「スープラ・クール」シリーズのメリットを分かりやすく紹介した動画を作成。同社の話では、新規顧客や販売店のへの直接営業だけでなく「オンラインでの打ち合せや動画投稿サイトYouTubeの自社チャンネルを活用し、積極的にアピールしていく」とのこと。

 ヘンケルジャパンの中でも、特に同製品を扱うコンシューマーグッズ事業部は「よりサステナブルな製品・テクノロジーを顧客に案内していく」ことに注力する。「スープラ・クール」シリーズの環境貢献性やトータルコスト削減などの新機能を訴求し、国内で本格展開していく。

『TECHNOMELT SUPRA COOL』シリーズは、低温塗工によりノズル詰まりの原因である変色を伴う炭化物の発生を低減
「TECHNOMELT SUPRA COOL」シリーズは、低温塗工によりノズル詰まりの原因である変色を伴う炭化物の発生を低減