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帝人フロンティア　洗濯しても効果が持続する抗ウイルスマスク発売

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2020年10月22日

　帝人フロンティアはこのほど、50回洗濯しても抗ウイルス効果が持続する「洗える！抗ウイルスマスク」を、今月12日からテイジン公式オンラインショップ「くらし＠サイエンス」などで販売開始した。　

『洗える！抗ウイルスマスク』
「洗える！抗ウイルスマスク」

　同社が展開する抗ウイルス・抗菌防臭素材「ケミタックW」を採用することにより、インフルエンザウイルスを、洗濯前の状態で99％以上、洗濯を50回した後でも90％以上減少させる優れた抗ウイルス効果を発揮する。加えて、悪玉菌（黄色ブドウ球菌）の増殖を抑制しイヤな臭いを抑える抗菌防臭効果も備える。「ケミタックW」は、安全性と耐久性が高い特殊セラミックなどを利用した抗ウイルス・抗菌防臭素材であり、光触媒反応により、ウイルスや細菌のタンパク質を分解することで抗ウイルス・抗菌効果を発現する。

　「洗える！抗ウイルスマスク」では、快適な着用感や機能性にもこだわった。しなやかなストレッチ性により隙間なく肌にフィットし、極細繊維を使用することでソフトな肌ざわりを実現した。また、マスク内を蒸れにくくする吸水速乾機能や、花粉捕集率90％という花粉を通しくい機能、および紫外線遮蔽率99.9％というUVカット機能も併せもつ。生地から縫製までを日本国内で行う。サイズは、ふつう・小さめ・キッズの3タイプで、ホワイト・ネイビーブラック・ブラック3色のカラーバリエーションをラインアップする。希望小売価格は、同色・同サイズ2枚入りで1400円（税別）。

出光興産　ボイラ制御最適化システム、海外で初の採用

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2020年10月22日

　出光興産は21日、日本郵船グループと出資する郵船出光グリーンソリューションズが、台湾プラスチック社(FPC)と、ボイラ制御最適化システム「ULTY‐V plus(アルティ ヴイ プラス)」6基の納入契約を締結したと発表した。同システムは国内で、約100基の導入実績があるが、海外への納入決定は今回が初。導入完了時期は今年度中を予定している。

ボイラ制御最適化システム「ULTY-V plus」
ボイラ制御最適化システム「ULTY-V plus」

　「ULTY‐V plus」は、AI（人工知能）を活用することで、燃料投入量調整や蒸気圧力調整などの一連の動作を「自己計測」「自己分析」「自己判断」で行う完全自己完結型制御システム。発電所や工場で使用されるボイラに装備することで、最適な運転を実現する。今回の導入により、FPC社は、約1.0％の燃料量削減（6基合計の燃料量削減量：年間約9万t）と、6基合計で年間約23万4000tのCO2削減換算量となる見込みで、経済性向上と環境負荷低減が期待できる。

　FPC社は、出光興産と機能化学品事業で提携関係がある。今回の納入先となる麦寮工場で稼働中の石炭火力発電ボイラにて同システムの評価を行ってきた結果、燃焼効率向上による燃料使用量削減効果を実証した。

　郵船出光グリーンソリューションズは、同システムをはじめとした環境技術の開発、コンサルタント業務などを通じて、国内外でのCO2削減に貢献することを目指す。

住友理工と産総研　先進高分子デバイス連携研究室を設立

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2020年10月21日

　住友理工と産業技術総合研究所（産総研）はこのほど、産総研のつくばセンター内に「住友理工-産総研先進高分子デバイス連携研究室」を設立したと発表した。自動車業界は「CASE」（コネクト、自動運転、シェア、電動化）など新規の機能・役割で、100年に1度の大変革期を迎えている。

ステアリングタッチセンサー
ステアリングタッチセンサー

　住友理工は新たなニーズを取り込むため、防振ゴムやホースの研究開発で培った「高分子材料技術」「総合評価技術」によりハンドルやシートへの圧力や接触を検知・可視化するセンシングデバイス「スマートラバー（SR）センサ」技術を開発し、この変革に応えた技術・製品を生み出してきた。

　今回提携する産総研の「情報・人間工学領域ヒューマンモビリティ研究センター」は、人を計測し理解する基盤研究の下、運転支援や自動運転技術をはじめ、歩行から公共交通機関まで様々な移動手段の支援技術と移動価値向上技術の研究開発を行い、人間を中心にモビリティ全体を最適化し、ライフスペースの拡大を図っている。

　連携研究室は住友理工の先進技術と産総研の研究開発の成果を融合し、生活全般での人々の安全・安心・快適への寄与を目的に設立した。具体的には、センシングデバイス実装車両による実際の再現走行実験で、生体情報・状態の推定可能限界を明らかにする。

　例えば、「SRセンサ」をシートに内蔵またはクッション形状に加工して座面に置き、座面の圧力変化からドライバーの心拍・呼吸・体の動きなどを検知し、疲労や居眠り、急病予兆などドライバーの状態を推定することで、警告や運転支援システムの作動、外部への通報などにつなげるドライバーモニタリングシステムを開発する。

ハプティクスインターフェース
ハプティクスインターフェース

　また、ステアリングタッチセンサや「SRセンサ」の柔軟・通電性を利用したハプティクスインターフェース（信号入力で振動）などで自動運転の安全性を確保していく。　その中で官能定量化の先端的技術やデータ解析技術の深化、既存技術とデジタルの融合による技術革新など総合評価技術を高度化し、各種開発途上技術を確立し、高付加価値の製品群とソリューションを創出することにより、グローバル・システムサプライヤーとしてモビリティ社会のさらなる発展に貢献することを目指す考えだ。

BASF　カシオ最新モデルに「ウルトラミッド」を採用

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2020年10月21日

　BASFはこのほど、高性能プラスチック「Ultramid Advanced N（ウルトラミッド アドバンストN）」がカシオ計算機の最新デジタルウォッチ「G‐SHOCK GBD‐H1000」に採用されたと発表した。

　新しいポリフタルアミド（PPA）は充電・データ同期用端子ヘッダーに使用され、その優れた耐熱性、機械的・寸法安定性が「G‐SHOCK」の堅牢性や機能性、性能を高めている。BASFのPPAは低吸湿性、高熱変形温度のため樹脂に高熱が伝わる電子機器のはんだ付け工程に特に適しており、部品のブリスターや寸法変化を防ぐ。またレーザー透過性にも優れ、後工程の自由度も高くなる。

　今回新発売のスポーツウォッチ「G-SHOCK GBD-H1000」は5種類のセンサーを搭載したフィットネストラッカーとしても機能するため、技術的革新性とともにハードなワークアウト時には耐衝撃性、耐水性、耐薬品性が求められる。「ウルトラミッド アドバンストN」は高温・高湿度環境での優れた寸法安定性と耐薬品性により金属端子台にしっかりと接着し、過酷なカシオの防水基準も満たしている。高い機械的強度を維持しながら、約1.2cm、厚さ0.2mm、重量0.1g以下と部品の小型化に貢献した。電子機器製造で多用されるハンダ付けに求められる260℃の耐熱性基準を満たし、他の素材より優れた精度と品質を実現した。

　同社のPPA製品群「ウルトラミッド」は4素材、50以上の配合グレードがあり、成形タイプ（射出、押出）、難燃剤の有無、熱安定剤の種類、色味（無着色からレーザーマーキング可能な黒色）、強化材（短・長繊維ガラス、炭素繊維）などの選択が可能だとしている。

ニチバン　千葉市と食品ロス削減啓発キャンペーンを実施

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2020年10月21日

　ニチバンはこのほど、千葉市と連携してごみ減量のための「ちばルール」行動協定店で食品ロス削減啓発キャンペーンを実施すると発表した。

　ごみ減量のための「ちばルール」とは、千葉市民・事業者・千葉市の3者がそれぞれの役割と責任の下に、資源循環型社会実現のために定めた自主ルールと行動指針。同社は、文字を書き込めるキッチン用テープ「ディアキチ ワザアリテープ」シリーズを通じて、購入日や調理日、消費期限などを利用者に把握してもらうことで食品ロス防止の提案を行っている。

　「ディアキチ ワザアリテープ」は手で簡単に切れ、貼ってはがせるフィルム素材のテープで、油性ペンで文字が書け、冷蔵庫（4℃）・冷凍庫（マイナス18℃）内でも使用可能。カラーは全10色で柄付きや細幅タイプ、カットタイプもラインアップし、食品袋の封止めをはじめ、保存容器やフリーザーバッグの日付・内容物のラベルなど、キッチンまわりの様々な用途へ利用できる。

　同キャンペーンは食品ロス削減月間の10月30日に、千葉市内の「ちばルール」行動協定店の実施店舗で「ディアキチ ワザアリテープ」試供品とリーフレットを配布するもの。千葉市と連携して粘着テープを使用した家庭系食品ロス削減の取り組みを推進する考えだ。

積水化学　鉄道枕木向け合成木材の生産工場をオランダに設立

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2020年10月21日

　積水化学工業は20日、環境・ライフラインカンパニーが、ガラス長繊維強化プラスチック発泡体「FFU」製枕木の生産工場をオランダに設立すると発表した。2021年度上期に着工し、2022年度下期から生産を開始する予定で、これによりFFU製枕木の生産能力はこれまでの1.8倍に拡大する。

合成木材「FFU」オランダ工場イメージ
合成木材「FFU」オランダ工場イメージ

　「FFU」は、軽量でありながら、耐久・耐候性、加工性に優れており、天然木材とプラスチックの長所を兼ね備えた合成木材。これまで様々な用途に展開してきたが、鉄道の枕木用途では採用から今年で40年を迎えており、日本国内では多くの鉄道会社が採用している。

合成木材「FFU」ドイツ国鉄での採用事例①
合成木材「FFU」ドイツ国鉄での採用事例①

　また海外でも、2003年に初受注を獲得して以降、鉄道大国であるドイツ、イギリスなど需要が見込まれる欧州を中心に事業規模を拡大。2017年には、EBA（ドイツ連邦鉄道庁）の本認証を取得するなど、欧州各国をはじめ、米国、オーストラリア、中国など世界31カ国で販売実績をもっている。

　一方、近年では、環境配慮から高品質な木材の調達が難しいことに加え、木材の防腐剤として使用されるクレオソート油が、発がん性の危険からEUで使用が禁止（鉄道分野は2023年）された。こうした背景により、木製枕木の代替品として樹脂製枕木の導入が世界中で進んでおり、「FFU」では、特に軽量・高耐久が求められる分岐部や橋梁部分での採用が拡大している状況だ。

合成木材「FFU」ドイツ国鉄での採用事例②
合成木材「FFU」ドイツ国鉄での採用事例②

　現在、同社はFFU製枕木の生産を、ほぼ全量滋賀栗東工場で行っているが、海外市場の需要増により生産能力の向上や納品期間の短縮が必要となってきた。海外での鉄道分野最大の需要地である欧州に生産工場を設立し、さらなる事業拡大とグローバル化を推進していく。オランダのグループ会社SEKISUI ESLON内に、FFU製枕木の原木を生産する工場を新設（延床面積4400㎡）。また、市場・顧客ごとに製品仕様が異なるため、販売先の近傍で加工パートナーと提携し、欧州需要に対応する。

　同社は、欧州での生産開始により、海外鉄道会社からのさらなる採用拡大を図り、FFU製枕木を柱とする機能材事業で、2030年度の海外売上高100億円を目指す方針だ。

経産省　「ゼロエミ・チャレンジ」企業リストを公表

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2020年10月20日

　経済産業省はこのほど、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）サミット2020の中で、上場・非上場企業あわせて320社の「ゼロエミ・チャレンジ企業」を発表した。

　経産省が日本経済団体連合会や新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と連携し、脱炭素化社会の実現に向けたイノベーションに挑戦する企業を「ゼロエミ・チャレンジ企業」としてリスト化し、投資家などに活用可能な情報を提供するプロジェクト「ゼロエミ・チャレンジ」の一環。投資家・金融機関・有識者などで構成する「環境イノベーション・ファイナンス研究会」で制度設計、リストアップの客観性・網羅性の基準を策定し、実際の活用に向け公表するもの。

　第1弾として公表した320社は、「革新的環境イノベーション戦略」に紐付く経産省の事業やNEDOが実施する28のプロジェクトを対象に、この趣旨に賛同する企業。そのうちNEDO関連では170社、8技術研究組合が含まれる。

　今後、水素やCCUS（CO2回収・有効利用・貯留）、再エネなど39の主要テーマごとにゼロエミ・チャレンジ企業、投資家、政策立案者などの対話の場を設け、投資家の技術や経営戦略としてのイノベーション動向に対する理解を深め、民間資金をイノベーションに呼び込むよう環境整備する。また他省庁と連携してリストを拡充し、ゼロエミ・チャレンジ企業を投資対象とした金融商品の組成などに活用できる情報をアップデートする。

　なおゼロエミ・チャレンジ企業だけが使用できる「ロゴマーク」を策定。投資家への訴求を図っていく考えだ。

経産省　ゼロエミ

ユニチカ　植物由来PTT樹脂と綿の複重層紡績糸を開発

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2020年10月20日

　ユニチカトレーディングはこのほど、同社独自の特殊複重層糸技術「パルパー製法」による新たな紡績糸「パルパーMade with Sorona Polymer」の開発に成功したと発表した。米国デュポンバイオマテリアルが製造しデュポン・スペシャルティ・プロダクツ（東京都千代田区）が供給する部分植物由来ポリトリメチレンテレフタレート（PTT）樹脂「デュポン ソロナ」と綿による特殊複重層糸で、両方の特性を兼ね備えている。

　世界の温室効果ガス排出量の1割はファッション産業によるもので、石油産業に次ぐ規模だ。同社は早くから繊維メーカーの課題としてエネルギーや水、有害化学物質への具体的対策を行ってきた。

　デュポン「ソロナ」ポリマーは37％植物由来のPTT樹脂で、品質や機能を損なわずに環境負荷を軽減できる。抜群のやわらかさ、ストレッチと回復性をもつ繊維としてアパレル用途に使用されている。

　ユニチカ「パルパー」は芯が主にポリエステル、鞘が綿の複重層糸で、綿の肌触りとポリエステル混の高強力物性をもち、綿に比べシワになりにくく洗濯収縮性に優れ、ポリエステルと比べて吸水速乾性や静電気抑制に優れる。

　「パルパーMade with Sorona Polymer」は両社のパートナーシップから生まれた新素材で、適度なハリ・コシとよりソフトな肌触りを実現。PTT繊維の最大の特徴であるストレッチ性により快適に着用でき、従来の「パルパー」と比べてもイージーケア性、吸水速乾性、抗ピリング性（毛玉）に優れた製品に仕上がる。原糸のほかニット・織物各種テキスタイルやOEM・ODM製品として来月から販売を開始し、初年度は3億円、3年目には20億円の売上を目指す。

「パルパー Made with Sorona Polymer」のイメージ画像
「パルパー Made with Sorona Polymer」のイメージ画像

 

三井化学　介護関連で圧電センサー採用製品が本格展開

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2020年10月20日

　三井化学はこのほど、同社が開発したフレキシブルな極細同軸線構造の張力センシング基材である圧電センサー「PIEZOLA（ピエゾラ）」を採用した、Z-Wprks社製介護ベッド用見守りシステム「LiveConnect」の介護施設での本格展開が始まったと発表した。

『LiveConnect』のパネル画面。複数高齢者の様子を一覧で確認
「LiveConnect」のパネル画面。複数高齢者の様子を一覧で確認

　これまでに千葉県・沖縄県の4施設で有効性が検証され10施設の導入が決定しており、今後の全国展開に向け販売活動を強化している。また、同システムは、「令和2年度 新型コロナウイルス感染症緊急対策 東京都トライアル発注認定制度 認定商品」となり、導入面でメリットが得られることから一層の普及が見込まれている。

圧電センサー「PIEZOLA(ピエゾラ)」
圧電センサー「PIEZOLA(ピエゾラ)」

　三井化学の「ピエゾラ」は、高感度で柔軟性のある同軸線構造を生かした接触・振動を検出するセンサー。今回はその高感度と柔軟性を生かして介護用ベッドの下に配置することで、ベッド上の要介護者のバイタルサイン（脈拍数、呼吸数）やわずかな体位移動などを感知する。

　一方、Z-Wprks社の介護支援システム「LiveConnect」は、センサーを高齢者の居室・介護ベッドに設置することで、個々の高齢者の行動や生体データ、異常状態を遠隔から可視化できるシステム。これにより、安否確認のためのフロア巡回を減らすことができ、本当に介護が必要な高齢者に集中することが可能になるほか、介護職員と高齢者の接触機会を減らし、新型コロナウィルス感染症予防対策への効果も期待されている。

　三井化学は、「ピエゾラ」採用の同システムの利用拡大を通じ、ウィズコロナ下で最前線に立つ介護職員の業務負担削減と安全確保に貢献していく考えだ。

東洋紡STC　工業洗濯耐性を付与した抗ウイルス生地を開発

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2020年10月20日

　東洋紡STCは19日、抗ウイルス加工生地「ナノバリアー」に工業洗濯耐性を付与した新製品を開発したと発表した。

「ナノバリアー」
「ナノバリアー」

　「ナノバリアー」は、業界に先駆けて2015年に開発した生地で、独自の加工剤を繊維に浸透させることで、繊維上の特定のウイルスの数を減少させる効果を発現する。繊維評価技術協議会によりSEK抗ウイルス加工マークとSEK制菌加工マーク（一般用途・特定用途）の認証を取得するなど、抗ウイルス性と抗菌性を両立したことが評価され、ビジネスシャツ用途などで採用されてきた。

　このほど、ユーザーからの強い要望を受け、家庭洗濯よりも条件の厳しい、工業洗濯に対応する耐久性を付与したグレードを開発。加工剤を繊維により強く固定する新しい技術により、高い洗濯耐久性を実現し、工業洗濯を50回繰り返しても、繊維に付着したエンベロープ型ウイルス（ウイルス株：ATCC VR-1679）を99.9％以上減少させる効果が持続することを確認した。

　今後は同技術を生かし、白衣など医療施設用ユニフォームやワーキングウエア、スクールシャツなどの衣料用途、また寝具の側地やカバー、マスクなどの生活資材用途にも「ナノバリアー」の展開を拡大し、2022年度に30万m、2025年に100万mの売上を目指す。