高機能・ライフサイエンス・原料・素材

DIC　インキ乾燥促進剤を開発、欧州の環境規制に対応

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2021年6月2日

　DICはこのほど、米国子会社サンケミカルと欧州地域の環境規制に対応した塗料や印刷インキなどに用いられる酸化重合型樹脂の乾燥促進剤（ドライヤー）を開発した、と発表した。

乾燥促進剤 GHSピクトグラム
乾燥促進剤 GHSピクトグラム

　同製品は、同社の金属石鹸「ディックネート」シリーズの製品として欧州地域の塗料や印刷インキ業界に向けてすでにサンプルワークを開始。今後、さらに欧州地域の展開に注力し、2025年までに売上高10億円を目指す。

　乾燥促進剤は、塗料や印刷インキを製造する過程で配合され、塗布後の効果を促すもので、一般的に乾燥性能に優れたコバルト（Co）の金属塩が用いられる。しかしながら、コバルト化合物は発がん性などの人体への悪影響や、産地が限られ大幅に価格変動する懸念があることから、欧州地域を中心に非コバルトドライヤーのニーズが非常に高まっている。

　こうした社会課題を解決するため、DICはGHSピクトグラム（絵表示）が付与された健康・環境対応設計のドライヤー開発を推進。同開発品は、塗料・印刷インキ用途ともに健康有害性懸念の低いマンガン（Mn）がベース。開発品には、塗料用の「ディックネート ESG-130BZ」と、塗料および印刷インキ用の「ディックネート MV130A」があり、「MV130A」は、溶剤に植物系のエステルを使用しているため、従来の炭化水素系の溶剤と比べ健康や環境への有害性が低減する。ラボ評価では、塗料（アルキド塗料）における同開発品の乾燥性能は、完全硬化までの時間がコバルト同等以上、印刷インキ（オフセット枚葉インキ）においても同等であることを確認している。

　DICグループは、中期経営計画において、環境に配慮したサステナビリティ製品や高機能製品を社会に提供することで、社会貢献と持続的な成長の実現を事業方針に据えている。今後も塗料や印刷インキの市場要請に対応した高機能製品を提供し、事業規模拡大に努めていく。

帝人　炭素繊維中間材料が次世代エンジン部品に採用

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2021年6月2日

　帝人は1日、同社の炭素繊維「テナックス」を使用した中間材料が、日機装が開発する航空機向けの次世代エンジン用ナセル（筐体の部材）として採用されたと発表した。このナセルの部材は、エアバス社が進めている「Propulsion of Tomorrow」プロジェクトに採用が決まっており、今年末までに試作品がエアバス社に納入される予定。

　今回、ナセルの部材として採用された炭素繊維中間材料は、帝人が独自開発した航空機用の高性能速硬化エポキシ樹脂を使用したプリプレグで、一般的な航空機向けプリプレグよりも低温度で、かつ短時間に成形することができる。また、航空機用途で広く使用されているオートクレーブ成形だけでなく、大量生産に適したプレス成形にも対応可能で、プレス成形した場合もオートクレーブ成形と同等の品質を実現する。

　さらに、一方向プリプレグを繊維方向に8分の1~2分の1インチ幅にスリットしたテープを複数同時に自動積層する技術「Automated Fiber Placement」に対応。速硬化エポキシ樹脂による短時間成形と、「Automated Fiber Placement」を組み合わせることにより、生産効率を最大限に高めることができる。こうした生産性やコスト効率に優れる点が高く評価された。

　帝人は今回の採用を契機に、中期経営計画において「ストラテジック・フォーカス（将来の収益源育成）」に位置づけている航空機向け炭素繊維中間材料の展開をさらに進めるとともに、持続可能な社会の実現に向けたソリューション提供を強化し、長期ビジョンである「未来の社会を支える会社」を目指していく。

積水化学工業　昨年度の新築戸建住宅、ZEH比率が85％に

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2021年6月1日

　積水化学工業はこのほど、住宅カンパニーにおいて、2020年度の新築戸建住宅のZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）比率が、前年より5ポイント伸長し85％（北海道除く）となったと発表した。また、北海道のZEH比率も57％となり、国の2020年度までのZEH比率目標50％を全国（北海道~九州）で達成した。

ZEH 大容量PVを実現するスマートパワーステーション
ZEH 大容量PVを実現するスマートパワーステーション

　国のZEHの定義には、エネルギー削減率がもっとも高く環境貢献度が最高ランクの「ZEH」のほか、NearlyZEHやZEHOrientedも含まれる。

　同社は、業界に先駆けて大容量の太陽光発電システム（PV）を積極的に提案した結果、最高ランクの「ZEH」が大半を占めており、ニューノーマルにおける在宅時間の充実と環境意識の両立を考えるユーザーから支持を得ている。

　同社の住宅カンパニーでは、環境問題をはじめとした社会課題の解決や強固な経営基盤の構築を事業の成長力として位置づけ、ESG経営を推進。今年度はセキスイハイム誕生50周年を期に社会課題解決への貢献をさらに加速する記念プロジェクトを展開しており、先進・スマートの際立ち進化でZEH比率90％を目指している。

　今後も「ZEH」の推進を軸に、商品開発と提案力強化を行うことで、環境にやさしくニューノーマルにも対応した暮らし方提案の充実を図っていく。

帝人と日本サブウェイ　腸活サンドをサブウェイで発売

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2021年6月1日

　帝人と日本サブウェイはこのほど、帝人が展開する水溶性食物繊維「イヌリア」を使用したサンドイッチ「腸活サンド チキンandチーズ」を、日本サブウェイが展開するサンドイッチ・チェーン「サブウェイ」において、5月26日から販売しており、両社共同でプロモーションを展開すると発表した。

サブウェイとコラボ 腸活サンドを販売開始

ここ数年で世の中の健康への意識はますます高くなり、日々健康的な食事を心がけることに対し人々の関心が高まっている。帝人は、日々の食生活から人々の健康に貢献することを目指して、機能性食品素材ビジネスを展開。そのひとつである「イヌリア」は、「腸内のビフィズス菌による発酵・増殖に利用され、腸内フローラが良好になることで、お腹の調子を整える」という機能性表示食品にも使われ、注目されている。

　「イヌリア」はチコリの根から抽出した植物由来の水溶性植物繊維。高い水溶性と特徴の異なる複数のラインアップにより様々な食品への展開が期待できるため、帝人では新しい用途を模索してきた。今回、広く消費者に親しまれている日本サブウェイのサンドイッチに使用されることで、帝人の食品ビジネスを認知してもらうとともに、より多くの人の健康に貢献できることを期待している。

サブウェイの腸活サンド

 　一方、日本サブウェイは、新鮮な野菜を美味しく手軽に食べることのできる健康的な外食・中食の選択肢としてサンドイッチを楽しんでもらえるよう、常々新しいメニューの開発に注力。そして今回、健康維持・増進に特に重要とされている「腸活」に着目し、帝人が展開する「イヌリア」を使用した「腸活サンド チキンandチーズ」を開発。

　日本サブウェイは、「腸活はサンドで。」をキャッチフレーズに、「腸活サンド チキンandチーズ」の販売を通じて、手軽に「腸活」を実践できる新たな選択肢を提供するとともに、外食・中食においても健康的な食生活を志向する顧客ニーズに応えるサブウェイのサンドイッチの魅力を引き続き訴求していく。

 

旭化成ファーマ　100日咳菌抗原キット、販売を開始

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2021年6月1日

　旭化成ファーマは31日、体外診断用医薬品「リボテスト」シリーズの新製品として、百日咳菌抗原キット「リボテスト 百日咳」の販売を今月16日から開始すると発表した。

「リボテスト 百日咳」

　同製品は、百日咳菌感染の診断補助を目的とし、旭化成が開発した抗体技術（L7/L12）を用いて、旭化成ファーマが製品化した迅速診断キット。イムノクロマト法（抗原抗体反応を利用した免疫測定法）で、鼻咽頭拭い液から百日咳菌抗原を15分で判定できる。

　百日咳は主に百日咳菌に起因する感染症であり、百日咳菌の感染力は非常に強いことが知られている。特にワクチン接種前の乳幼児で重篤化しやすく、ワクチン効果が減弱した小児、成人の感染が乳幼児への感染源となることが報告されている。そのため、早期診断と適切な初期治療が重要だが、従来の検査方法は専用の機器・設備が必要なうえ時間もかかることから、初診時で迅速に結果が得られる検査の開発が求められていた。

　旭化成ファーマは、同製品が百日咳菌感染の迅速診断に大きく貢献できるものと期待している。なお、同製品は、アークレイマーケティング、極東製薬工業を通じて販売される。

BASF　全てのボトル製法対応のPPSU製品を拡充

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2021年6月1日

　BASFはこのほど、業界標準の全ての製造方法で使用可能なポリフェニルスルホン（PPSU）製品を拡充したと発表した。

　「Ultrason P」は、射出ストレッチブロー成形、押出ブロー成形、射出成形で、様々な色やデザイン・形状の高品質ボトルを製造できる。有害物質を含まず、食品接触が認められ、優れた強度と耐薬品性を備え、180℃までの加熱蒸気に耐えるため、電子レンジや熱湯での減菌も可能。乳児用ボトルにも適している。PETやPP、コポリエステルに比べ、高品質で安全かつスタイリッシュなボトルの製造は難しく、使用素材に固有の製造要件が求められるが、「Ultrason P」ラインナップから最適な素材を選択できる。

　押出ブロー成形では、中粘度の「同P 3010」は溶融強度が高く、高温で細長いパリソンは型の近くでも安定で、均一なブロー成形が可能。肉厚やデザインが異なる複雑な形状の場合は、プログラムされたパリソンコントロールにより自重による伸長を防ぎ、ボトルの全長にわたり均一な肉厚が得られる。

　射出成形では、高流量・低粘度の「同P 2010」が、上流のホットランナーシステムを組み合わせたシングル/マルチキャビティ金型による最先端技術にも適し、長い流路の場合でも耐衝撃性や耐薬品性のある薄い肉厚が可能だ。

　射出ストレッチブロー成形は、特にアジア地域で哺乳瓶製造方法として最も普及している。射出成形で作ったキャップスレッド付きパリソンを再加熱し、ブロー金型内で引き伸ばしながらブロー成型する。

　「同P 3010」はサイクルタイムが短く、ボトルキャップスレッドを正確に成形できる。両製品ともスクラップ損失なしに、ホットランナーシステムを使用したプロセスが容易なため、特に射出成形と射出ストレッチブロー成形に適している。機械特性や光学特性を損なうことなく、長期使用と様々な用途に対応したボトルの製造が可能になるとしている。

三菱ケミカルなど　日焼け止め外袋に生分解性素材が採用

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2021年6月1日

　三菱ケミカルとフタムラ化学は31日、5月から販売が開始された資生堂のスティック状日焼け止めの外袋に、三菱ケミカルの生分解性樹脂とフタムラ化学のセルロースフィルムが採用されたと発表した。

SHISEIDO「クリア サンケア スティック」
SHISEIDO「クリア サンケア スティック」

　資生堂は、世界88の国と地域で「SHISEIDO」ブランドを展開しており、その1つであるスティック状日焼け止め「クリア サンケア スティック」において、初めて外袋に生分解性フィルムを使用した。

　外袋の内面（シーラント）およびチャック部分に三菱ケミカルの「BioPBS」が、外面にフタムラ化学の「AZ-1」がそれぞれ採用されている。これらはいずれも植物由来かつ自然界の微生物によって水とCO2に分解されるため、世界的に関心が高まっている廃プラスチック問題への解決の糸口になる素材だ。環境配慮に優れた機能に加え、「BioPBS」はその高いシール性、加工性、柔軟性が、「AZ-1」はコシと印刷適性が評価され採用に至った。

日焼け止め 外袋の構造
日焼け止め 外袋の構造

　環境配慮への要求がますます高まる中、三菱ケミカルとフタムラ化学ではこれらの製品の展開を通して、循環型社会の構築やSDGsの達成に貢献していく。

プライムポリマー　PP設備新設、生産体制を再構築

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2021年6月1日

　プライムポリマーは31日、ビルド&スクラップによる生産体制再構築の一環として、ポリプロピレン（PP）製造設備の新設を決定したと発表した。設備は市原工場（千葉県市原市）に建設され、生産能力は年産20万t。製造技術は三井化学からのライセンス技術「HYPOL法」を導入する。今年8月に着工し、2024年11月に営業運転を開始する予定だ。

建設予定地（プライムポリマー市原工場）

　PPは、食品容器や家電、自動車、医療、二次電池など、幅広い用途で使用される生活基盤素材。フードロス削減や医療機会の増加、EVの航続距離延長といった社会ニーズの変化に伴い、PPに求められる役割は今後ますます拡大していくことが想定されている。一方、同社は、気候変動やプラスチック問題、循環経済といった喫緊の環境課題に対応することは、プラスチック生産者としての社会的責任であると認識している。

HYPOL法を導入する既存製造設備（プライムポリマー大阪工場）

　新製造設備では、これまでの設備で実現できなかった高機能PPを生産でき、これにより自動車材用途などでの軽量化、薄肉化ニーズへの高度な対応が可能となる。また、リサイクルに貢献する素材の提供などを通じて、マテリアルリサイクルの推進を図る。

　同社は今後、需給環境に見合った生産能力とすべく、既存製造設備の停止を実行していく。生産体制再構築により、年間約7万t（2013年対比）のGHG削減効果を見込んでおり、さらにバイオマス原料を使用した素材の提供などを通じて、サーキュラーエコノミーへの対応を強化していく。

　同社は、今回の新設により環境適用性の高い高機能PPの提供を推進し、顧客による価値創造に「Your Prime Solution Partner」として貢献することで、顧客と共に循環型社会の実現と社会生活の利便性の両立に向けて邁進していく。

エボニック　プリンテッドバッテリー向け新素材技術発表

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2021年5月31日

　エボニックインダストリーズはこのほど、独イノベーション・ラボ社と共同でプリンテッドバッテリー向け新素材技術を発表した。充電式バッテリーセルの効率的な製造を可能にする。

　イノベーション・ラボは、フレキシブル圧力センサーや温度、水分、ガスセンサー、ハード・ソフトウェア完全統合システムの設計と生産機能に特化したプリンテッド・エレクトロニクス用のワンストップショップで、高度にカスタマイズしたソリューションで大量生産のサポートや印刷された機能製品のコンセプトから一括生産まで、製品のバリューチェーン全体を通じた実践的なサポートを提供している。

　このプリンテッド・エレクトロニクス技術と、レドックスポリマーをベースにしたエボニック独自開発のプリンテッドバッテリー技術「TAeTTOOz」を融合。極薄・柔軟な電池をスクリーン印刷で製造でき、設計の自由度が高い。電気エネルギーの貯蔵に金属を必要とせず、液体電解質を使用しないため液漏れせず、発火のリスクもない。プリンテッド・エレクトロニクスを使ったエネルギー貯蔵ソリューションは、日用品の相互接続やIoTへの応用が期待される。

　医療分野では、バイタルデータモニター用のセンサーの装着をより快適にし、物流分野では、プリンテッドバッテリーを電源にしたセンサーでワクチンや食品などの取扱いに細心の注意が必要な荷物をモニターするなど、新たな応用分野への道を開くとしている。

東大など 電性高分子・ドーパント共結晶で高伝導達成

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2021年5月28日

　東京大学と物質・材料研究機構、科学技術振興機構（JST）、産業技術総合研究所（産総研）の共同研究グループはこのほど、独自開発した強力な酸化力をもつラジカル塩ドーパントと高分子半導体により共結晶構造を自発的に形成させ、従来以上の高い結晶性と伝導特性をもつ導電性高分子を開発したと発表した。

　高分子半導体は溶液を塗って乾かすだけで製膜でき、次世代エレクトロニクス材料として注目される。高分子半導体を導電性材料として使うには、ドーピング処理で電荷を注入し、電気伝導特性を向上させる必要がある。

　通常は、高分子半導体と酸化還元反応するドーパント分子を高分子膜に導入するが、ドーパント分子は陰イオンとして高分子膜内部にランダムに残るため結晶性を損ない、伝導特性に影響してしまう。結晶性構造を壊さずにドーパント分子を導入する手法を以前開発したが、ドーパント分子の立体的配置は不明瞭で、そのランダムさが電気伝導特性を制限している可能性があった。

　今回、より酸化力の強いラジカル塩ドーパントを開発。その溶液に高分子半導体の薄膜を浸漬したところドーピング量は非常に多く、X線回折分析により、高分子半導体とドーパント分子1対1による共結晶構造の形成を確認。ドーパント分子の位置を0.5㎚程度の精度で決定した。強力な酸化反応により、ドーパント分子が高分子半導体結晶にあるナノメートルスケールの周期的な空隙に入り、自発的に均質な密度で配列したと考えられる。一般的に通常の高分子膜の構造は乱れているが、今回は薄膜全体に配向性の高い共結晶構造が形成し、電気伝導度が高く白金などの貴金属に匹敵する高い仕事関数を示した。

　さらに、ドーパント分子種の最適化により、大気安定性も向上した。電気伝導特性は共結晶性領域に由来する金属的な伝導が支配的だが、今回の研究により、ミクロな共結晶構造の設計でマクロな電気伝導度の制御が可能であることが示唆された。様々な分子性イオンを充填・配列化した高分子半導体薄膜を大面積で容易に形成できるため、今後様々な機能性電子・イオン材料としての研究が進展することが期待される。