宇部興産機械 大型電動射出成形機を販売、型締力1600t

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2021年12月3日

⼤型電動射出成形機「emⅢ」シリーズ(写真は1300emIII)

宇部興産グループにおける機械事業の中核会社・宇部興産機械はこのほど、省スペース・低床化を実現した “宇部興産機械 大型電動射出成形機を販売、型締力1600t” の続きを読む

昭和電工 AIを活用した設計条件の探索、NNモデルを開発

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2021年12月3日

昭和電工は2日、物質・材料研究機構(NIMS)、東京大学と共同で、2000系アルミニウム合金の設計条件と機械特性の相関を高精度で予測する “昭和電工 AIを活用した設計条件の探索、NNモデルを開発” の続きを読む

理化学研究所 無溶媒で超分子ポリマーの精密重合に成功

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2021年12月2日

理化学研究所はこのほど、フタロニトリル分子からフタロシアニンの超分子ポリマーを無溶媒条件下で合成することに成功した。超分子ポリマーは “理化学研究所 無溶媒で超分子ポリマーの精密重合に成功” の続きを読む

東レ MIの活用により短期間でCFRPを開発

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2021年12月2日

難燃性と力学特性を両立、航空機の軽量化に貢献

東レは30日、マテリアルズ・インフォマティクス(MI)技術を活用し、優れた難燃性と力学特性をもつ次世代の航空機用途向け “東レ MIの活用により短期間でCFRPを開発” の続きを読む

ランクセス 天然資源由来の熱可塑性プラ複合素材を開発

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2021年12月1日

ランクセスはこのほど、天然資源のみで作られた熱可塑性プラスチック複合素材を開発した。連続繊維強化熱可塑性プラスチック複合素材「テペックス」シリーズの “ランクセス 天然資源由来の熱可塑性プラ複合素材を開発” の続きを読む

積水化成品工業 リサイクル原料の発泡PS製ボードを開発

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2021年12月1日

積水化成品工業はこのほど、リサイクル原料を100%使用した「エスレンウッドパネル」(発泡ポリスチレン製ボード)を開発し、「PRCパネル」として販売を開始した。

リサイクル原料100%の「エスレンウッドパネル」

同製品は、発泡ポリスチレンシートの板状成形品。主に商品PR用のPOP広告の “積水化成品工業 リサイクル原料の発泡PS製ボードを開発” の続きを読む

三井化学 ヨウ素系抗菌・防カビ剤に抗ウイルス効果確認

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2021年12月1日

抗ウイルス効果を確認した「ヨートル」シリーズ。写真左が「ヨートルDP95」(粉状)、右がシクロデキストリンでカプセル化し水溶性を付与した「ヨートルDP-CD」(水溶液)

三井化学はこのほど、ジヨードメチル‐p‐トリルスルホン(DMTS)を活性成分とするヨウ素系抗菌・防カビ剤「ヨートル」シリーズの “三井化学 ヨウ素系抗菌・防カビ剤に抗ウイルス効果確認” の続きを読む

NEDO 次世代航空機関連の研究開発、GI基金事業で

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2021年11月30日

 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)はこのほど、「2050年カーボンニュートラル(CN)」の実現を目指し、次世代航空機の開発として、水素航空機向けコア技術や航空機主要構造部品の飛躍的軽量化に関する4テーマの研究開発事業に着手すると発表した。なお、同事業は総額2兆円のグリーンイノベーション(GI)基金事業の一環で実施する。

 航空機産業は現在、コロナ禍による航空需要の落ち込みにより、世界的に大打撃を受けている。しかし、IATA(国際航空運送協会)は、今後の航空需要について2024年には2019年と同水準まで回復し、その後新興国などの経済成長を背景に年3%程度の持続的な成長を遂げると見込む。

 また、ICAO(国際民間航空機関)において「燃料効率の毎年2%改善」、「2020年以降CO2総排出量を増加させない」というグローバル目標が掲げられるなど急速に脱炭素化の要求が高まりつつあり、欧米OEMメーカーを中心に機体・エンジンの軽量化・効率化や電動航空機に関する技術開発が実施されている。さらに、エアバス社が2035年に水素燃料および燃料電池を活用した「CN航空機」を市場投入すると発表したことを受けて、水素航空機の開発競争も激化している。

 このような背景の下、NEDOは経済産業省が策定した次世代航空機の開発に関する研究開発・社会実装計画に基づき、今回「次世代航空機の開発プロジェクト」として計4テーマを採択。

 GI基金事業の一環として、水素航空機向けコア技術開発では、①水素航空機向けエンジン燃焼器・システム技術開発、②液化水素燃料貯蔵タンク開発、③水素航空機機体構造検討、および④航空機主要構造部品の福財津形状・飛躍的軽量開発に取り組む。プロジェクトを通じて、CNを目指す動きを国内航空機産業の競争力を飛躍的に強化する機会として捉え、水素や素材など国内の要素技術の強みを最大限活用することで機体・エンジンの国際共同開発参画比率(現状約2~3割)向上を目指す。また、航空分野の脱炭素化に貢献する。