高機能・ライフサイエンス・原料・素材 – ページ 174

SABIC　耐熱・耐電圧、自己回復性誘電体フィルム

信越ポリマー , SABIC , エルクレス HTV150誘電体フィルム , 厚さ5㎛ , 薄膜フィルム

2021年6月24日

　SABICはこのほど、最高150℃の耐熱性と既存製品を上回る温度・電圧性能をもつ厚さ5㎛の「エルクレス HTV150誘電体フィルム」を発表した。

　マイナス40℃~150℃の動作温度範囲と高い耐電圧性能を備えており、500V、150℃で2000時間の寿命を社内テストで実証した。さらに過剰電圧によって破損した場合に、自己回復する機能も備えている。大きな漏れ電流や電荷損失がなく、大容量の電気エネルギーを長時間蓄えることができるため、高電圧・高温対応のDCリンクコンデンサに利用できる。

　また、ワイドバンドギャップ半導体が動作する高周波や高温領域での優れた誘電性や絶縁性と低損失など、コンデンサ用途での利点がある。これにより、風力発電や太陽光発電、航空宇宙、xEV（電動車）用途に最適な高効率・低損失な炭化ケイ素（SiC）半導体のインバータ・モジュールの動作が改善し、高温・高電圧など厳しい用途条件での信頼性が向上する。

　薄膜フィルムの生産は信越ポリマーと協働しており、業界標準の蒸着、コンデンサの巻き取りと扁平化といった各種プロセスでの使用は、既存の機器や様々な蒸着仕様（ベタ、ヘビーエッジ、パターン）で検証済みとしている。

　今後もパワーエレクトロニクス分野に対する革新的な素材とフィルム技術の提供を通じて、ますます厳しくなる顧客と業界のニーズに対応し、様々な電圧とエネルギー密度の向上に向けて、さらに薄い膜厚のフィルムの開発を継続していく考えだ。

ソルベイ　電気・電子用途向けバイオベースPPA上市

アモデル Bios PPA , ソルベイ , 高性能ポリフタルアミド（PPA）コンパウンド

2021年6月24日

　ソルベイはこのほど、高性能ポリフタルアミド（PPA）コンパウンドの新製品「アモデル Bios PPA」を上市した。

　要求の厳しいe-モビリティの電気・電子用途向けの、一部バイオ由来の新たな長鎖タイプPPA製品。食料品以外の再生可能原料を使い、100％再生可能エネルギーで生産することで、PPAで最小の地球温暖化係数を実現した。既存のバイオベースPPAの中で最高のガラス転移温度（135℃）と融点（315℃）をもつ。射出成形向けに設計されており、リフローはんだ付けで発生する膨れ（ブリスター）を回避できるため、表面実装デバイスや流体用コネクターなどパワーエレクトロニクス用の冷却回路部品に最適だ。

　さらに標準的PPAと比べて吸湿性が低く、応力腐食のリスクを抑えながら高い寸法安定性を示し、特に小型電子コネクター用途に適する。また、UL94 V0等級のハロゲンフリー難燃性グレードでも卓越した衝撃強度をもち、高い伸び率、ウェルド強度や優れた表面外観も兼ね備えている。「アモデル Bios PPA」は全世界で発売され、構造部品や電気部品、難燃性部品の用途別要求特性に応じてカスタマイズされ、4種のグレードがある。

　今後も、e-モビリティに対するより高い性能ニーズを満たし、意欲的なサステナビリティ目標を達成できるよう、技術開発の推進とサステナビリティの確保に取り組んでいく考えだ。

ブルーイノベーション　屋内点検向けドローン、解析ソフトを販売

ブルーイノベーション , 屋内点検向け球体ドローン , ELIOS 2 , 専用解析ソフト「Inspector 3.0」

2021年6月24日

　ブルーイノベーションはこのほど、プラントや工場など屋内点検向け球体ドローン「ELIOS 2」の飛行経路を3D点群マップで可視化し、撮影した欠陥・異常箇所の位置が特定できる専用解析ソフト「Inspector 3.0」（スイス社製）の国内リリースを開始した。

：「ELIOS2」専用解析ソフト「Inspector3.0」点検飛行中の撮影映像 — 「ELIOS2」専用解析ソフト「Inspector3.0」点検飛行中の撮影映像

　今日、工場やプラント、管路などでドローン点検が広がりはじめ、欠陥や劣化などの有無を迅速かつ安全に確認できるようになってきた。一方、ドローンで撮影した欠陥・異常箇所の位置特定は難しく、補修作業の前に人が立ち入って対象箇所を探す、または施設図面を確認しながらドローンを飛行させ、おおよその位置を推測するといった方法がとられており、さらなる改善が期待されていた。

　「Inspector 3.0」は「ELIOS 2」の機能を拡張し、改善要望に応える専用解析ソフト。双方を組み合わせることで、飛行経路を3D点群マップで可視化し、撮影した欠陥・異常箇所の位置を特定できる。また、点検データのアーカイブ機能やレポート機能も備えており、データの一元管理やほかのソフトと組み合わせての解析なども可能。これらにより、作業員が立ち入る負担や位置測定の不確実性を低減するとともに、点検作業後に速やかに補修作業に着手できる。

　同社は今後、「Inspector 3.0」を含めた「ELIOS 2」による点検ソリューションを積極的に提案し、工場やプラント資設・設備の点検から補修までのプロセス効率化、安全で柔軟な点検運用の構築、さらにはDX化や業務改善に貢献していく。

東洋紡エンジニアリング　完全閉鎖型植物工場で通年安定生産を実現

東洋紡エンジニアリング , 完全閉鎖型植物工場

2021年6月24日

　東洋紡エンジニアリングはこのほど、同社が設計・施工する完全閉鎖型植物工場で、業界最大サイズとなるフリルレタスやグリーンリーフを通年で安定的に生産することに成功したと発表した。

　これまでに培った温度や光量などの栽培環境を最適な状態に保つノウハウや技術により、3カ所の植物工場で1年以上にわたり、一般的な品種の約2倍となる1株当たり平均200gのフリルレタスと、約3倍の平均300gのグリーンリーフを、安定した品質を維持しながら生産できた。

　サイズの大きい野菜は、「巣ごもり需要」によりカット野菜など加工済み食品の消費量が増加する中、葉が肉厚で加工に適していることから需要が拡大。また安定生産により、単位面積当たりの収穫量が増加し、種まきや収穫など人手を要する作業の回数が単位収穫量当たりで減少するため、従来よりも植物工場のコストパフォーマンスが向上するメリットもある。

　完全閉鎖型植物工場は、天候に左右されずに野菜を栽培できることや、害虫がいないため農薬を使用せずに済むことから、近年軒数が増加している。同社は2011年に植物工場の事業に参入し、2018年には、初期投資コストを従来の半分に抑えつつ単位面積当たりの生産性を2倍にした工場を設計・施工するなど、国内外で14カ所の設計・施工の実績をもつ。

　今後も、より多品種の野菜の安定栽培を実現する環境制御技術の開発を進めていくとともに、工場の大規模化や生産設備の自動化、東洋紡グループの水処理技術を生かした水資源の有効活用を推進するなど、コストパフォーマンスに優れた植物工場の事業をさらに発展させることで、市場のニーズに応えていく考えだ。

旭化成　ベンリーゼ、海洋生分解性の国際認証取得

する国際認証「OK biodegradable MARINE」 , 取得 , パフォーマンスプロダクツ事業本部ベンベルグ事業部前田栄作事業部長 , 旭化成 , セルロース連続長繊維不織布 , ベンリーゼ

2021年6月24日

ブランドロゴなどを刷新、グローバル市場で訴求

　旭化成は23日、独自技術で開発したセルロース連続長繊維不織布「ベンリーゼ」について、今年1月に海洋生分解性を証明する国際認証「OK biodegradable MARINE」を取得したと発表した。

　同日にオンライン会見を開催し、パフォーマンスプロダクツ事業本部ベンベルグ事業部の前田栄作事業部長は、「ベンリーゼ事業部は、価値を安心して提供するツールとして様々な認証取得を進めている。3年ほど前から生分解認証の取得を目指しており、その最終段階として海水中における生分解性を保証する国際認証を取得するに至った」とし、

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NEDO　タイで電気電子機器廃棄物リサイクル実証開始

新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO） , アビヅ , タイ・バンコク近郊 , 電気・電子機器廃棄物（WEEE） , 一貫リサイクルシステム , 実証運転

2021年6月23日

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）はこのほど、委託先のアビヅとともに、タイ・バンコク近郊のリサイクル工場に電気・電子機器廃棄物（WEEE）の破砕・整粒から選別までを自動化したタイ初の一貫リサイクルシステムを構築し実証運転を開始した。

　タイでは生活水準の向上を背景に、WEEEが増加する傾向にあるが、回収や処理に関する法律の整備が追いつかず、不適正な廃棄物処理が原因とされる作業員の健康被害や水質・土壌汚染などが課題となっている。

　このような背景の下、NEDOとタイ工業省工場局は2019年にWEEEのリサイクル実証事業に取り組むことに合意。委託先アビヅとともに、タイでリサイクル事業を手掛ける日髙洋行エンタープライズのゲートウェイ工場（チェチュンサオ県プレーンヤーオ郡）にWEEEの一貫リサイクルシステムを構築した。

　日本の高度リサイクル技術を活用したシステムで、WEEE破砕後のプラスチックやガラス、金属などの混合物の粒度や比重を選別し、銅やステンレス、アルミ、貴金属などの有価物を効率よく回収する。実証試験は来年2月末まで行い、環境に配慮した適正なWEEEリサイクルシステムの確立を目指す。

　さらに、タイ国内では処理できない金や銀などの貴金属と、鉛や亜鉛などの有害廃棄物の混合物を、有用資源として日本で再資源化する取り組みも始める。これにより国際的な資源循環を実現し、アジア各国でのリサイクルモデルの確立につなげる考えだ。併せて、日本の家電リサイクル法や小型家電リサイクル法を参考にしながら、タイに適した廃棄物処理に関わるガイドラインを策定する共同検討にも着手する。

SEMI　半導体製造装置販売額、1Qは前年比51％増

世界総販売額 , 1Q（1-3月期） , ＳＥＭＩ , 半導体製造装置（新品）

2021年6月23日

　マイクロ・ナノエレクトロニクス製造サプライチェーンの国際工業会であるSEMIはこのほど、半導体製造装置（新品）の今年1Q（1-3月期）世界総販売額が236億ドルとなったと発表した。これは昨年4Q（10-12月）比で21％増、前年同期比では51％の増加と、大幅な伸長となった。なお、このデータの詳細は、SEMIが発行する世界半導体製造装置市場統計（WWSEMS）で提供される。

　地域別の1Q装置販売額を見ると、1位は韓国（73.1億ドル）、2位が中国（59.6億ドル）、3位が台湾（57.1億ドル）となった。1位の韓国は4Qの3位から浮上。4Q比で82％増、前年同期比で118％増と急激に拡大した。2位の中国（4Q比19％増、前年同期比70％増）および3位の台湾（同17％増、同42％増）はともに堅調な伸びを示している。それに対し、日本（4Q比14％減、前年同期比1％減）、北米（同15％減、同30％減）、欧州（同39％減、同9％減）は販売額が減少した。

大陽日酸　工業炉向け水素‐酸素バーナの開発を開始

大陽日酸 , 水素-酸素バーナ , 水素ガス

2021年6月23日

　大陽日酸はこのほど、水素ガスを燃料として使う工業炉向けの水素-酸素バーナの開発を開始したと発表した。日本国内では年間約11.4億tのCO2が排出され、そのうち約40％を産業分野が占める。さらにその25％は素形材産業を支える約4万基におよぶ工業炉から排出され、さらなる省エネルギー技術や化石燃料に代わる新たな燃料による燃焼技術の開発が急務となっている。

　これまで、NEDO事業などの連携プロジェクトで、化石燃料の高エネルギー利用効率型の工業炉の開発が推進されている。その効率はすでに理論限界に近い80％以上の実績が得られているが、脱炭素社会を目指す上ではさらなるCO2排出削減技術を開発する必要がある。

　同社では、カーボンフリー燃料としてアンモニアに着目。天然ガスにアンモニアを混合して燃焼させるバーナを開発し、様々な工業炉への展開を進めてきた。一方、水素ガスも工業炉向けのカーボンフリー燃料として注目を集めている。将来的には、都市ガスとLPGのように、用途や立地などに応じてカーボンフリー燃料を使い分けることが想定されている。

　こうした中、同社では水素を燃料とした水素-酸素バーナの開発に着手。工業炉分野でCO2排出削減の選択肢を顧客へ提案できるよう体制を整備することを決定した。水素-酸素バーナを工業炉へ適用する場合、①天然ガスと同じエネルギーを得るためには多くの流量が必要、②バーナ近傍が高温になりやすく、バーナへの熱負荷が大きい、③火炎温度が高くNOx排出濃度が高い、④天然ガスを燃焼させる場合より輻射伝熱が小さい、といった課題がある。

　同社は、従来のバーナ設計を見直し、十分に安定した燃焼が可能な構造を見極める必要を認識している。試験結果では、実際の炉で水素-酸素バーナを使用する場合、天然ガス-酸素バーナと同等の加熱能力を期待できる。また、シミュレーションの精度を確認できたことから、実炉へ水素‐酸素バーナを導入した際の予測が可能となった。さらに、550kW規模までの水素-酸素バーナの設計・製作にめどをつけることができた。

　同社は今後、これまでに開発した水素‐酸素燃焼技術をベースに、低NOx化、スケールアップなどの課題解決に取り組み、各種の工業炉向けに様々な顧客ニーズに対応できる最適な水素‐酸素バーナの開発を行い、実機への導入を提案していく。同技術を通じ、水素エネルギーの社会実装とCO2排出削減を目指す。

AGC　データの統合・分析で化学プラントをスマート化

アルテリックス社 , データ分析プラットフォーム「Alteryx」 , ＡＧＣ

2021年6月23日

　AGCはこのほど、アルテリックス社のデータ分析プラットフォーム「Alteryx」を導入し化学品プラントのスマート化を加速すると発表した。化学品製造業務のデータ分析効率を上げ、製造業務知識と高度なデータ解析スキルの「二刀流人財」を増やし、組織全体のデータ活用リテラシーの向上を図る。さらに生産管理や物流業務にも展開し、データを活用した業務プロセスの効率化も進め、競争力を強化する。

　AGCは化学品プラントのスマートファクトリー化を、「見える化」「わかる化」「変わる化」の3ステップで推進。「見える化」の取り組みとして、運転一括管理システム「ショパン」やプライベートLTEネットワークの導入など、データ収集の効率化を進めてきた。しかし、収集されたデータは、各製造プロセスの担当者個々人が経験に基づき表計算ソフトなどで分析しており、各データの統合・解析に多大な労力と時間を要している。

　今回導入する「Alteryx」は、直感的な操作で様々なデータ処理が可能なデータ分析プラットフォームで、各製造プロセスのデータ取得から分析を行い、データの統合・解析業務を効率化する。また、画面上のアイコンをつなぎ合わせるだけで、データ処理プロセスを自動化するため、プログラミング知識なしでも短期間の学習でデータ分析が可能だ。こうして、製造業務スタッフにデータ分析スキルをプラスした「二刀流人財」が育成できる。

　同社は長期経営戦略「2030年のありたい姿」の実現に向け、中期経営計画「AGC plus‐2030」の主要戦略の1つにDX（デジタル変革）による競争力の強化を掲げ、製造・開発、営業・マーケティング、物流領域でデジタル技術を活用したビジネスプロセス変革に取り組み、これらを支える「二刀流デジタル人財」の育成にも注力している。今後もあらゆる業務のビッグデータを活用し、ビジネスモデルを変革させることで競争優位性を築き、新たな付加価値を提供していく考えだ。

デンカ　新型コロナ変異検出試薬を販売、10種を同時検出

デンカ , 東邦大学医学部 , 新型コロナウイルスの変異遺伝子（部位）同時検出システム , 検出用研究試薬 , IntelliPlex SARS-CoV-2 Variant Analysis Kit , 測定機関向け , プレックスバイオ

2021年6月23日

　デンカはこのほど、東邦大学医学部と共同で検証実験を進めてきた新型コロナウイルスの変異遺伝子（部位）同時検出システムに使用する検出用研究試薬「IntelliPlex SARS-CoV-2 Variant Analysis Kit」の販売を測定機関向けに開始したと発表した。

　同試薬は、デンカが株式の33.4％をもち業務提携をしているプレックスバイオ（台湾・台北市）と共同で開発。理化学品としてプレックスバイオ社からすでに発売されている専用の反応用装置および検出用装置と組み合わせて使用される。高感度かつ同時多項目測定が可能なプレックスバイオ社のπコード法技術を導入することで測定の手間を軽減し、新型コロナウイルスの感染対策として検出の必要性が高まっているアルファ株、ベータ株、ガンマ株などの変異株に見られる計10種の変異部位を同時に検出することが可能になった。この同時検出システムは、理論上100種以上の変異部位まで対応可能であることから、新たな変異の発生や拡大に備え、両社は引き続き研究用試薬の開発を進めていく。

　デンカは新型コロナウイルス感染症への対策を社会的責務と捉え、関係官庁や公的機関、国内外の研究機関の協力と支援の下、様々な角度から感染症対策に貢献する取り組みを進めている。πコード法のもつ高感度検出・同時多項目測定という特長を最大限に活用し、疫学研究の発展を通じて世界の人々のQOL向上に貢献し、真に社会に必要され「社会にとってかけがえのない存在となる企業」を目指していく。