高機能・ライフサイエンス・原料・素材

デンカ　新青海川発電所送電でクリーンエネルギーを拡大

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2021年2月5日

　デンカはこのほど、新潟県糸魚川市内に竣工した自家水力発電所「新青海川発電所」の送電を開始したと発表した。環境に配慮したクリーンエネルギー利用拡大と事業基盤強化のため、2014年に建設を決定。長期安定操業や台風・集中豪雨などの自然災害に耐えられるよう、最新の遠隔操作機能の導入や発電所設備の高強度化を図り、関係官公庁や地元関係者の協力・支援の下、約100億円の投資金額と約6年間の工期を経て完成した。

　最大出力は8100kWで、年間約1万3000tのCO2排出量削減に貢献する。発電した電力はFIT（再生可能エネルギー固定価格買取）制度で約20年間電力会社へ販売し、その後は自家電力として使用する予定だ。

　同社は100年以上にわたり自家水力発電所を運転し、現在は姫川流域、青海川流域に新青海川発電所を含む計16カ所の自社水力発電所をもつ。合計の最大出力12.6万kWは民間企業では国内屈指の規模で、約17万世帯の電力に相当する。さらに、同社と北陸電力が共同出資する黒部川電力を通じて同市内に「新姫川第六発電所」（来年4月送電開始予定）の建設も進め、稼働後の合計最大出力は14万kWとなり、年間約2万2000tのCO2排出量削減に貢献する見込みだ。

　同社はSDGsを羅針盤に、2050年までにカーボンニュートラル実現に向けてクリーンエネルギーのさらなる利用拡大を検討している。様々な環境保全・保護の取り組みを進め、地球環境に配慮した企業活動を通じて、持続可能な社会の実現に貢献していく考えだ。

ハイケム　PLAに新グレード追加、生分解性プラ拡充へ

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2021年2月5日

　ハイケムはこのほど、ポリ乳酸樹脂（PLA）に幅広いメルトフローレート（MFR：溶融粘度）をもつグレードを新たにラインアップし、今月から販売を開始すると発表した。これにより、同社が先月に発足したサステナベーション本部内の素材事業部で、生分解性プラスチック分野の拡販を図る考えだ。

　PLAは熱可塑性樹脂であり、溶解時の流動性が成形時の大きな指標となる。一般的にMFRが高いと流動性が低くなり、フィルムやシートなどを成形する押出成形に使われる。逆に値が低くなるにつれて、金型に押し込んで成形する射出成形や繊維・不織布にも使用されるようになる。今回、同社が取り扱いを開始するのは、190℃、2.16kgの条件下、MFR（単位：g/10min）が4~30までの4グレードであり、広範囲な用途に向けた樹脂の提供が可能になった。

　ハイケムは中国の大手食品添加物メーカー・豊原集団傘下のPLAメーカーと戦略的事業パートナーシップ契約を締結し、昨年8月から同社PLAの取り扱いを始めた。また、豊原集団の発表では、昨年8月に稼働を開始した年産5万tのプラントに加え、今年度末までの増強により生産規模は年産10万tに倍増する。さらに、今後のグローバルな市場ニーズの拡大に対応するため、現在30万t規模の設備を2基拡張中で、2023年までには年産70万tのプラントの稼働を予定しており、世界最大のPLA供給メーカーとなる見込みだ。

　ハイケムは、世界で拡大する生分解性プラへの要望に対応するため、生分解性材料のアイテムを一層強化するとともに、汎用ポリエチレンに似た特性をもつPBAT（ポリブチレンアジペートテレフタート）や、海洋環境下でも生分解性を示す素材など、幅広い生分解性材料の幅出しも強化していく。加えて、コンパウンダーとの技術提携による独自グレードの開発や、加工法の開発にも注力し生分解性材料の世界的な普及に貢献していく考えだ。

NEDO　バイオものづくりの課題と可能性を公表

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2021年2月5日

循環型社会に向け、化学と各産業間の連携に期待

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は3日、社会的に注目度が高く、菅政権が目標に掲げる2050年の脱炭素社会の実現に向け、バイオ技術やバイオ資源を活用したものづくり（バイオものづくり）による貢献の可能性について調査・分析したレポートを公表した。

NEDO・技術戦略研究センターの水無渉ユニット長。３日の会見で
NEDO・技術戦略研究センターの水無渉ユニット長。３日の会見で

　同日の会見で、NEDO・技術戦略研究センター（TSC）バイオエコノミーユニットの水無渉ユニット長は「バイオものづくりの環境への貢献度に対する理解の状況や、社会実装、普及のための現状と課題についてファクト分析を行い、

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三井化学　波長制御レンズ搭載アイウエア、限定品発売

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2021年2月4日

　三井化学は、黄色光を選択的にカットする波長制御レンズ「NeoContrast」を搭載した東北楽天ゴールデンイーグルス限定モデルのアイウエアの販売が、今月1日から同球団オンラインショップで始まったと発表した。6日からは同球団グッズショップスタジアム店での販売も開始される。5940円（税込）。スポーツサングラスブランド「SWANS」を展開する山本光学が製造を手掛ける。

『NeoContrast』のアイウエアを使用した、太田光捕手(右)と限定モデル　🄫Rakuten Eagles
『NeoContrast』のアイウエアを使用した、太田光捕手(右)と限定モデル　🄫Rakuten Eagles

　同アイウエアの特長は、目に入る光の波長をコントロールすることで、より鮮明で快適な視界を得られること。スポーツやスポーツ観戦、ドライブ時などの着用を想定している。

　三井化学は同アイウエアの発売に先立ち、「NeoContrast」による「見やすさ」効果の検証を行った。北里大学医療衛生学部・半田知也教授の監修の下、楽天イーグルスの選手、監督、コーチら30人に同レンズを搭載するアイウエアの使用感、「動いているボールの見やすさ」について聞き取り調査を行った。

　それによると、外野手からの「飛球が早い段階から視認しやすく、落下地点へスムーズに動き出せた」、内野手の「打球の距離感が裸眼よりつかみやすかった」をはじめ、「打球の行方やスピードの判断がしやすく、守備陣への指示が出しやすかった」（捕手）、「ピッチャーが投げたボールの縫い目が見えるほど視認性がよく、バッティング動作の判断がしやすかった」（打者）などの感想があり、コントラストの向上により動体の視認性が改善している可能性が推察された。

『NeoContrast』を使用した視界（左）と裸眼の比較イメージ
「NeoContrast」を使用した視界（左）と裸眼の比較イメージ

　一方、「観戦時の効果」については、楽天生命パーク宮城でのナイトゲームで、102人の観客を対象に使用モニターを実施し、9割を超える観客から「よく見える」効果を感じるという回答が得られた。また、見え方の質問では、「鮮やかに見えた」「くっきり見えた」「臨場感や立体感が高まった」などの声も聞かれた。半田教授による被験者30人を対象としたコントラス感度と視力応答速度の測定実験でも、コントラスト感度と視力応答速度の向上が判明。半田教授は、「文字も『よく見える』ようになる革新的レンズ技術」と評価している。

　三井化学は今後も、視界品質QOV（Quality of View）」をコンセプトに、視力矯正から目の健康と快適さまで、よりよい視界を追求する製品開発に取り組んでいく考えだ。

宇部興産　緑内障・高眼圧症の新薬、FDAが承認申請受理

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2021年2月4日

　宇部興産と参天製薬はこのほど、緑内障・高眼圧症の患者を対象とした「STN10117（DE-117）」（一般名：オミデネパグ イソプロピル）の新薬承認申請（NDA）が、米国食品医薬品局（FDA）により受理されたと発表した。FDAは、処方せん薬ユーザーフィー法（PDUFA）に基づき、今年11月19日の完了を目指してNDAの審査を進めている。

　「STN10117（DE-117）」は、緑内障・高眼圧症の治療を目的として、両社が共同開発している点眼剤。有効成分のオミデネパグ イソプロピルは、参天製薬が宇部興産から導入した、選択的にEP2受容体に作用して眼圧下降作用を示す新規作用機序の化合物。日本では2018年より「エイベリス点眼液0.002％」の名称で販売されている。アジアでは順次販売承認を申請しており、2019年以降、韓国などで承認を取得している。

　緑内障は、視神経の障害により視野の欠損が起こる疾患。基本的に進行性で非可逆的であるため、早期発見・早期治療による視神経障害と視野欠損の進行抑制が治療上の重要な課題で、眼圧を下降させることが、最も確実な治療法。緑内障は、日本での眼疾患による視覚障害（視力低下、失明）の主な原因となっており、米国では300万人以上が罹患し、世界では7600万人が罹患していると推測されている。

　両社は、より多くの治療選択肢を医療現場に提供することで、米国の患者のQOLの向上に寄与できることを期待している。

帝人ファーマ　内分泌腫瘍治療剤、効能・効果の追加承認を取得

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2021年2月3日

　帝人ファーマはこのほど、仏イプセンから導入している先端巨大症および下垂体性巨人症、膵・消化管神経内分泌腫瘍治療剤「ソマチュリン皮下注60㎎、90㎎、120㎎」について、厚生労働省より、「甲状腺刺激ホルモン（TSH）産生下垂体腫瘍」の効能または効果の追加承認を取得したと発表した。

　TSH産生下垂体腫瘍は、脳の下垂体にできる良性の腫瘍の一種で、日本国内の患者数は135人ほどの希少疾患。治療としては、腫瘍切除術が第1選択とされているが、手術が困難な場合や、手術後に腫瘍が残った場合には薬物治療や放射線治療が必要となり、また、手術前には甲状腺ホルモンの増加を抑えることも求められる。欧州では薬物治療として、ソマトスタチンアナログ製剤の使用が推奨されているが、日本国内には適応症をもつ医薬品がなかった。

　こうした中、同社は厚生労働省より要請を受け、同剤の適応症を取得するために開発を行ってきた。今回の効能または効果の追加承認取得により、同剤は、TSH産生下垂体腫瘍の適応症をもつ日本で初めての医薬品となる。なお、「ソマチュリン皮下注」と同じランレオチド酢酸塩を主薬とする製剤は、英国、仏国を含む30の国と地域で、TSH産生下垂体腫瘍に対する適応が承認されている。

　帝人ファーマは、今後も新規創薬研究のみならず、適応拡大にも注力し、希少疾病を含むアンメットニーズの高い疾患に新たな治療選択肢を提供することで、患者のQOL向上に貢献していく。

 

三菱ケミカル　車載用LIB関連特許が欧州で成立

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2021年2月3日

　三菱ケミカルは2日、グループ会社のMUアイオニックソリューションズ（MUIS）と共有する車載用リチウムイオン二次電池（LIB）に関する特許（欧州特許出願番号：06 83 2384.9号）が欧州で成立したと発表した。同特許は、車載用LIBの主流であるニッケル含有正極材と、ジフルオロリン酸リチウムを含む電解液との組み合わせによる技術で、すでに日本をはじめ、米国、中国、韓国で成立している。今回、電気自動車（EV）の需要が伸長している欧州で新たに特許が認可され、ドイツでの権利が成立した。

　近年の車載用電池では、電池の高容量化のために単位体積当たりのエネルギー貯蔵量が大きいニッケル含有正極材が使われている。同特許技術は、ジフルオロリン酸塩が有効成分として作用し、特にニッケル含有正極材を使用した電池の出力特性、および繰り返し充放電に伴う容量維持特性を同時に向上させることができることから、車載用途で期待されている高寿命・高出力・高速充電可能な電池の構築に極めて有用な技術となる。

　三菱ケミカルとMUISは、同特許以外にも車載用LIB向け材料に関する特許を数多くもっている。EVは、化石燃料消費の抑制やCO2の排出低減といった環境問題への解決策だけでなく、次世代モビリティ社会を実現する観点から、欧州を含む全世界でさらなる普及が見込まれている。

　両社は、今後も旺盛な需要に対応するため、車載用LIB向け電解液のリーディングカンパニーとして事業を展開していくとともに、知的財産権の適切な活用による健全な市場の拡大を促し、持続可能な次世代社会の実現に貢献していく考えだ。

 

帝人　次世代モビリティ向けパーツ、豪社と共同で開発

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2021年2月3日

　帝人は2日、豪州Applied EV（AEV社）と共同で、自動運転への対応が可能な多目的プラットフォーム「Blanc Robot（ブランク・ロボット）」を開発したと発表した。

　近未来のモビリティ像として「CASE」や「MaaS」が示される中、エネルギー効率を総合的に評価するための世界共通の概念として「Well to Wheel」（油田からタイヤまで）が掲げられるなど、過去に類を見ない大きな変革期が自動車社会に訪れようとしている。

　こうした中、両社は、近未来の社会が求めるゼロ・エミッション・ビークルを実現し、多岐にわたる用途で活用に資する技術基盤を構築するため、2019年より共同開発をスタート。今回開発した「ブランク・ロボット」は、AEV社が培ってきたセンシング、コネクテッド（通信）などに関する最先端技術を、最適なレベルで組み込み、コンパクトに集約した多目的LS-EV（低速EV）向けのプラットフォームになる。

　トップカバーには、帝人グループで軽量複合材料製品の生産・販売・技術開発を手掛けるCSP社のGF-SMCを使用しており、これまでのアルミ製トップカバーに比べ、約20％程度の軽量かつ約4㎡の広面積を実現した。CSP社独自のGF-SMC成形技術を活用したトップカバーは、金属では成形が困難な薄肉かつ複雑な形状を約3分で一体成形しており、これにより容易にシール性を確保できるため、限られたスペースに内蔵した自動走行に必要な機能を水や熱から保護できるほか、耐火性、寸法安定性、耐腐食性にも優れている。「ブランク・ロボット」は、バッテリー、モーター、ブレーキや、走行を管理する電子制御ユニットなどの機能が内蔵されており、用途に合わせた車体を搭載した自動走行を可能にした。

　両社は、2022年後半にも「ブランク・ロボット」を使用したEVの実用化を目指す。運送・工業・医療・一般交通など幅広い用途での活用を想定し、「ブランク・ロボット」や車体設計、走行技術の向上を図っていく。

 

東洋インキSCホールディングス　複層フィルム包材のMR技術で伊藤忠と協業

2021年2月2日

　東洋インキSCホールディングスはこのほど、伊藤忠商事と複層フィルム包材のマテリアルリサイクル（MR）技術の協業展開について合意したと発表した。両社の技術とネットワークを生かして、2022年までに世界初の高品質MRの実用化を目指す。

　国内外で使い捨てプラスチック問題への対策が急がれるが、日本では廃棄プラスチックの約16％が単純焼却や埋め立てられ、約56％がサーマルリサイクルや熱回収などの焼却型処理で、製品原料として再利用するMRは約27％に過ぎない。特に食品パッケージや洗剤などのサニタリー商品の詰め替え用パウチなどのフィルム包材は、用途ごとの要求性能に応じてポリオレフィンやポリエステルなどのフィルムと印刷インキや接着剤などの多素材で構成され、脱離が難しくリサイクルが困難だ。

　東洋インキグループは一昨年、総合環境サービス企業と提携し、複層フィルムと包材を構成するインキや粘接着剤などを脱離する技術を開発。伊藤忠商事は、同技術に関連する一部製品材料の国内での独占マーケティング権とアジア・欧州での優先交渉権を取得し、MRの仕組みの構築、リサイクル可能な環境配慮パッケージ設計の訴求を通じて、食品・日用品メーカー、小売り、ブランドオーナーなどに向けた幅広い環境ソリューションの提供を行う。

　今年中に実証パイロットプラントを建設し、LCA（ライフサイクルアセスメント）評価・コストシミュレーションなどの検証を進め、2022年のポストインダストリアルリサイクル事業（製造工程での廃棄原料の利用）開始を目指す。2025年をめどに、商業プラントでのポストインダストリアルおよびポストコンシューマーリサイクル事業（使用後の回収品の利用）を開始する予定だ。両社はこうした取り組みにより、複層フィルム包材のリサイクルを追求し、国内外のMR率40％以上を目指すとしている。

 

DSM　ケミカルリサイクルを追求、ダイニーマをベースに

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2021年2月2日

　DSMはこのほど、Clariterと戦略的に提携し、超高分子量ポリエチレン（UHMWPE）繊維「ダイニーマ」をベースとした製品の次世代型ケミカルリサイクルソリューションを追求すると発表した。第1段階としてポーランドにあるClariterのパイロットプラントで、「ダイニーマ」製のロープ、ネット、防弾素材などのサンプル製品の再資源化に成功。これにより「ダイニーマ」のリサイクル性が実証されると同時に、サステナブルな世界を目指すDSMプロテクティブマテリアルズのコミットメントが明確に示された。

　DSMプロテクティブマテリアルズは、SDGsの達成に向けて、バイオベース「ダイニーマ」の製品化に続き、「ダイニーマ」をベースとした使用済み製品の再利用/リサイクルソリューションを積極的に推進。両社はパートナーシップを結び、Clariterのケミカルリサイクルプロセスにより「ダイニーマ」を原料として利用する実験を行った。パイロットプラントでは、Clariterが特許を取得した3段階から成るケミカルリサイクルプロセスを通して、「ダイニーマ」ベースの最終製品を高付加価値の産業用グレードのオイル、ワックス、溶剤などに変えることが技術的に可能であるという良好な結果が得られた。さらにそれらを最終製品や消費者向け製品を製造する材料として利用することもできる。

　今後、両社は、よりサステナブルな世界を目指し、ケミカルリサイクルソリューションに向けた取り組みを推進していく。具体的には、実験室規模での試験の成功をベースに、Clariterは今年、南アフリカの施設で商業規模の試験を実施する予定。近い将来、欧州に大規模プラントを建設し、「ダイニーマ」由来の原料を利用することを目指す。DSMは、「ダイニーマ」の環境負荷を、すべての製品のライフステージで低減する可能性を、引き続き模索していく。