高機能・ライフサイエンス・原料・素材

DSM　ケミカルリサイクルを追求、ダイニーマをベースに

, , ,

2021年2月2日

　DSMはこのほど、Clariterと戦略的に提携し、超高分子量ポリエチレン（UHMWPE）繊維「ダイニーマ」をベースとした製品の次世代型ケミカルリサイクルソリューションを追求すると発表した。第1段階としてポーランドにあるClariterのパイロットプラントで、「ダイニーマ」製のロープ、ネット、防弾素材などのサンプル製品の再資源化に成功。これにより「ダイニーマ」のリサイクル性が実証されると同時に、サステナブルな世界を目指すDSMプロテクティブマテリアルズのコミットメントが明確に示された。

　DSMプロテクティブマテリアルズは、SDGsの達成に向けて、バイオベース「ダイニーマ」の製品化に続き、「ダイニーマ」をベースとした使用済み製品の再利用/リサイクルソリューションを積極的に推進。両社はパートナーシップを結び、Clariterのケミカルリサイクルプロセスにより「ダイニーマ」を原料として利用する実験を行った。パイロットプラントでは、Clariterが特許を取得した3段階から成るケミカルリサイクルプロセスを通して、「ダイニーマ」ベースの最終製品を高付加価値の産業用グレードのオイル、ワックス、溶剤などに変えることが技術的に可能であるという良好な結果が得られた。さらにそれらを最終製品や消費者向け製品を製造する材料として利用することもできる。

　今後、両社は、よりサステナブルな世界を目指し、ケミカルリサイクルソリューションに向けた取り組みを推進していく。具体的には、実験室規模での試験の成功をベースに、Clariterは今年、南アフリカの施設で商業規模の試験を実施する予定。近い将来、欧州に大規模プラントを建設し、「ダイニーマ」由来の原料を利用することを目指す。DSMは、「ダイニーマ」の環境負荷を、すべての製品のライフステージで低減する可能性を、引き続き模索していく。

ダイセル　こんにゃくセラミドの機能性表示食品を新発売

, ,

2021年2月2日

　ダイセルはこのほど、大人の女性のためのウェルエイジング・ブランド「WELLMETHOD（ウェルメソッド）」から、機能性表示食品「ピュアセラミド＋（プラス）」を発売した。今回、機能性表示食品になったことで従来品からアップグレードしたという意味を込めて「ピュアセラミド＋（プラス）」と名付けている。

　同製品は飲むセラミドサプリメント。こんにゃく芋の飛び粉から抽出した「こんにゃく由来グルコシルセラミド」を配合し、肌の乾燥が気になる人に適している。セラミドは皮膚の最外層にあたる角質層にある細胞間脂質と呼ばれる成分で、外部からの刺激から肌の内部を守る働きがある。セラミドが角質層に十分に存在すると、水分の蒸発を防ぎ保湿力のある健やかな肌を保てるが、不十分だと肌のバリア機能が乱れて刺激を受けやすく、肌内部の水分が逃げてしまう状態になる。

　日本人を対象とした複数の試験では、1日当たり0.6~1.8mgの「こんにゃく由来グルコシルセラミド」を4~12週間続けて摂取することで、全身の肌の経皮水分蒸散量が低下（皮膚バリア機能が改善）することが報告された。スキンケアアイテムを利用した外側からのケアは局所的になるが、セラミドを経口摂取することで全身に潤いを届け、肌の乾燥を防ぐことが期待できる。

 

宇部興産と参天製薬　緑内障・高眼圧症治療剤を韓国で発売

, , , ,

2021年2月2日

　宇部興産と参天製薬は1日、緑内障・高眼圧症治療剤「エイベリス点眼液0.002％」の保険収載を経て、韓国内で韓国参天製薬から発売すると発表した。

　同剤は、緑内障・高眼圧症の治療を目的として両社が共同開発している点眼剤。有効成分であるオミデネパグ イソプロピルは参天製薬が宇部興産から導入した、選択的にEP2受容体に作用して眼圧下降作用を示す新規作用機序の化合物。日本では2018年より同じ名称で販売されており、海外では韓国が初めての販売国となる。また、ほかのアジア諸国についても順次販売承認を申請している。　

　緑内障は、視神経の障害により視野の欠損が起こる疾患。基本的に進行性で非可逆的であるため、早期発見・早期治療による視神経障害と視野欠損の進行抑制が治療上の重要な課題で、眼圧を下降させることが、最も確実な治療法とされる。緑内障は、日本での眼疾患による視覚障害（視力低下、失明）の主な原因となっており、韓国では97万人以上が罹患し、世界では7600万人が罹患していると推測されている。

　両社は、より多くの治療選択肢を医療現場に提供することで、韓国の患者のQOLの向上に寄与できることを期待している。

東亞合成　トヨタの新型FCVに高機能接着剤が採用

, , , ,

2021年2月2日

　東亞合成は1日、トヨタ自動車が昨年12月から販売を開始した燃料電池自動車（FCV）の新型「MIRAI」に、高機能接着剤製品が採用されたと発表した。採用されたのは、UV硬化型接着剤「アロニックスUVX」と特殊変性オレフィン系ホットメルト「アロンメルト」の2製品。

新型『MIRAI』の燃料電池ユニット(写真協力：トヨタ自動車)
新型「MIRAI」の燃料電池ユニット(写真協力：トヨタ自動車)

　「アロニックスUVX」は、東亞合成の光硬化型樹脂「アロニックス」をベースにした接着剤で、燃料電池セル内の接着が困難な電解膜とセル内部品との接着性や接着剤使用工程上の塗布性を高め、燃料電池内部でのガスのリークを防ぐ接着シール効果を発現する。また、UV硬化により組み立て工程時間を大幅に短縮し生産性向上にも寄与する。一方、「アロンメルト」は、燃料電池セルで使われる金属セパレーター同士を強固に接着し、ガスの流路を確保する。

新型『MIRAI』(写真協力：トヨタ自動車)
新型「MIRAI」(写真協力：トヨタ自動車)

　FCVは、数百枚積層された燃料電池セル内で水素と酸素を反応させることにより発電し、モーターを駆動して走行する。今回開発した高機能接着剤2製品は、燃料電池セル内での水素と酸素の流路を保ち、生成された水の排水性を高めるシールとセル内部品の接着を行うために採用されたもの。いずれの接着剤もFCVの心臓部ともいえる燃料電池の発電システムに重要な役割を担っており、高耐久・高信頼性が要求される車載スペックも満たした。

　東亞合成は、今後とも燃料電池の性能や生産性の向上に資する研究開発を進めるとともに、徳島工場（徳島県徳島市）の電解工場から産出する水素を活用したFCV向け水素ステーションの設置を推進するなど、FCVの普及さらには2050年に向けた脱炭素社会の実現に貢献していく考えだ。

帝人　水素燃料電池を販売、英IE社と販売代理契約を締結

, , ,

2021年2月2日

　帝人は1日、英国の燃料電池メーカーであるインテリジェント・エナジー（IE社）との間で販売代理契約を締結し、日本での水素燃料電池の販売を開始すると発表した。

　パリ協定の合意以降、各国でカーボンニュートラルの実現に向けた目標が宣言されるなど、脱炭素化に向けた動きが加速しており、日本政府も「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」旨の宣言を行った。こうした動きは、エネルギー分野についても加速しており、再生可能エネルギー発電や低炭素発電の開発などが注目されている。

　一方、帝人は、国連が提唱する「国連グローバル・コンパクト」やSDGsに賛同し、中期経営計画の中では「環境価値ソリューション」の提供や環境負荷低減に関する長期目標を掲げ、事業や諸活動を展開。このほど、水素燃料電池の利用を普及させることで持続可能な社会の実現に貢献できると考え、IE社と販売契約を締結した。

　今回、販売を開始する水素燃料電池は、IE社が開発した出力が三種類（1.2kW、2.5kW、4.0kW）のもの。1台当たりの重量が10~20kgと軽量でコンパクト性に優れているため、様々な用途で発電装置に組み込むことができる。また、ディーゼルエンジンに比べて静粛性に優れ、メンテナンスがほとんど必要ないことから運用しやすく、さらに廃棄物が発生しないため土壌汚染の問題がない。

　帝人は今後、すでにこの水素燃料電池の採用に向けて実証実験を行っている日本フイルコンをはじめ、情報通信業や建設業、製造業などに向けた販売を進め、2030年度までに売上高10億円の達成を目指す。

富士フイルム　次世代の微量元素分析法に最適な標準物質を開発

, ,

2021年2月1日

　富士フイルムはこのほど、試料中の微量元素濃度の高精度分析に必要な標準物質を開発したと発表した。次世代微量元素分析法「フェムト秒レーザーアブレーション誘導結合プラズマ質量分析（fs-LA-ICP-MS）法」に最適な標準物質で、微量の不純物質などの濃度測定が可能となり、最先端の材料開発などへの応用が期待される。昨年12月から標準物質のサンプル提供を開始した。微量元素分析は土壌や水質の環境汚染分析、機能性材料の不純物分析など、幅広い用途で行われている。

　元素濃度は標準物質を基準に測定するが、試料の状態（固体、液体など）によって選択する分析手法が異なるため、各手法に最適な標準物質を準備する必要がある。固体試料では、試料表面にレーザー光を照射し、加熱・蒸発した試料をイオン化して測定する「レーザーアブレーション誘導結合プラズマ質量分析法」がある。効率良く固体試料を加熱・蒸発させるフェムト（1000兆分の1）秒レーザーと、短時間に大面積をサンプリングできる高速多点アブレーション技術を組み合わせた「fs-LA-ICP-MS法」が開発され、より高精度な微量元素分析が期待されるが、適した標準物質がなく正確な測定が困難だった。

　今回、同社の解析技術やナノ分散技術、精密塗布技術と、グループの富士フイルム和光純薬の超高純度ポリマー合成技術を組み合わせ、東京大学と共同で最適な標準物質を開発した。シリコンウェハ基板（1㎝四方）と既知の濃度の18種類の元素を均一に分散した超高純度ポリマーを主成分とする薄膜（500㎚）で構成され、0.1~100㏙の濃度範囲で定量分析が可能。「fs-LA-ICP-MS法」はレーザー照射点が高速・広範囲に移動するため、固体試料と同標準物質を並べて同時に加熱・蒸発し、混合状態の元素の濃度を測定できる。そのため試料の溶液化が不要で、ユーザーの利便性の向上と高精度の微量元素分析を実現できた。

　今後、同標準物質のサンプル提供とともに、顧客ニーズに合わせたラインアップの拡充を検討していく考えだ。

DIC　設置・移設が簡単なIoT環境無線センサー発売

,

2021年2月1日

　DICは29日、商業施設やオフィスビルなどの屋内環境で温度・湿度・照度のセンシングに利用する、やわらか無線センサー「ハッテトッテ」の受注を開始したと発表した。

やわらか無線センサー「ハッテトッテ」
やわらか無線センサー「ハッテトッテ」

　同製品は、場所を選ばず簡単にセンシングが行えることから、あらゆるモノがネットにつながる「IoT」社会の実現に貢献することが期待される。

　温度や湿度などを測るセンサーは有線タイプが主流だが、既存施設へ設置しづらく、テナントやフロアレイアウトの変更時に適所設置できないなどの課題があった。また、無線タイプの場合も、従来製品の多くは筐体がプラスチック成形品のため、取り付けが簡便な両面テープでの固定では落下の危険性があり、加えて、センサーのデザインと施設デザインとの不調和に対して改善を求める声も高まっていた。

：「ハッテトッテ」薄く手軽い形状
「ハッテトッテ」薄く手軽い形状

　こうした中、DICは、これらの課題を解決するため、「ハッテトッテ」を開発。同製品は、設置の簡便性、軽くて薄い形状（厚さ5.8㎜、重さ約38g）と空間デザインを邪魔しない意匠性、電池内蔵で一切の配線不要、LoRaWANにより長距離通信が可能といった特長を備えている。近日中には、IPX6相当の防水を備えた屋外向け製品も受注を開始する予定だ。

設置や移設が簡単
設置や移設が簡単

　同社は、「CO2センサー」や「距離センサー」などのラインアップ拡充を検討。3密検出、オフィス・商業施設などの環境改善と省エネ、介護施設の感染症警告やヒートショック回避、1人暮らしの見守り、美術館の展示物保護、工事現場の熱中症警告など幅広い用途への展開を図り、2023年には売上高3億円を目指す方針だ。

産総研　CO2からメタノールの低温合成触媒を開発

, ,

2021年1月29日

　産業技術総合研究所（産総研）はこのほど、ゼロエミッション国際共同研究センターが低温低圧条件でCO2の水素化により高選択でメタノールを合成できる新規の複核錯体触媒を開発したと発表した。イリジウム2個を含むイリジウム触媒は30℃/0.5M㎩の低温低圧でもCO2の水素化反応が進み、選択的にメタノールを合成できた。

　温室効果ガス排出実質ゼロの目標に向け、CO2を有用化学品へ変換するカーボンリサイクル技術の開発が喫緊の課題だ。メタノールは世界で年間約1億t生産される化成品原料・代替燃料で、CO2から変換できる基幹物質でもある。従来の銅系固体触媒が通常必要とする200℃以上の高温状態ではメタノールへの平衡転化率が低く、COやメタンも副生するため、反応の低温化が技術課題であった。

　産総研は低温反応用のイリジウム錯体触媒の開発に取り組み、活性点構造や反応機構の解明を進めてきた。1つのCO2分子に3つの水素分子が段階的に反応し、メタノールと水になる。1つ目の水素が反応してギ酸は生成するが、その後の水素反応が起こらずメタノールは生成しなかった。

　今回連続的な水素化を図り、活性点のイリジウムを2個もつ複核イリジウム触媒を開発した。従来の水相での均一触媒反応では水との競争反応のためメタノール生成はわずかだったが、固体状触媒による気相反応ではメタノール生成量は30倍増加し、メタノールの回収も容易であった。反応時間とともにメタノール生成量は直線的に増加し、メタンやCOは検出されなかった。5回の再利用試験でも触媒の劣化はなく、合計の触媒回数は100回を超えた。2個のイリジウム金属を分子内に適切に配置することが重要で、イリジウム同士が近すぎても遠すぎても触媒活性は低下したことから、複数の活性点による連続的な水素化が示唆された。

　今後は、触媒のさらなる高性能化と低コスト化を目指す。また、メタノールの生産性をより向上させるため、フロープロセスを開発し実用性の高い触媒プロセスの開発を進めていく。

 

東ソー　周南市で自家発バイオマス燃料使用の協定締結

, , , ,

2021年1月29日

　東ソーは28日、山口県周南市と同市にある和泉産業との間で、公共施設から発生する剪定樹木を、東ソー南陽事業所の自家発電所用燃料として利用することについて、「周南市公共施設発生樹木のバイオマス燃料製造及び自家発電所燃料使用に関する協定書」を締結したと発表した。今年4月1日から開始される。

（写真左から）東ソー南陽事業所の田代克志所長、藤井律子周南市長、和泉産業の和泉貴信社長。協定締結式にて
（写真左から）東ソー南陽事業所の田代克志所長、藤井律子周南市長、和泉産業の和泉貴信社長。協定締結式にて

　具体的には、同協定に基づき、和泉産業は周南市内の公共施設から発生する剪定樹木を同社の周南バイオマスセンターで破砕・チップ化し、東ソーへの輸送を行う。一方、東ソーは木質バイオマス燃料である同チップを自家発電所で石炭と混焼することにより、CO2量で年間100t前後、温室効果ガス（GHG）排出量の削減を進めていく。

南陽事業所の自家発電所
南陽事業所の自家発電所

　東ソーは、気候変動問題に関わる課題として、GHG排出量削減への取り組みが事業の中長期的な成長に繋がると考えており、今後も引き続き、エネルギー使用の効率化、GHG排出量の削減、CO2の分離回収・原料化による有効利用に向けた技術開発を推進していくことで、持続可能な社会の実現に貢献していく考えだ。

帝人など　心・血管修復材の臨床試験、被験者登録を完了

, , ,

2021年1月28日

　帝人、大阪医科大学、福井経編興業の3者は27日、共同で開発を進める「心・血管修復パッチ OFT-G1（仮称）」の臨床試験について、目標としていた症例数の被験者登録を完了したと発表した。今回登録された被験者は、0歳児から成人までの幅広い年齢層の患者で、様々な先天性心疾患をもつ。今後、手術後1年間の安全性や有効性のデータについて評価を行った後、製造販売承認の申請に向けて準備を進めていく。

埋植された「心・血管修復パッチ」 （イメージ）

　「心・血管修復パッチ」は、大阪医大の心臓血管手術に関する豊富な知見、福井経編興業の優れた経編技術、帝人のポリマー解析技術を組み合わせて創出された医療材料。世界最先端の治療を早期に提供できるよう、これまで日本医療研究開発機構（AMED）や厚生労働省など様々な支援を受け、開発を推進している。

　現在、組織欠損部の補填や狭窄部の拡大などの修復を要する心臓血管手術を受ける患者は、治療の進歩により、生存期間の長期化が可能になった。そのため、患者の成長に伴って修復パッチが伸長することにより、パッチを埋植した部分に狭窄が起こりにくい治療法や、長期間の留置によるパッチの劣化や石灰化に起因する再手術を低減できる治療法に対する期待が高まっている。「心・血管修復パッチ」は、体内に埋め込んだ材料の一部が自己組織と一体化し、身体の成長に合わせて伸長可能な構造をもつ。実用化すれば、先天性心疾患患者の再手術のリスク低減につながり、患者や家族の肉体的・経済的な負担を軽減することが期待される。

　3者は、国内での「心・血管修復パッチ」の1日も早い承認申請と上市を目指し、将来的には適応拡大や、海外での事業化も検討していく。そして、今後も医療機器開発を通じて、先天性心疾患患者の治療とQOL向上に貢献していく考えだ。