昭和電工 分析用カラム「Shodex」の新製品を開発

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2018年9月4日

 昭和電工は3日、高速液体クロマトグラフィ(HPLC)用の分離・分析カラム「Shodex」で、水酸化物系溶液対応陰イオン分析用のイオンクロマトグラフィ用カラム「IC SI‐36 4D」を開発したと発表した。年内の発売を予定している。

 新製品で7種の標準陰イオン、亜硫酸イオン、炭酸イオンを分析したところ、高い分離能を示した。水酸化物溶離液は炭酸系溶離液と比較してバックグラウンド電気伝導度が低いため、高感度に分析が可能。二種類の溶媒の切り替え(グラジエント)を必要とせず、一種類の溶媒(アイソクラティック)で30分以内に分離させることができる。

 イオンクロマトグラフィは、主に水中の無機イオンの分析に用いられ、水道中のハロゲン系不純物や標準陰イオンの測定などに用いられる分析方法。同社はこれまで、炭酸系溶離液を用いたイオンクロマトグラフィ用カラムを提供していたが、今回新たに水酸化物溶離液に対応した陰イオン分析用カラムを開発した。従来の炭酸系溶離液を用いたカラムに比べ、高感度な分析が可能になる。

ゼオン化成 樹脂製住宅外装材で新シリーズ

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2018年9月4日

 ゼオン化成は3日、樹脂製住宅外装材「ゼオンサイディング」の新シリーズ「GRAYNE」を上市したと発表した。木目の自然な美しさを色合いから手触りまでを再現した。

 日本ゼオンのグループ企業である同社は、プラスチック加工技術をベースに樹脂コンパウンド、住宅外装材(サイディング材)、防音建材、真空成型品、消臭剤、高機能フイルムなどさまざまな産業資材を製造販売しており、このうちサイディング材は、塩化ビニール樹脂を材料とした「樹脂サイディング」を取り扱っている。

 樹脂サイディングは、特に北米で広く普及しているサイディング材で、一般に使われる窯業系と比較して、寒冷地の凍害や海岸地域の塩害に強く、耐久性に優れている。さらにシーリング不要の施工により、メンテナンス費用を削減できるという特長を持つため、自然環境の変化が激しい日本の家屋にも最適な外装材と言える。

 これまで、国内唯一の樹脂サイディング材メーカーとして展開してきたが、このたび、リアルな木目デザインを持つ新シリーズの販売を9月から開始した。

 同製品は、天然シダー材から型取りしたリアルな木目模様と、ハイブリッド構造による色の深みを持たせたパネル形状からなるデザイン。これまでの樹脂サイディングにない意匠性を実現し、アーリーアメリカンスタイルのニューイングランド様式だけでなく、その木目模様から純和風の杉板の家まで幅広い住宅に風雅な装いをもたらす。

 人気の濃色を含む新しい6色の魅力的なカラーバリエーションで、新築からリフォームやリノベーションに至る幅広い外装材のニーズに応える。また、時速120kmゴルフボールにも耐えうる耐衝撃性で優れた耐久性も実現している。

積水化成品 耐熱・難燃性発泡体を開発

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2018年9月4日

 積水化成品工業は3日、輸送機器などの構造部材に適応可能な耐熱性を持つ難燃性のエンジニアリングプラスチックビーズ法発泡体を開発し、製品化に向けて準備を進めていると発表した。特長は130℃近い環境下でも寸法安定性に優れていること。難燃性ではUL94 V‐2(10倍発泡、t=12mm)相当を達成。軽量性については、発泡倍率5~10倍の範囲で調整可能だ。

 自動車や航空機などの輸送機器分野では、省エネやCO2排出量低減の観点から、構造部材の樹脂化やCFRP(炭素繊維強化プラスチック)の活用などによる軽量化が進んでおり、構造部材として適応可能な、高耐熱・高強度で軽量化に寄与する樹脂素材が求められている。

 同社では、このような市場の要望に応えるため、耐熱・難燃性発泡体を開発した。今後の展開としては、優れた耐熱性や難燃性、軽量性、断熱性などを生かし、自動車や航空機、船舶などの輸送機器に加え、電子機器などの産業分野の構造部材としての展開が可能と考えている。なお、5~7日に開催の「第1回名古屋クルマの軽量化技術展」に展示する予定だ。

出光興産 愛知製油所でミックスキシレンの商業運転を開始

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2018年9月4日

 出光興産はこのほど、愛知製油所(愛知県知多市)で8月からミックスキシレンの商業運転を開始したと発表した。生産能力は17万t/年。

 ミックキシレンは、日常生活でも身近なポリエステル繊維・PETボトルの基礎原料として使われており、成長率5%/年という旺盛な需要があり、同社は今後、アジアを中心に販売を展開していく。新設装置の完成により、石油化学製品事業の拡大に寄与するだけでなく、燃料油と石油化学原料の需給動向に対し、柔軟な対応が可能となる。

 ミックスキシレン装置(改質ガソリンキシレン回収装置)は、ガソリンに含まれるアロマ成分を蒸留分離し、ミックスキシレンを回収する設備。同社は第5次連結中期経営計画で、「Fuel to Chemical」の推進を掲げ、同装置の新設を進めていた。

 なお、Fuel to Chemicalとは、ガソリン留分を化学製品に活用するなどして、製造効率の最適化を図ること。同社では、強みである燃料油事業と石油化学製品事業のインテグレーション深化により、今後もエネルギーサプライヤーとして社会基盤を支えていく。

三菱ケミカル 米国でゼオライト膜「ゼブレックス」を初納入

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2018年9月3日

 三菱ケミカル(MCC)と米国のエイミティス社はこのほど、MCCのバイオエタノール製造プロセス向けのゼオライト膜「ゼブレックス」を、エイミティス社保有の製造プラントに導入することで合意したと発表した。

 MCCは同じ三菱ケミカルホールディングスグループである、大陽日酸の米国子会社マチソン・トライガスと共同でエイミティス社と協議を進め、北米でのマーケティングの戦略提携先である、エンジニアリングメーカーの米国ICM社を通じ、提携第1号案件として、世界最大規模のゼブレックスをエイミティス社に納入する。

 また今回の案件は、バイオエタノールの生産量で、世界シェア約50%の米国へのゼブレックス導入第1号案件となる。

 エイミティス社は、既存プラントで採用している従来のPSAプロセスから、ゼブレックスに置き換えることで、約25%のエネルギー消費量削減を達成し、1年間で約1万6000千tのCO2排出量を削減する。

 近年、米国やブラジルを中心に世界各国で、カーボンニュートラルでCO2排出抑制につながる燃料として、トウモロコシやサトウキビ、キャッサバなどのバイオマスを原料とする、バイオエタノールの利用が普及しつつある。さらに今後は、非可食原料から作られる第2世代のバイオエタノールも、米国やインドなどで本格的な生産が見込まれている。

 バイオエタノールを燃料として用いるためには、一定以上の濃度まで脱水する必要がある。ゼブレックスは最先端のゼオライト膜脱水システムで、再生工程が不要で連続的な脱水が可能であるため、PSAプロセスに比べ、エネルギー消費量を20~30%程度削減できる。

 ゼブレックスは新設だけでなく、PSAプロセスからの置き換えや増設によっても、CO2排出量の削減、オペレーションコストの削減、生産効率向上による増産、安定運転が可能となる。

 エイミティス社が事業展開する米国カリフォルニア州では、LCFS(低炭素燃料基準)を施行し、積極的に自動車燃料の温室効果ガス排出規制に取り組んでいる。ゼブレックスの採用により、バイオエタノール製造時のCO2排出量削減への貢献が期待できる。

帝人ファーマ 韓国でCPAP治療装置のレンタル事業を開始

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2018年8月31日

 帝人ファーマは30日、韓国で睡眠時無呼吸症候群の、持続陽圧呼吸療法(CPAP)治療装置のレンタル事業を開始したと発表した。同国でCPAPが7月2日から公的保険適用となったのを受け、同社グループの韓国合弁会社Yuyu Teijin Medicare Inc.(YTM社)を通じて事業を行う。

 睡眠時無呼吸症候群は日中の眠気や集中力の低下につながることから、交通事故や医療事故、産業事故のリスクを高めるとされている。近年の研究では、高血圧や脳卒中の発症率との関連性も報告されるなど、治療意義の高い疾患で、日本では1998年から公的保険の適用となっている。

 韓国でも、2016年に睡眠時無呼吸症候群の検査・治療などで、医療機関を受診した患者が約三万人に及ぶとされており、公的保険の適用を期待する声が高まっていた。

 帝人ファーマは2006年に韓国の医薬品メーカーであるYuyu Pharma,Inc.との合弁により、YTM社を設立して以来、同国で在宅医療事業を展開。在宅酸素療法用の酸素濃縮装置のレンタル事業では、トップシェアの地位を確保している。

 今回、CPAPが公的保険適用となったことにより、YTM社が現地で構築している強固なネットワークと、帝人ファーマが日本のCPAP事業で培った技術やノウハウを活用し、さらなる事業拡大を図っていく。

帝人フロンティア 撥水・ストレッチ機能持つ新素材を開発

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2018年8月31日

 帝人フロンティアは30日、撥水性とストレッチ性を兼ね備えた新素材「ミノテックST」を開発したと発表した。2019年春夏向けから販売を開始する予定。

 中肉素材を中心に、ファッションボトム用途やアウター用途などに向けて商品企画を提案する。今年度は1億円、再来年度には10億円の売上を目指す。

 生地の表面を水滴よりも小さい凸構造とすることで、水滴を転がり落とす。初期の撥水性は4級以上で、耐久撥水性としては約20回の洗濯で3級程度となっている。

 撥水機能を持たせた生地は、糸を高密度に配列する必要があるため、伸長性を付与することは困難とされていたが、生地設計により、伸長率10%のストレッチを可能とした。また、生地をストレッチした状態でも、凸構造と凹構造を維持できるように糸を配しているため、ストレッチ状態でも撥水性を保つことができる。

 近年、突然の大雨が増加していることから、衣料素材に対する撥水機能のニーズが高まっており、ファッションアウター向けとして、撥水性に優れる生地の採用が広がっている。

 また、ストレッチ性が要求されるボトムや、スリムシルエットのアウターなどにも撥水性のニーズが高まりつつあり、ストレッチ機能と撥水機能を兼ね備えた素材の開発が求められている。

 これに対し、同社ではすでに展開している撥水性ファブリック「ミノテック」をベースに、構造体設計を工夫することで、ミノテックSTを開発した。

トクヤマ 高純度窒化アルミニウム粉末の設備を増強

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2018年8月31日

 トクヤマはこのほど、高純度窒化アルミニウム粉末の需要増に対応するため、徳山製造所(山口県周南市)で製造設備の増強を決定したと発表した。

 放熱材事業の主要製品の高純度窒化アルミニウム粉末は、伸長著しい放熱市場での需要拡大が見込まれている。同社は放熱材事業を中期経営計画で成長事業として位置づけており、市場のニーズに対応するため、製造設備を増強することで事業拡大を図る。

 高純度窒化アルミニウム粉末の製造設備は徳山製造所徳山工場内に建設し、2020年4月の営業運転開始を予定。今回の増強により、高純度窒化アルミニウム粉末の生産能力は40%増強されることとなる。

 同社はこの増設を通じて、高純度窒化アルミニウム粉末の供給体制をより一層拡充し、さらなる安定供給を図るとともに、幅広い用途展開を推進していく考えだ。

三井化学 超高分子量ポリエチレン設備を増強

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2018年8月30日

 三井化学は29日、自動車用・産業用バッテリーの需要拡大に対応するため、岩国大竹工場(山口県玖珂郡和木町)の超高分子量ポリエチレン「ハイゼックスミリオン」の生産設備を増強し、7日から営業運転を開始したと発表した。これにより同製品の生産能力は、約15%増強され年産8500tとなった。

 ハイゼックスミリオンは、同社オリジナルの触媒技術とプロセス技術を活用して開発された、平均分子量が最大600万の超高分子量ポリエチレン。耐薬品性・耐摩耗性・耐衝撃性・自己潤滑性に優れており、リチウムイオンバッテリーのセパレータや、産業資材・医療器具など様々な分野で利用されている。

 同社は「ハイゼックスミリオン」を重点事業であるモビリティ分野の戦略製品の一つに位置づけており、今後も事業のさらなる強化・拡大を積極的に推進していく考えだ。

 なお、同製品は形状が均一で溶解性に富み、顧客サイドでの加工過程で省力化が期待できることから、環境貢献価値が高い製品として同社グループが独自に設けている評価基準のBlue Value製品に認定している

富士フイルム 米大学と医療画像診断支援システムを共同研究

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2018年8月30日

 富士フイルムはこのほど、米国の高度先端医療機関であるインディアナ大学医学部(IUSM)と、AI技術を活用した医療画像診断支援システムの開発に関して共同研究を開始すると発表した。

 近年、CTの多列化など画像診断装置の高性能化に伴い、診断画像の枚数が増大しており、医師がこれらの大量の画像を効率的に読影・診断できるソリューションが求められている。

 また、AI技術の活用で画像から病変の疑いがある箇所を検出したり、過去の症例と照合しレポートを半自動で作成したりするなど、医師を支援し、医療現場の効率化に貢献できるシステムが期待されている。

 同社は、医師の診断ワークフローを総合的に支援する、AI技術を活用した画像診断支援システムの研究開発に注力。複数の自社開発プロジェクトに加え、優れた技術を持つ国内外のAI技術ベンダーとも積極的にパートナーシップを組み、各社のAI技術を同社システム上で利用できる仕組みの開発を推進している。

 IUSMは、米国内に17の病院と約3万3000人の従業員を擁する、高度先端医療機関であるインディアナ大学病院と提携しており、画像診断の知見やノウハウを豊富に保有。

 今回の共同研究では、同社の画像処理技術やAI技術と、IUSMの豊富な読影・臨床知見を融合することにより、医師の画像診断プロセスやノウハウを取り込んだAI技術を開発するとともに、グローバル展開を見据えて、医師の診断ワークフローを支援する最適なシステムを探索する。

 まずは、同社のAI技術による①加齢や臓器不全などの疾患によって全身の筋力や身体機能が低下するサルコペニアを対象とした診断・治療支援の可能性②脳神経領域での病変候補の検出および定量化による読影支援の可能性について、共同で検証していく。

 同社は医療画像診断支援、医療現場のワークフロー支援、医療機器の保守サービスに活用できるAI技術の開発を進め、これらの領域で活用できるAI技術を〝REiLI(レイリ)〟というブランド名称で展開し、各市場のニーズやワークフローに適したソリューションとしてグローバルに提供していく予定。

 今後、ビッグデータ化する診療情報に対してAI技術を活用し、医療現場の様々なニーズに応える幅広い製品・サービスを開発・提供することで、さらなる診断の効率化と医療の質の向上、人々の健康の維持増進に貢献していく考えだ。