株式会社科学企画出版社
2019年10月3日
帝人は家庭向け新商品「スーパー大麦のちから」を開発し、自社製品として初めてスーパーマーケットでの販売を開始した。2日に行った新商品発表会で、ヘルスケア新事業部門機能性食品素材事業推進班の北薗英一班長は、新商品について「全国のスーパーマーケット1万1000店舗への導入を目指す」との目標を示した。
同社は2016年7月にスーパー大麦「バーリーマックス」を使った自社商品としてグラノーラなどを販売し、ECサイトで販売してきたが、ECサイトだけでは消費者との接点が限定されるという課題があった。
そこで、「バーリーマックス」のさらなる普及には、実際の店舗で商品を手に取ってもらう機会を増やすことが必要との判断から、スーパーマーケットへの小売展開を開始することにした。
一方、同社は、スーパー大麦を使った地域密着型健康プロジェクトを推進している。新商品発表会では山口県岩国市と愛媛県松山市の松山東雲大学・松山東雲短期大学の活動を紹介した。
岩国市については、福田良彦市長が
2019年10月2日
ソルベイの「ユーデルPSU（ポリサルホン）」が、ノードソンメディカルの医薬品製造や、バイオプロセス向けスポールディング・シリーズ無菌的切断機器の開発に貢献している。
バイオプロセス用の継手素材として「ユーデルP‐1700PSU」が選ばれた理由は、生体適合性や透明性、強度、剛性、広い温度帯での耐用性、ガンマ線耐性（最大50kGy）、蒸気滅菌性にある。
要求される使用温度範囲マイナス40~138℃に十分対応可能で、これを素材とする無菌的切断機器は、極低温状態での使用にも、蒸気滅菌にも耐えられる。
透明度が高いため、コネクター内を通過する液体の流れを観察できるうえ、耐熱性と耐加水分解性に優れることも、応力割れを起こしやすいポリカーボネートに比べ大きな利点となる。また、動物由来成分を含まず、この用途の生体適合性で必要とされる米国薬局方のクラスⅣに適合している。
ばりや廃材の発生が非常に少なく、寸法精度良く成形できる。スポールディング・シリーズ無菌的切断機器は、漏れのない接続が可能になるので、ピンチクランプやチューブウェルダーが不要。
使いやすい設計のため、スムーズな切断が可能で、継手の離脱時に自動的にバルブが閉まることから、高価な液体の漏出を防ぐ。バリデーションや試験の結果から、滅菌前と滅菌後のどちらでも適合性が確認できる。このコネクターはバイオ医薬品、ワクチン、原薬の製造に適している。
ソルベイは医薬品とバイオプロセスの分野に利用可能な、高純度の特殊ポリマー製品を幅広く扱っている。「ユーデルPSU」以外では、「ベラデルHC PESU（ポリエーテルサルホン）」「レーデルPPSU（ポリフェニルサルホン）」「Ixef PARA（ポリアリールアミド）」「キータスパイアPEEK（ポリエーテルエーテルケトン）」「アバスパイアPAEK（ポリアリールエーテルケトン）」などが挙げられる。
典型的なこの分野の用途としては、ろ過用媒体やそのハウジング、コンポーネント、器具のほか、液体移送チューブや液体保管バッグなどがある。
2019年9月30日
理化学研究所（理研）はこのほど、環境資源科学研究センター触媒・融合研究グループの山口滋基礎科学特別研究員と袖岡幹子グループディレクター（開拓研究本部袖岡有機合成化学研究室主任研究員）の研究チームが、有機合成の「不斉触媒反応」について、不斉収率決定段階の反応中間体の構造を用いたデータ解析を行い、不斉収率が向上する分子設計に成功したと発表した。
医薬品などファインケミカルの合成に不可欠な不斉触媒反応の開発では、不斉収率が向上する基質分子や触媒分子の設計を行うことが重要。同研究成果により、触媒反応開発の効率化に向けたデータ駆動科学に関する研究が加速すると期待できる。
人工知能・データ科学は現在、研究者の試行錯誤により行われている触媒反応開発を自動化・高速化すると見込まれている。しかし、データ科学的手法を用いた場合、精度の高い予測ができるのは、解析に用いたデータの範囲内に限られるため、手持ちのデータを超える機能を示す分子のデータ駆動による予測・設計は簡単ではない。
今回、研究チームは、不斉収率が決まる段階の反応中間体の構造を用いてデータ解析を行うと、不斉収率が向上する分子設計を可能にする構造情報を抽出・可視化できることを発見。そして可視化した構造情報をもとに基質と触媒分子の設計を行い、基質に関して不斉収率が向上することを実験的に確認した。
なお、同研究は、日本化学会の科学雑誌「Bulletin of the Chemical Society of Japan」のオンライン版（9月11日）に掲載された。
2019年9月27日
ポリプラスチックスは26日、PBTの新しい低そり・難燃・耐加水分解グレード「ジュラネックス 750AM」を開発したと発表した。
今回開発したグレードの特長は、低そり性、難燃性に加えて、耐加水分解性の向上にある。同社には従来から、UL‐94（燃焼性試験規格）V‐0の低そりグレードがあったが、今回初めて、耐加水分解性を向上させたことで、より厳しい環境下での使用が可能となった。
新グレードは、これまでの電子部品に加えて、通信機器やEV・HEVの高電圧部品などの自動車電装部品について、V‐0が必要な場合に好適な材料となる。なお今回の開発に合わせて、そり対策のメカニズムと、低そり・難燃・耐加水分解PBTの解説記事をウェブサイト（https://www.polyplastics-global.com）に公開した。
同社の「ジュラネックス」PBTには数多くのグレードがあり、採用分野も電子部品、電子機器から自動車電装部品まで、多岐にわたる。しかし、樹脂の収縮特性と製品形状のアンバランスから変形が発生する場合があり、製品の開発・設計時の課題となっている。
同社のPBT低そりグレードは、変形要因の影響を減少させることで市場を獲得してきたが、解説記事では、変形要因と樹脂材料の開発方法について詳細に説明している。
2019年9月26日
三井化学アグロはこのほど、全国農業協同組合連合会（JA全農）と共同で開発を進めてきた新規水稲除草剤有効成分「サイラ」（一般名：シクロピリモレート）を含有する農薬の農薬登録を9月20日に取得したと発表した。
「サイラ」は三井化学アグロが発明した新規原体で、水田に発生する広範囲な広葉雑草・カヤツリグサ科雑草に有効な除草剤成分。新規な作用機構を持つことから、現在日本国内の水田で発生が認められるALS（アセト乳酸合成酵素）阻害剤抵抗性の雑草の対策にも役立つ。
同日に農薬登録を取得した「サンアップC 一キロ粒剤」と「サンアップ 一キロ粒剤」を皮切りに、有効成分として「サイラ」を含有する混合剤は、順次、農薬登録の取得が見込まれている。
今後は、上市準備を進め、2020年末以降の製品販売を目指す。三井化学アグロは、これからも独自性の高い新規原体の創製と農薬製品の開発を継続することで、食糧生産の向上に貢献していく考えだ。
2019年9月25日
太陽石油は、0W‐16推奨のエコカーが主流になってきたことを踏まえ、SOLATO ECO PREMIUMシリーズの新たなラインアップ商品として、「SN 0W‐16」のSS店頭での販売を20日から開始した。
同商品は高性能ベースオイル（VHVI）を配合した、次世代高性能省燃費ガソリンエンジンオイル。ハイブリッド車をはじめとする最新エコカーが推奨する、0W‐16という低粘度・低燃費を実現した。
低温時の始動性に優れ、エンジン摩擦を防ぎ、スムーズな潤滑性能と効果的な清浄性能を備えている。また、CO2排出量の削減にも貢献する、環境に優しいオイルだ。同社はこの商品の発売に当たり、系列SSで様々なオイル販売促進ツール類を展開し、販売力のさらなる向上をサポートしていく。
2019年9月25日
帝人ファーマはこのほど、開発医薬品（開発コード：「TMX‐049」）が、米国で実施している第Ⅱ相臨床試験（TMX‐049DN‐201試験）の有効性に関して、主要評価項目を達成したと発表した。
この医薬品は2型糖尿病の糖尿病性腎臓病を対象疾患として開発を進めている。糖尿病性腎臓病は糖尿病を合併して発症する進行性の慢性腎臓病。症状が進行して末期腎不全になると、透析や腎移植などの治療が必要となり、透析導入の原因疾患として最も多いことが報告されている。
透析が導入されると、患者のQOLが著しく低下するだけでなく、医療費の社会的負担が大きくなる。このため、糖尿病性腎臓病をはじめとする慢性腎臓病を改善し、末期腎不全への移行を抑制する治療に対するニーズが高まっている。
「TMX‐049」は帝人ファーマが創製した、新規非プリン型キサンチンオキシダーゼ阻害薬で、生体内でキサンチンオキシダーゼという酵素に対して選択的に阻害活性を示すことにより、尿酸生成を強力に抑制するのが特徴。今回の第Ⅱ相臨床試験は、アルブミン尿を有する2型糖尿病患者を対象とした、プラセボ対照無作為化二重盲検比較試験である。
「TMX‐049」を1日1回、12週間反復経口投与した時の安全性と有効性を評価している。主要評価項目は腎障害の指標である尿アルブミン／クレアチニン比の変化量（対数変換値）とした。
その結果、同剤にプラセボと比較して、統計学的に有意な改善が認められ、主要評価項目を達成した。また、同剤の安全性について新たな懸念は認められなかった。帝人ファーマでは、「TMX‐049」が新規の糖尿病性腎臓病治療薬として、慢性腎臓病の患者の治療とQOL向上に貢献することを目指し、早期上市に向けて今後も開発を進めていく。
2019年9月25日
凸版印刷はこのほど、世界初となるボイル殺菌・ホット充填が可能なポリプロピレン（PP）基材の透明バリアフィルム「GL‐X‐BP」と、ポリエチレン（PE）基材の透明バリアフィルム「GL‐X‐LE」を開発したと発表した。
両製品は、同社が世界トップシェアを誇る透明蒸着バリアフィルムブランド「GL BARRIER」シリーズの新ラインアップ。ポリエチレンテレフタレート（PET）基材に加え、PP・PE基材である透明バリアフィルムの提供が可能となり、3素材すべてでのモノマテリアル高機能包材を実現させた。
「GL‐X‐BP」は、耐熱・耐水性に優れる。PP素材としてはこれまで実現が難しかったボイル殺菌・ホット充填に対応しており、ベビーフードやフルーツコンポートといった液体内容物を含む食品など、より広い用途の高機能包材への利用が可能になる。
「GL‐X‐LE」は、透明蒸着では世界初となるPE基材のバリアフィルムで、ペットフードやビーフジャーキーなど乾物類への採用が見込まれる。本来は蒸着加工が困難なPE素材に対し、同社の高度な加工技術によりバリア性を付与することで実現した。
「GL‐X‐BP」については、ラミネーションフィルムとして来年前半ごろから、「GL‐X‐LE」は単層フィルムとして来月から、それぞれ海外を中心にサンプル出荷・販売を開始する予定。国内外の食品、トイレタリー業界に向けて拡販し、2025年にモノマテリアル包材関連受注全体で約200億円の売上を目指す。
同社は今後も、リサイクル適性を高めた多種多様な内容物に対応するモノマテリアル包材の開発を推進し、プラスチック資源循環に向けた様々な環境配慮型パッケージの展開をさらに強化していく。
2019年9月24日
旭化成ファーマは20日、骨粗鬆症治療剤「テリボン皮下注28.2㎍ オートインジェクター」（一般名：テリパラチド酢酸塩）が同日、骨折の危険性の高い骨粗鬆症を効能・効果として、日本での製造販売承認を取得したと発表した。
同剤は2011年11月から製造販売している「テリボン皮下注用56.5㎍」と同じテリパラチド酢酸塩を含有する製剤。1回使い切りのオートインジェクターであり、簡便に投与することが可能なもの。
用法・用量は、「通常、成人には、オートインジェクター1本（テリパラチドとして28.2㎍を含む）を1日1回、週に2回皮下注射する。なお、同剤の投与は24カ月間までとすること」となっている。
同剤は、現行製剤「テリボン皮下注用56.5㎍」を対照とした国内第3相試験（MN‐10‐T‐306試験）では、主要評価項目とされたベースラインから最終評価時の腰椎骨密度変化率で、現行製剤に対する非劣性が検証され、悪心や嘔吐などの副作用の発現割合が低い傾向が見られた。
同社は今後も、骨粗鬆症患者に対して新たな治療の選択肢を提供し、骨粗鬆症の治療に貢献していく。
2019年9月24日
JSRは20日、ペプチドリーム（神奈川県川崎市）と、抗体医薬品などのバイオ医薬品の精製過程で行われるアフィニティクロマトグラフィーに適用可能な特殊ペプチドの共同研究を開始することで合意したと発表した。
アフィニティクロマトグラフィーとは、クロマトグラフィー担体に固定された特異的なリガンドと、目的のタンパク質との可逆的な吸着反応を利用して分離・精製する技術で、特異的なリガンドとして現在は組み換えプロテインA、G、Lなどが使われている。
今後、ペプチドリームがもつ創薬開発プラットフォームシステム「PDPS」を用いて、種々の目的タンパク質に可逆的・特異的に吸着しアフィニティクロマトグラフィーに適用可能な特殊ペプチドの探索を行い、JSRがもつアフィニティクロマトグラフィーに関する様々な知見や豊富な実験データを組み合わせ、両社で新たなアフィニティクロマトグラフィー担体の開発を目指す。
医療現場で広く使われている抗体医薬品などのバイオ医薬品製造は主に、CHO細胞などを培養し目的とするタンパク質を作る工程と、その産生細胞を除去し、多くの不純物が含まれる中から目的タンパク質を精製する工程に分類される。
この精製に用いられるクロマトグラフィーは、プロテインAなどのタンパク質リガンドを使うアフィニティクロマトグラフィーを始めとして、イオン交換クロマトグラフィー、その他種々のクロマトグラフィーが目的に応じて使用されている。
特殊ペプチドと新たなクロマトグラフィー担体の開発・商品化により、①化学合成特殊ペプチドは従来のタンパク質リガンドと比べ、均一な品質のリガンドをより安定的に大量製造できるなどの特徴を生かして、バイオ医薬品精製プロセスの簡便化・低コスト化に貢献する②物理的に小さい特殊ペプチドをリガンドとすることで、精製効率そのものを向上させる③これまでアフィニティクロマトグラフィーでは精製が難しかったバイオ医薬品の精製が実現できるなど、バイオ医薬品精製プロセスの簡便化・低コスト化を目指す。