デクセリアルズは26日、最表面の防汚層を真空蒸着法で形成することで、摺動耐久性を同社従来品に比べ40倍以上に向上した反射防止フィルム「HDシリーズ」を製品化したと発表した。すでに複数のノートPCメーカーに採用され出荷を開始している。

同社の反射防止フィルムは、スパッタリング技術を使って金属酸化膜をナノ単位の精度で形成することで優れた低反射性能を実現した、世界シェア№1の製品。フィルムの最表面には指紋や汚れをつきにくくする、また、容易に拭き取れるようにするフッ素系樹脂の防汚層を施した。
従来品は
2022年1月27日
2022年1月26日
2022年1月26日
DICはこのほど、東京ビッグサイトで開催される「ENEX2022 第46回地球環境とエネルギーの調和展」(1月26~28日)に最先端の速硬化炭素繊維強化プリプレグ「DICARBO LF(ダイカーボ エルエフ)」を出展すると発表した。

同展は、省エネ分野の国内最大規模の展示会として毎年開催。2050年までに温室効果ガス(GHG)排出を実質ゼロにするカーボンニュートラルの実現に向け、「脱炭素社会」の実現に貢献する最新の省エネ、エネルギーマネジメントやデジタル技術、再エネ関連の商材などが出展される。
同社は、輸送車両のほか、幅広い産業における省エネ化や高機能化に貢献する最先端の素材として、世界最速硬化・冷蔵・冷凍保管が不要な速硬化炭素繊維強化プリプレグを新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)ブース内に出展する。同製品は、NEDOの助成事業「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」に採択され開発。炭素繊維複合材料(CFRP)の生産性向上により、その普及を促進し、軽量化による低燃費化、省エネ化に貢献する。
2022年1月26日
2022年1月26日
2022年1月26日
2022年1月25日
クラレが取り組む飢餓と貧困に苦しむ子どもたちの学校給食支援への寄付活動に対し、特定非営利活動法人・国際連合世界食糧計画WFP協会(国連WFP)から感謝状が贈られた。

クラレは、株主優待制度の一環として、対象となる株主に年に1回、優待商品1点を選べるオリジナルカタログギフトを届けており、その中に同社が株主に代わり、支援活動を行う団体に寄付する「社会貢献ギフト」コースを設けている。2019年からは国連WFPへの寄付を開始し、多くの株主に賛同を得ている。
クラレグループは社会貢献活動方針に沿って「文化」「学術」「環境」「福祉」を重点領域として活動に取り組んでいる。初代社長の大原孫三郎氏が設立した大原美術館(岡山県倉敷市)の継続的支援をはじめ、使い終わったランドセルをアフガニスタンの子どもたちに届ける「ランドセルは海を越えて」、実験を通して化学の楽しさを知ってもらう「少年少女化学教室」など、活動内容は多岐にわたる。
一方、国連WFPは、飢餓のない世界を目指して活動する国連の食料支援機関。紛争や自然災害などの緊急時に食料支援を届けるとともに、途上国の地域社会と協力して栄養状態の改善と強い社会づくりに取り組んでいる。飢餓との闘いへの功績や、紛争の影響を受けた地域の平和に向けての改善に貢献し、飢餓が戦争や紛争の武器として利用されることを阻止する原動力となったことが評価され、2020年にノーベル平和賞を受賞。同年は84カ国で1億1550万人を支援した。
2022年1月25日
三井化学はこのほど、大和インベスター・リレーションズ(大和IR)による「2021年インターネットIR表彰」で優良賞とサステナビリティ部門最優秀賞に選定された。

同表彰は大和IRが上場企業のIRサイトを独自の基準で評価・採点し、特に優秀なIRサイトを構築・情報開示し、コミュニケーション活動で有効に活用している企業を表彰する制度。 2000年から毎年開催されており、2021年からは「サステナビリティ部門」が新設され、IR表彰受賞企業を対象に、「トップページ」「全体方針」「環境」「社会」「ガバナンス」「サポート」などの項目から評価している。今回の「インターネットIR表彰」では、上場企業3944社(2021年6月1日時点)の中から126社が受賞し、そのうちの23社が「サステナビリティ部門」にも選定された。
三井化学グループは、今後もより一層、公正で透明性の高い情報を適時適切に開示することで、株主や投資家、同社グループを取り巻く様々なステークホルダーとの信頼関係を維持・発展させていく考えだ。
2022年1月25日
2022年1月25日
マイクロ波化学は24日、触媒分野の第一人者である大阪大学大学院工学研究科の山下弘巳教授を技術アドバイザーとして迎えると発表した。

同社は昨年5月から、マイクロ波を使ってメタンを熱分解し、水素とベンゼンを生成するプロセスの検討を進めている。今回、継続的にアドバイスを受けていた山下教授を技術アドバイザーに迎えたのを機に、マイクロ波による水素製造領域の技術開発をさらに加速していく考えだ。
同社は、マイクロ波プロセスの導入による産業部門のCO2排出量削減を通じて、2050年までのカーボンニュートラル実現をリードする構想〝C NEUTRAL 2050 design〟を独自に策定し、