値上げ

　東ソーは9日、トルエンとキシレンを2023年1月1日納入分から、フォーミュラ価格のベースアップとして「10円/kg」値上げすると発表した。

　同社は、これまで事業採算性改善に向けてあらゆるコスト削減策を実施し、製品の安定供給に努めてきたが、近年の修繕費用増加などによる固定費の上昇、ユーティリティコストの上昇により、対象製品の事業採算が大幅に悪化している。

　こうしたコストの上昇は、自助努力のみでの改善には限界があることから、今回、安定供給継続のため価格改定の実施を決めた。

　クラレは6日、活性炭ならびに関連製品全般について、2023 年1月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、石炭系活性炭が「15％」、ヤシ殻系活性炭および関連製品が「15～50％」。

　活性炭の主要原料である石炭は世界的に需給バランスがひっ迫し、価格が高騰するとともに、原料の安定調達が困難な状況となっている。ヤシ殻についても、需給バランスのひっ迫による価格の高止まりに加え、原料の安定調達が困難な状況が続いている。

　さらに、活性炭関連商品の副資材・部材は、昨今の急激な為替変動の影響を受け、調達価格が急激に上昇。活性炭製造設備の維持・更新費用の増加に伴う製造コストの上昇も重なり、自助努力によるコスト吸収の範囲を超えるものとなっている。

　こうした中、同社は採算改善を行い、安定供給を維持するため、価格改定の実施を決めた。

　旭化成は29日、ナイロン66繊維「レオナ」の全品種について、12月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格の15～20％」。

　ナイロン66繊維の製造において、天然ガス・石炭価格の高騰に伴いエネルギーコストが大幅に上昇している。さらにコンテナ輸送費用を中心とする物流費や副原料、人件費も上昇基調にある。

　こうした中、同社は、可能な限りのコスト削減努力を継続しているものの、自助努力だけで吸収できる範囲を大きく超えていることから、今後も生産・販売・開発体制を維持し、安定した品質の製品を継続供給するため、今回、値上げを決定した。

　積水化学工業は25日、建築設備配管関連製品について、2023年1月4日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、塩ビライニング鋼管用管端防食継手のLX継手、LX絶縁継手が「15％以上」、耐火プラAD継手付属品の遮音カバー全品種が「20％以上」、熱膨張耐火材 区画貫通テープのフィブロック全品種が「10％以上」。

　建築設備配管製品は、原油・エネルギー価格、輸送費などの高騰や為替の影響により、主材料などの価格が著しく高騰している。同社は、コスト削減や効率化を鋭意推進してきたが、自助努力の限界に達していることから、値上げを決定した。

　三井化学は25日、アクリルアマイド（固形換算）を、2023年1月1日出荷分から「20円/kg以上」値上げすると発表した。

　アンモニア価格の高騰を受け、対象製品の原料アクリロニトリルの価格が上昇を継続。原燃料費の上昇も加わり、用役費や物流費も高騰が続いている。こうした中、同社はコスト削減に取り組むものの、自助努力のみのコスト吸収は困難とし、値上げを決めた。同製品の価格改定は2年ぶり。前回は2021年1月に実施した。

　トクヤマは15日、クロロメタン類（塩化メチル、メチレンクロライド、クロロホルム）について12月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はローリーが「35円/kg以上」、ドラム・缶が「42円/kg以上」。

　昨今の原燃料価格の高騰により製造コストが大幅に上昇していることに加え、資材価格の高騰により設備の維持・更新コストも上昇しており、事業採算が大幅に悪化している。同社は、今後も安定供給を長期的に継続していくにあたり、自社の合理化努力のみで吸収することは困難と判断し、値上げを決定した。

 

　トクヤマは15日、プリフィード（結晶性層状珪酸ナトリウム）について12月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「80円/kg以上」。

　原料である珪酸ソーダカレット、カセイソーダの市況は昨年より上昇を続けており、また燃料価格高騰の影響も受け、採算が大幅に悪化している。同社は、国内唯一の結晶性層状珪酸ナトリウムメーカーとして、今後も安定供給を継続していくために、自社の合理化努力のみで吸収することは困難と判断し、値上げを決定した。