サン・トックス ポリオレフィンフィルムを値上げ

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2022年9月16日

 サン・トックス(レンゴー66%、トクヤマ34%)は15日、OPPフィルムおよびCPPフィルムの全製品について、10月21日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「500㎡あたり200円以上(厚み20㎛相当品)」。

 これまで価格改定を行ってきたが、引き続きエネルギーコストが大幅に上昇を続けている。併せて副資材価格、物流費も上昇している。同社は、こうしたコストの上昇が自助努力の範囲をはるかに超えていることから、顧客へ安定して製品を供給するため、追加の値上げを決定した。

 

デンカ 電子包材用シート・電子包材フィルムを値上げ

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2022年9月16日

 デンカは15日、電子包材用シート・電子包材フィルムについて、10月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は「CLCシート」(全グレード)および「ECシート」(全グレード)が「26円/kg」、「ALSカバーテープ」(全グレード)が「1㎡あたり2.5円」。

 当該製品の製造時に使用する電力コストなどのユーティリティー費用が著しく上昇しており、自助努力で吸収できる範囲を超えている。こうした中、同社は、現行価格では安定供給と事業継続が困難であると判断し、値上げを決定した。

三菱ケミカルグループ フィルム製品を値上げ、粗原料価格が上昇

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2022年9月16日

 三菱ケミカルグループは15日、透明蒸着フィルム「テックバリア」PET系について、10月1日受注分から値上げすると発表した。改定幅は「一連あたり300円(12㎛換算)」。

 原油・ナフサ等の市況高騰や円安の加速により、粗原料の価格が上昇していることに加えて、ユーティリティー費用、物流費、副資材費といった諸費用の上昇により、事業環境が悪化している。同社グループは、継続的な合理化に鋭意努力してきたが、現在の価格体系では安定的な製品供給が困難と判断し、3月に表明した価格改定に追加するかたちで、値上げを実施することを決定した。

旭化成 SBラテックスを値上げ、各種コストが上昇

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2022年9月16日

 旭化成は15日、SBラテックスの紙塗工用途の全品種について、10月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「60円/kg以上」。

 用役費、副原料費、物流費などのユーティリティコストが高騰している。同社は、これまでコストダウンに取り組んできたものの、自助努力の対応のみではコスト上昇分を吸収することが困難なことから、価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

三菱ケミカルグループ 樹脂改質剤を値上げ、原燃料価格高騰に対応

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2022年9月16日

 三菱ケミカルグループは15日、樹脂改質剤「メタブレン」全製品について、10月3日出荷分から値上げすることとし、各需要家との交渉に入ったと発表した。改定幅は、国内向けが「30円/kg以上」、海外向けが「0.2USドル/kg以上」。

 ロシア・ウクライナ情勢に伴う原燃料価格などの大幅な上昇に加え、円安の加速により様々な主原料、副原料の価格が高騰している。同社は、継続的なコスト削減を進めてきたが、特に燃料価格高騰の影響は甚大であり、自助努力で吸収できる範囲を超えていることから、今後も高品質な製品を安定的に供給するため、価格改定の実施を決定した。

信越化学工業 クロロメタン製品を値上げ、事業採算が悪化

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2022年9月16日

 信越化学工業は15日、クロロメタン製品について、10月1日出荷分から国内販売価格を値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、メチルクロライドが「20円/kg以上」、メチレンクロライドおよびクロロホルムが「30円/kg以上」。

 クロロメタン製品は、工業塩の電気分解で生産される塩素のほか、天然ガスから生成されるメタン、メタノールを原料として製造される。今年2月以降、天然ガス価格の急騰、電力価格の上昇に加え、物流費の上昇により事業採算が急激に悪化している。同社は、継続的にあらゆるコスト低減に努めているが、自社の企業努力だけでは現状の価格水準で採算を確保することは困難であると判断した。

積水ホームテクノ ユニットバスなど10月から値上げ

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2022年9月13日

 積水化学工業の100%子会社である積水ホームテクノは12日、ユニットバス、介護・自立支援設備について、10月1日受注分から値上げすると発表した。改定幅は「7~32%」。

 当該製品は、今年4月に値上げした後も原材料費、物流費などの高騰が続いている。同社は、引き続きコスト削減や効率化を鋭意推進してきたものの、自助努力で吸収できるレベルを超えていることから、今後の安定した製品の供給とサービスの提供を図るため、今回、再値上げを決定した。

DIC エポキシ系可塑剤値上げ、植物油・包材費が上昇

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2022年9月9日

 DICは8日、エポキシ系可塑剤「エポキシ化大豆油(ESBO)」を9月19日納入分から値上げすると発表した。改定幅は、ローリー品が「35円/kg」、缶・ドラム品が「40円/kg」。

 主原料の植物油はロシア・ウクライナ問題の影響や、旺盛なバイオディーゼル向け需要の高まりを背景に、需給は依然ひっ迫している。加えて、鋼板価格の上昇により容器費用も高騰している。同社は、引き続き自助努力による吸収を続けているが、昨今のコスト上昇を吸収することは極めて困難な状況にあることから、今後の事業継続を図るためには価格改定が避けられないと判断した。

 

三菱ケミカル C4誘導品製品を値上げ、用役費が高騰

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2022年9月8日

 三菱ケミカルグループは7日、C4誘導品製品について、今月19日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、1,4‐ブタンジオールと1,2‐ブタンジオールが「65円/kg」、テトラヒドロフランとポリテトラメチレンエーテルグリコールが「80円/kg」。

 エネルギー価格急騰に伴い、当該製品の生産にかかる電気・蒸気などの用役費が高騰している。同社は、今後の安定供給体制を維持していくためには、価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

三菱ケミカルグループ フィルム製品を再値上げ、各種諸費用が上昇

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2022年9月6日

 三菱ケミカルグループは5日、フィルム製品について、今月21日受注分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、二軸延伸ガスバリアナイロンフィルム「スーパーニール」、二軸延伸ナイロンフィルム「サントニール」、透明蒸着フィルム「テックバリア」ONY系で、改定幅はいずれも「一連500円」(15?換算)。

 同社は、4月に値上げを表明しており、今回はそれに追加するかたちでの改定となる。原油・ナフサなどの市況高騰や円安の加速により、粗原料の価格が上昇していることに加え、ユーティリティー費用、物流費、副資材費などの諸費用の上昇により、事業環境が悪化している。同社は、継続的な合理化に鋭意努力してきたが、現在の価格体系では安定的な製品供給が困難と判断した。