値上げ

　東洋紡は9日、工業用フィルム製品の全銘柄を3月1日出荷分から「現行価格から10％」値上げすると発表した。

　昨今の同製品の原料価格高騰や、燃料費、物流費、設備維持費などの諸経費の上昇が、自助努力の範囲を大きく超えて製造コストを押し上げていることから、製品の安定供給継続のため価格改定が必要と判断した。

　積水化学工業は9日、建築設備配管関連製品について4月1日出荷分から値上げすると発表した。

　対象製品と改定幅は、硬質塩化ビニルライニング鋼管のLP‐VA、VBが「15％以上」、DVLP（ラセンDVLP含む）が「15％以上」、HTLP、WHTLPが「10％以上」、給水・給湯用架橋ポリエチレン管の「エスロペックス」が「10％以上」、金属強化ポリエチレン管の「スーパーエスロメタックス」が「10％以上」、建物用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管・継手の耐火VPパイプ、耐火DV遮音継手、遮音カバーが「15％以上」、耐火プラAD継手付属品が「20％以上」、空調ドレン用結露防止層付硬質塩化ビニル管の「ACドレンパイプ」が「15％以上」、水道用耐震型高性能ポリエチレン管の「エスロンハイパーAW」（消火管用途除く）が「10％以上」、単管式排水特殊継手のADスリム関連部材が「30％以上」となっている。

　原油、原料炭、鋼管原管などの高騰や昨年来拡大する海外との販売価格差是正などを背景に、主材料である塩ビ、ポリエチレン原料や鋼管、また、各種関連副資材、輸送費、電力費なども含め、様々なコストが急騰している。こうした中、同社はコスト削減や効率化を鋭意推進してきたが、自助努力の限界に達したことから、価格改定実施を決めた。

　東洋紡は9日、包装用フィルム5製品を3月22日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅（連：500㎡）は、二軸延伸ポリプロピレンフィルム（OPP）、無延伸ポリプロピレンフィルム（CPP）、直鎖状低密度ポリエチレンフィルム（L-LDPE）が「連150円（20㎛換算）」、二軸延伸ポリエステルフィルム（PET）は「連200円（12㎛換算）」、二軸延伸ナイロンフィルム（ONY）は「連200円（15㎛換算）」。

　原油や石炭、天然ガスなどのエネルギー価格が高止まりしている影響により、燃料費や電力費といった工場での製造関連コストが大幅に上昇。また、ガソリン代や人件費など物流関連費も上昇が続いている。

　こうした事業状況下、同社では徹底したコスト削減や生産性の向上に最大限の努力を重ねてきたが、諸経費の継続的な高騰は企業努力のみで対応できる範囲を大きく超えている。現在の価格体系では顧客への安定的な製品供給が困難だと判断し、価格改定の実施を決めた。

　積水化学工業の子会社である積水ホームテクノは7日、同社が製造・販売するユニットバスについて、4月1日受注分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、バスサルーン「Escort」が「8％」、バスサルーン「Roomy」が「12％」、バスコア BP・BSシリーズが「24％」。

　当該製品は原材料費の著しい高騰が続いている。同社は、コスト削減や効率化を鋭意推進してきたが、自社で吸収できるレベルを超えており、今後の安定した製品の供給とサービスの提供を目的に、今回の価格改定を決定した。

　東レフィルム加工は7日、販売する全フィルム製品および加工品ついて、3月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格比10％」。

　昨今、原油・ナフサ価格の高騰に伴い、フィルム製品の主原料となる樹脂やフィルムにおいて、各社から度重なる値上げが打ち出されている。また、エネルギー、輸送費・荷資材費などの付帯費用についても、高騰が続いている。

　同社は、これまで生産合理化など徹底したコスト削減に努めてきたが、自助努力のみで吸収するのは極めて困難な状況となっていることから、安定供給を維持するため、今回の値上げの実施を決定した。

　デンカは1日、クロロプレンゴム「デンカクロロプレン」の国内価格を、今月21日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「55円/kg以上」。

　クロロプレンゴムの世界市場は好調な需要を背景に需給バランスがひっ迫しており、全ての需要に応えることが難しい状況が継続。また、原燃料価格の上昇による製造コスト増は自助努力の限界を超える状況にある。同社は、製品安定供給と事業の維持継続のため、価格改定せざるを得ないと判断した。