値上げ

　クラレは21日、イソプレンケミカル関連製品を7月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は現行価格から「10~30％アップ」。

　対象製品の各種コストの上昇は自助努力によるコスト吸収の範囲を超えるものとなっており、同社の事業収益は一段と悪化が進んでいる。このような状況下、採算改善を行い、安定供給を維持するために今回、価格改定の実施を決定した。

　クラレグループのクラレファスニングは18日、面ファスナーなどを7月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は面ファスナー「マジックテープ」「マジロック」「マジックバンド」と関連小売商品全般。改定幅は現行価格から「15％以上のアップ」。

　主要原材料やユーティリティ・物流費用などのコスト上昇は、自助努力で吸収できる範囲を超えているため、値上げの実施を決めた。

　旭化成は18日、硝酸を7月1日出荷分から「10/kg円」値上げすると発表した。ここ数年で国内の環境が大きく変化しており、特に供給面では事業の撤退、能力縮小などが相次ぎ、需給のひっ迫感が非常に強まっている。また、硝酸の主原料であるアンモニア価格は旺盛な需要を背景に大幅に上昇しており、加えて物流費用や設備の維持更新費などのコストも増加。国内で事業を継続していくためのコストが大幅に上昇している。

　こうした環境下、同社は徹底した合理化や効率化に懸命に取り組んできたが、自助努力の範囲を大きく超える状況にあることから、今後、国内で安定供給を維持するためには今回の価格改定が不可避と判断した。

　三菱ケミカルは17日、無水マレイン酸について、7月1日出荷分から値上げすることを決定し、取引先との交渉を開始すると発表した。改定幅は「30円/kg」。

　昨今の無水マレイン酸および誘導品の堅調な需要により、国内の需給バランスがタイト化している。また、製造設備の維持費や物流費なども高騰している。こうした状況の中、同社は、採算是正と安定供給維持のため、同製品を値上げせざるを得ないと判断した。

　KHネオケムは16日、酢酸エチルについて6月21日納入分から値上げすると発表した。改定幅は、「酢酸エチル-N」「酢酸エチル-T」とも、「15円/kg以上」となっている。

　原油・ナフサ価格の上昇を背景に原料価格が上昇し、また当該製品の海外市況も高騰している。同社は、安定供給を維持・確保するため今回、値上げせざるを得ないと判断した。

　昭和電工は11日、塩素化ポリエチレン「エラスレン」について、国内販売価格を7月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、粉末が「25円/kg以上」、シートが「35円/kg以上」。

　昨今の原燃料高を背景とした主原料、各種ユーティリティの高騰、安定生産のための設備維持や環境対応の投資、物流費などの諸経費が上昇している。同社はこれまで物流や生産の合理化などによるコストダウンに努めてきたが、自助努力の限界を超える状況にあることから、今後も両製品の安定供給を維持するためには、値上げせざるを得ないと判断した。

　「エラスレン」は、ポリエチレン（PE）の分子構造に含まれる水素の一部が塩素に置き換わることでPEの結晶性が崩れ、柔軟な特性をもつポリマー。難燃・耐油・耐候性があり、自動車用ホース・電線被覆材の原料や、樹脂の改質材（難燃性、耐衝撃性付与）として利用されている。

　三菱ケミカルは11日、酸化エチレンおよび同誘導品について、7月1日納入分から値上げすることを決定し、需要家との交渉を開始すると発表した。対象製品と改定幅は、酸化エチレンが「10円/kg以上」、誘導品のモノエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、エチレンカーボネートが「20円/kg以上」となっている。

　当該製品に関わる製造設備修繕費などの固定費増加、物流費の上昇に加え、原料であるエチレンのコストも上昇している。同社は、これらのコスト上昇を合理化などの自助努力のみで吸収することは困難なことから、今後の安定供給のために値上げせざるを得ないと判断した。

　日本ポリプロは10日、ポリプロピレン全製品を7月1日納入分から値上げする、と発表した。改定幅は「15円/kg以上」。

　同社は今年に入り、2月1日納入分から「10円/kg以上」、3月15日納入分から「10円/kg円以上」の値上げを実施。しかし、新型コロナウイルスワクチン接種の進展から世界経済はコロナ禍から回復しつつあり、原油の需要は拡大観測が高まる一方、増産ペースは緩やかで、原油価格が大きく上昇している。国産ナフサ価格についても、原油価格の上昇に加えタイトな需給状況を背景に、5万1000円/klを超える水準まで上昇することが見込まれ、また諸費用も増加している。

　こうした厳しい経済環境の下、同社は徹底したコスト削減に努めているが、今回の原料コストの上昇を自助努力のみで吸収することは困難であり、値上げせざるを得ないと判断した。なお、前提とした国産ナフサ価格が想定を超えて上昇する場合には、改定幅を変更する可能性もあるとしている。