値上げ

　サン・トックスは19日、OPPフィルムとCPPフィルムの全製品を3月22日出荷分から値上げする、と発表した。改定幅は、「500㎡当たり400円（厚み20μ相当品）」。昨今の石油製品価格の上昇は顕著となっている。

　同社は、購入しているポリオレフィン樹脂価格が上昇し、さらに樹脂メーカー各社から原料価格の追加値上げを強く要請されている。加えて、副資材価格、物流費、用役費なども上昇している。こうした中、同社は、生産性改善や営業効率向上といったコストダウンを実施しているが、原料価格の値上などコスト上昇は自助努力の範囲をはるかに超えるもとなっており、フィルム製品の採算是正を図るため今回の値上げを決定した。

　BASFは先月28日からプラスチック添加剤の製品価格を世界的に最大10％値上げした。原材料と物流コストの増加によるものとしている。なお、有効な契約がある場合は、その内容が優先される。

　プラスチック添加剤には各種ポリマーや成形品、フィルム、繊維、シート、押出成形品などの用途での加工安定性、耐熱性、耐光性を向上する安定剤などがある。

　旭化成は16日、ナイロン66繊維「レオナ」全品種を「60円/kg」値上げすると発表した。今月20日出荷分から順次実施する。

　ナイロン66樹脂・繊維の需要が、自動車産業をはじめとした主要産業で想定よりも早く回復する中、原材料価格が高騰している。また、事業継続に必要な用役コストや物流コストについても上昇している。同社としては可能なかぎりのコスト削減努力を継続しているものの、コスト上昇は自助努力のみで吸収できる範囲を超えており、今後の安定供給を維持するために価格改定を決定した。

 

　新第一塩ビは10日、汎用・ペースト用といったすべての塩化ビニル樹脂について3月10日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は塩化ビニル樹脂およびペースト塩ビ樹脂で、改定幅は「15円/kg以上」。

　原油・原料ナフサ価格の高騰により、事業収支は厳しい状況となっている。また、アジアを中心に需要はひっ迫しており、海外市況も高値で推移し、日本からインド・アジア向け価格も昨年来上昇が続いている。

　このような状況の下、同社は、引き続き全社をあげて合理化への努力に取り組んでいるが、生産設備の維持更新費用や、ユーティリティ、物流コストの上昇も続いており、製品の安定供給体制を維持するため、採算是正を目的とした価格修正が必要であると判断した。

　東ソーは9日、ペースト塩ビ樹脂について3月1日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「12円/kg以上」。

　ペースト塩ビ樹脂の基礎原料である国産ナフサ価格は、コロナ影響で一時大きく下落したものの、足元では経済回復を見越した堅調な需要と原油市況の高騰を背景に上昇している。また諸経費も、定期修繕日数の長期化に加え、プラント老朽化対策費用、国内物流費の上昇が重なり事業環境が大きく悪化している。

　一方、需給環境は、国内需要が徐々に回復傾向にある中で、コロナ対策として塩化ビニル製医療用手袋の世界的需要は極めておう盛な状況が続いている。このような環境下、同社は、徹底したコスト削減に努めてきたが、安定供給継続のためには価格改定を実施せざるを得ないと判断した。