東レはこのほど、ソラミツ(東京都渋谷区)と協働し、ブロックチェーンを活用したトレーサビリティシステム構築のための実証実験を2022年度中に開始すると発表した。東レの循環型社会に資する技術や製品のサプライチェーン(SC)に、 “東レ トレーサビリティシステム構築、実証実験を開始” の続きを読む
東レ トレーサビリティシステム構築、実証実験を開始
2022年2月16日
2022年2月16日
東レはこのほど、ソラミツ(東京都渋谷区)と協働し、ブロックチェーンを活用したトレーサビリティシステム構築のための実証実験を2022年度中に開始すると発表した。東レの循環型社会に資する技術や製品のサプライチェーン(SC)に、 “東レ トレーサビリティシステム構築、実証実験を開始” の続きを読む
2022年2月10日
東レが9日に発表した2022年3月期第3四半期(4-12月期)の連結決算(IFRS)は、売上収益が前年同期比21%増の1兆6469億円、事業利益58%増の1060億円、純利益3.2倍の893億円だった。
コロナ禍で落ち込んだ世界経済が、ワクチン接種の進展や行動制限の緩和を背景に回復基調となった今期、中国経済の回復や米国の大型景気対策も加わり需要が大きく改善。繊維、機能化成品、炭素繊維複合材料といった同社の主力事業は、販売数量を大幅に伸ばし増収増益をけん引した。ライフサイエンス事業(増収減益)以外のセグメントは増収増益となった。
セグメント別に見ると、
2022年2月7日
東レは、原料ポリマーがすべて植物由来のナイロン510(N510)繊維を開発し事業化をスタートした。原料ポリマーを100%植物由来にしたナイロン繊維の上市は初めて。バイオマス由来ポリマー素材・製品の統合ブランド「エコディア」の新たなラインアップとして「エコディアN510」を販売する。
ナイロン繊維はしなやかで耐久性があり、しわになりにくく洗濯しやすいため、アパレル製品をはじめ様々な用途で長年使用されてきた。昨今のサステナブル社会実現への意識の高まりから、環境配慮型素材に対する要望が増え、同社は原料の一部を植物由来に置き換えたポリエステルやナイロンなどの素材を販売展開している。
「エコディアN510」は、
2022年2月2日
東レはこのほど、世界的な第三者安全科学機関である米国UL(アンダーライターズ・ラボラトリーズ)の難燃性規格「UL94」について、販売している樹脂製品の一部で認証登録に関する不適切な対応を行った品種を販売していたことが判明したと発表した。
ULが抜き打ちで実施する認証試験の際に、指定されたグレードと異なる試験用のサンプルを作成し提出していたことが明らかになった。また認証登録された品種の一部で、登録時の組成と異なるものを製造・販売していた。
千葉工場(千葉県市原市)のABS樹脂および名古屋事業場(愛知県名古屋市港区)のエンジニアリングプラスチック5製品(ナイロン樹脂、PBT樹脂、PPS樹脂、LCP樹脂、PLA樹脂)の一部の品種で不適切行為が確認されており、少なくとも10年以上、継続して行われていたと見られる。
同件は昨年11月に行った社内アンケートの結果を受けて12月下旬に発覚した。東レは、1月31日に、弁護士3人からなる有識者調査委員会の設置を決定、さらなる徹底的な調査と原因究明を行う。また、改めてグループ全体にわたるUL認証に関する調査を行い、同様の案件の有無についても確認する。
顧客に対しては、先月から事情を説明し協議を開始。これまで当該製品が使用された最終製品に関しては、事故の報告は受けていないものの、安全性や商品の性能については、顧客の協力を得て調査・確認を続けていく。なお米国UL社にも報告しており、今後の対応を相談している。
2022年1月26日
2022年1月20日
2022年1月12日
変異株の感染拡大や物流の停滞、半導体などの部材不足が自動車生産に大きく影響し、各国経済・市場の回復ペースには濃淡がある状況だ。天然資源や原材料価格、物流コストの高騰により、インフレ懸念も高まっている。また、新型コロナ感染のみならず大規模自然災害の経験から、より安心・安全でサステナブルな社会を求める気持ちが強くなっている。
これらの変化に対し、グリーンイノベーション(GR)事業、ライフイノベーション(LI)事業を含む成長領域での事業拡大を継続する。カーボンニュートラル実現に向けた様々な取り組みについても、東レグループの技術力が貢献できる機会と捉えて、しっかりと取り組んでいく。
中期経営課題の「強靭化と攻めの経営」を徹底的に進め、「持続的かつ健全な成長」と新たなステージへの飛躍で、長期経営ビジョンの実現につなげていく。2022年度は中計の最終年度だ。世の中の動きは非常に早く、顧客からの要請、生産面での規制対応など、前倒しで対応していく必要がある。またアフターコロナを見据えた事業拡大に向け、各課題の進捗を分析・評価し、さらに収益機会の創出、コストダウン、業務の高度化・効率化などを徹底的に精査し、課題を洗い出していく。
東レグループは「東レ理念」に示す「事業を通じた社会貢献」を目指しており、足元の事業環境だけでなく2030年、2050年を見据えた上で、実施すべきことに確実に手を打っていく必要がある。
安全・防災・環境保全やコンプライアンス意識の徹底などの基本に取り組むとともに、アフターコロナの事業環境変化に先手で対応し、事業拡大・事業構造改革の目標・課題について全員参加でベクトル合わせを行っていく。
今年も、社員一人ひとりが先端材料で社会を変えるという高い志をもち、「事業を通じた社会貢献」という創業以来の「東レ流の経営」を実践し、豊かな社会の実現への貢献に誇りをもって仕事に取り組むことができるようにしていきたい。
2021年12月9日
2021年12月2日
難燃性と力学特性を両立、航空機の軽量化に貢献
東レは30日、マテリアルズ・インフォマティクス(MI)技術を活用し、優れた難燃性と力学特性をもつ次世代の航空機用途向け “東レ MIの活用により短期間でCFRPを開発” の続きを読む
2021年12月1日